島根県サッカー協会は、「S宣言」に基づき活動しています。(ホームページに載っていないとお叱りを受けていますが・・)
世界の標準となる街創りを通して、県内サッカーを発展させることを「ビジョン」にした活動です。
その意味からも活動は多岐に渡って実施しているのですが、その一つが「企業の健康推進」です。
企業の健康とは、「活動が活発で、経営状態も健全かつ向上しており、明るい社風である等 」 な 状態と表現出来るかと思います。
その為には、社員が健康で明るく生活出来ていなければ、企業の健康は維持出来ません。
残念ながら、一昨年からの調査で、社員の健康を会社の責任と考えられている企業は基本的に皆無でした。
健康診断等の実施は行われているようですが、こと 「責任は?」と問われれば社員の健康は個人責任と、ほぼ全ての経営者は答えられます。
社員は企業の財産であることは、全ての経営者が理解する中で、財産である社員に不具合が生じれば当然、会社の経営にも直結して不具合が生じます。
2008年経済産業省が、社員の健康と会社の関係を数値化し、評価する「可視化」提唱を行いました。
それが「健康会計」です。
今、経済産業省は、震災復興対策、エネルギー問題 等々で、「健康会計」どころではないようで、見えなくなりつつありますが、考え方としては理解出来る方向性だと感じています。
集計方式は「産業医大方式 安全衛生コスト集計表」として出されてもいます。
チョット読んだだけですので、ロジックが理解出来ていませんが、健康に対する投資と業績の関係性も見てとれるようです。 簡易版でも入力項目が多ので、やる気が出にくい感はあります。
県協会としては、最近 脳科学の分野としての運動と脳の関係性が注目されている中で、運動と経営の関係性が数値化出来る仕組みに高い関心があり、地元企業のどこかで事例が出来ないものかと思っています。
一般の方々や多くの子ども達に、体を動かす機会が自然に実施される事が常識となる街が創りたいです。
社会生活の一部でしかない「スポーツ」
その中の更に一部である「サッカー」が発展するには、非常識を常識化させることが必要のようです。
中央教育審議会からスポーツ基本法に基づく「スポーツ基本計画」が答申案を了承された記事がありました。
ずいぶん過去と比較し考えられていると感心しましたが、「やっぱり "スポーツ" のくくりだな」と感じています。
「スポーツ・運動」は、単純に体を動かすことからの延長線上にある事を忘れずにいてほしいです。
オリンピック等の結果をスポーツ・ピラミッドの頂点に置く施策は悪くはありませんが、それによって国民の健康状態の変化や、医療費の変化等の健康面との関係性を、メダルの個数とセットにして、出してもらいたいなと感じています。
各省庁の取組みが、同じ方向性を持って、あいのりで進まれることを願います。
島根県サッカー協会が何が出来るかは、期待せずに(ちょっとだけ期待して)見守っていただければ嬉しいです。