音楽が世界を変える

☆産経新聞（1月14日8時0分配信）によると、

音楽を医療に取り入れ、麻酔の量を減らしたり、発語を促すなどの治療に役立てようと、医師や音楽療法士による「日本音楽医療研究会」（会長、岩田誠・東京女子医科大学神経内科主任教授）が動き出した。医療分野での音楽の活躍の場を広げ、患者の早期回復につなげたい考えだ。欧米ではすでに、臨床試験のデータなどによる科学的根拠に基づく医療の成果も発表されており、今後の日本での研究、実践が注目される。

☆実にすてきな話だ。芸術が病を治していけるとしたら、薬害問題も減ることだろう。ただ、

医療現場での普及が難しい理由は、音楽療法士の資格は日本音楽療法学会が認定しており、国家資格でないため医療職としての役割や地位が確立されていない▽臨床での科学的な研究が少ない▽音楽療法が保険適用外−などが挙げられる。・・・呉准教授は「本の医療機関での導入はまだ例は少なく、音楽療法の適用、方法、評価を体系化する必要がある。研究会の発足はその第一歩だ」と話している。

☆日本はいつもここからしか出発できない。教育現場で、楽器で音楽を奏でたり歌を歌ったりするだけではなく、みんなで作曲し合うところまでやればよいのではないだろうか。

☆国語では論文や物語を創作する。理科は新しい仮説と実験をしてプレゼンする。社会では、人間と自然と社会のエコロジーについて探究・議論・発表する。体育と家庭科ではヘルス・理論と実践をする。芸術では創作活動。情報教育ではプログラムを制作。数学では、現象を関数化する。外国語では、できるだけ多くの外国人にインタビューして、文化論を外国語で発表する。金融教育では、起業の事業計画をたてる。

☆こんな学校はあり得ない？プラトンのアカデメイアはたぶんそうだっただろう。ロサンゼルスのパロスバーデスにあるチャドイック・スクールもかなり近い教育をやっている。ミネソタ・ニューカントリースクールもそうだろう。

☆ともあれ、この中で特許申請するものがたくさんでてくるだろう。起業のための資本が流れ込んでくることもあるだろう。義務教育修了後、選挙権・被選挙権も与えたり、子どもと大人の壁を取っ払う。もちろんメンターとアドバイザーの制度は設計する。ただし、このメンターとアドバイザー制度は、生涯制度で、20歳以上でも継続する。社会相互サポート制度はお金でだけではない、新しい福祉制度。