Tommy's Express ブログ

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ガガ、活動休止を表明 12月のツアー終了後、期間は未定

2017年09月09日 16時52分45秒 | 世界のニュース



レディー・ガガが8日、現在行っている「ジョアン・ワールド・ツアー(Joanne World Tour)」を12月中旬に終えた後、活動を休止する意向を表明した。

 カナダのトロント国際映画祭で、自身を題材にしたドキュメンタリー映画『ガガ:ファイブ・フット・ツー』の上映会に参加したガガは記者会見で「休もうと思う。どれくらいの期間かは分からない」と表明。

「創作活動をしないという意味ではないし、きょうここであえて発表しない隠し玉がない、という意味でもない。でも、私はしばらく落ち着いてゆっくり過ごし、癒やされる時間を持つことを楽しみにしている。それは大切なことだから」とコメントした。

 最近30歳になったばかりのガガは、デビューから10年間でアルバム5作を発表し、常にツアーをこなしてきたほか、今年にはスーパーボウルのハーフタイムでパフォーマンスを披露。一方で、激しいコンサートによる慢性的な痛みに悩まされていた。(c)AFP


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「おもてなし」も流出…中国サイトにマニュアル

2017年09月09日 16時51分38秒 | 中国



日本の飲食店の接客マニュアルなどが、中国の文書共有サイトで多数、閲覧可能な状態になっている。
 過去には自動車メーカーなどの内部文書が公開されていたことが問題になったが、技術だけでなく「日本のおもてなし」も流出対象になっている形だ。専門家は「日本の接客は評価が高く、中国でもそれを参考にしているのではないか」と見ている。
 接客マニュアルが公開されているサイトは「百度(バイドゥ)文庫」。文書は無料で閲覧できるが、閲覧者がダウンロードすると、投稿者に換金できるポイントが支払われる仕組みだ。
 文書には日本語で「飲食店の接客サービスマニュアル」「おもてなしの基本」といったタイトルが付けられている。文書を開くと、「おじぎは上体を15度ぐらいを目安に折る」「会計ではお客様をせかすことがないよう財布をしまわれるまで待つ」など、ファミリーレストランやコンビニエンスストアでの接客作法や心構えが記されていた。


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日本人と中国人を見分ける方法?「夏の日本人はアレを持っている

2017年09月09日 16時50分32秒 | 中国



真夏のビジネスシーンで必須のアイテムといえば「ハンカチ」が挙げられるだろう。特にスーツを着用している人にとっては、したたり落ちるほど汗をかいたまま仕事をするのはあまりスマートではない。中国メディアの今日頭条は3日、日本では大人だけでなく、子どももハンカチやタオルを持ち歩いていると伝え、「夏場になると日本人はなぜみなハンカチやタオルを持つのか」と疑問を呈する記事を掲載した。

 記事は、屋外レジャー施設で遊ぶ日本人を撮影した写真を掲載し、「中国人か日本人かを一目で見分けるポイントがある」とした。それは日本人は皆「タオルやハンカチを持っていること」だとし、中国人は日本人ほどタオルやハンカチを持ち歩かないとした。

 8月31日に撮影したという写真には、夏の日差しと熱さを防ぐために首や肩にタオルを掛けたり、頭に巻いたりと様々なスタイルでタオルを身に着けている日本人の子どもが写っている。確かに年齢層も性別も問わず一様にタオルを使用している率が高い。

 記事は、これは「日本のハンカチ文化の延長」であると説明している。中国でも1970ー80年代の頃は学校にハンカチを持って行く子どもがいたとしながらも、「生活水準が向上し、ハンカチより便利なティッシュが使われるようになり、中国人はハンカチを持ち歩かなくなった」としている。

 続けて、ハンカチを使うことは日本の文化の1つと言えるとし、日本では「幼稚園の頃から子どもにハンカチで汗を拭いたり、手を洗った後に拭くことを教え込んでいる」ので、大人になってもハンカチを使うことが習慣となっていると説明した。また統計によると子どもからサラリーマン、年配者まで含めても1人あたり平均3枚のハンカチを持っていて、いつも携帯している人の割合は70%に及ぶとし、ハンカチは「日本人にとっては必需品なのだ」と説明した。

 中国では汗を拭うためにティッシュやナプキンのように使い捨てのものを使用する人が多い。資源の限られている日本ではティッシュよりハンカチを使う方が節約になるという概念もあるといえそうだ


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桐生祥秀 日本人初の100メートル9秒台!日本学生対校選手権で記録

