イールドカーブ・コントロール

QQE with Yield Curve Control :

2017年、2018年は、国内の消費が伸びていくことが見込まれています(多くのエコノミストの見解)。

日銀によると、物価については、２％に達しませんが、消費者物価（除く生鮮食品）の前年比は、2017年度+1.5%、2018年度+1.7%の見通し(政策委員の中央値)です。

イールドカーブ・コントロールにより10年国債利回りが0.1%以下に抑えられています。

名目長期金利が上昇しなければ、実質長期金利をざっくり[名目長期金利－物価]と考えると、2017年度−1.4%、2018年度−1.6%となります。

実質長期金利は、2014年4月の消費税増税前まで急低下した時期がありましたが、当時はイールドカーブ・コントロールが無くて、名目長期金利がいまよりも高かったため、-1.0%よりも低くなったことなんてありませんでした。

こんなに実質長期金利が下がっていけば、(設備)投資や消費が拡大することが期待できると思います。

イールドカーブ・コントロールが機能することが、ますます重要になると私は考えます。

２０１７年１月３１日 日 本 銀 行
経済・物価情勢の展望（2017 年 1 月）

”消費者物価（除く生鮮食品）の前年比は、エネルギー価格の動きを反映 して０％程度から小幅のプラスに転じたあと、マクロ的な需給バランス が改善し、中長期的な予想物価上昇率も高まるにつれて、２％に向けて 上昇率を高めていくと考えられる。 ”