2017年09月09日 16時49分16秒 | 国内ニュース



 陸上の日本学生対校選手権第2日が9日、福井市の福井県営陸上競技場であり、男子100メートル決勝は桐生祥秀(東洋大)が9秒98(追い風1.8メートル)で優勝した。

 4年生の桐生はこの種目大会3連覇で最後の日本インカレを締めくくった。従来の記録は伊東浩司が1998年に出した10秒00。


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ジャニー喜多川社長「前途に希望」稲垣ら3人を激励

2017年09月09日 15時58分32秒 | 国内ニュース



元SMAPの稲垣吾郎(43)草なぎ剛(43)香取慎吾(40)が8日、30年間所属したジャニーズ事務所を退所し、独立した。

同事務所のジャニー喜多川社長(85)はこのほど取材に応じ、3人との変わらぬ絆を強調、新たな出発にエールを送った。

3人は別の芸能事務所に移籍することはなく、今日9日からはフリーとなる。弁護士が3人共通のエージェントとなり、その事務所が対外的な窓口になるとみられる。

ジャニー氏は3人の退所について聞かれると、表情を変えずに、落ち着いた口調で答えた。
「3人とも成長したなと思っているし、巣立っていくというのはうれしいこと。前途には希望しか見えないですよ」と前向きなコメントを送った。


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ぐにゃんぐにゃんの道路、重慶市に

2017年09月09日 15時57分49秒 | 中国




重慶市巴南区界石鎮に波形の道路が登場し、この道路を走行する運転手は空に浮くようなスリルを味わえるという。この道路は全長約300メートルで、隣にある商業ビルが4階建てになっており、各階の店舗に向かう車両が入り口まで行きやすくするため、このような波形の道路が計画段階で設計され、店側にとっては非常に便利なデザインなのだという。中国新聞網が伝えた


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日本での買い物がいっそう楽しみに?観光庁が免税手続き簡素化検討

2017年09月09日 15時56分52秒 | 中国



中国では来月1日、8日間の国慶節(建国記念日)連休がスタートする。引き続き日本への旅行が人気を集めると予測される中、華字メディア・日本新華僑報網は日本に免税手続き簡素化に向けた動きがあることを伝えた。記事は「2019年は消費税率10%が予定されている。訪日外国人観光客にとって免税のメリットはより大きなものになる」と指摘している。

同メディアが7日付で伝えたのは、現在、別々に免税を申請しなければならない消耗品(食品、化粧品、医薬品など)と一般物品(家電製品、洋服、時計など)の申請を一本化するという動き。観光庁が検討しているもので、それぞれの購入金額が5000円以上であれば一緒に申請できるようにする内容という。

記事は現行制度が店側にとっても不便なものであることや、手続きにかかる手間を嫌って免税手続きを諦める客が多いことなども説明。「検討中の案が実現すれば店の負担は減り、客の購入量は増える」とした


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米信用情報機関で大規模なデータ流出、1.4億人に影響か

2017年09月09日 05時53分32秒 | 世界のニュース




ニューヨーク(CNNMoney) 米信用情報機関エクィファックスは8日までに、コンピューターネットワークへの不正アクセスによって大規模な個人情報の流出が起きたことを明らかにした。影響を受ける恐れがあるのは1億4300万人で、米国人の2人に1人に相当する。

エクィファックスは米国の信用情報機関最大手3社のうちの1つで、米国の消費者の財務履歴を追跡調査し格付けを行っている。同社は格付け材料として、ローンやローン返済、クレジットカードに関するデータのほか、養育費や貸出限度額、家賃や光熱費の滞納、住所や職歴といったデータも集めている。

今回、流出した情報には名前や社会保障番号、誕生日、住所が含まれているほか、運転免許証番号が漏れた例もあったという。

エクィファックスによれば、米国の約20万9000人のクレジットカード番号や、信用報告書に異議申し立てしたことのある約18万2000人の「個人を特定できる情報」も流出した恐れがあるという。情報流出の被害は米国内にとどまらず、英国やカナダに居住している人にも及ぶ。

規模と漏えいした可能性のある情報の内容から言って、過去最悪の情報流出事件の1つとみられる。

エクィファックスがハッキングされたことに気づいたのは7月29日。情報流出は5月半ばから7月にかけて発生したと見られる。

エクィファックスは個人情報が漏えいした可能性のある人々に対して通知を送っているほか、自分が該当するかチェックできるサービスを提供している。


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巨大ハリケーン、10日にもフロリダ州上陸

2017年09月09日 05時52分17秒 | 世界のニュース



(CNN) 米国立ハリケーンセンターは7日、カリブ海で死者を出しているカテゴリー5の超巨大ハリケーン「イルマ」について、10日にもフロリダ州南部に上陸する可能性が高まったと発表した。イルマに伴う暴風雨や高波の影響は州全体に及び、生命が脅かされる危険もあると警告している。

米東部標準時の7日午後8時現在、イルマの風速は約78メートル。タークス・カイコス諸島のグランドターク島の西南西約90キロの海上を西北西へ進んでいる。

フロリダ州からはまだ1000キロ近く離れているものの、予想通りの進路をたどった場合、「マイアミは最悪の場所に位置する」と気象専門家は解説する。

フロリダ州のスコット知事は同日の記者会見で、州内全域の沿岸部の住民に避難準備を呼びかけた。同州南部の複数の郡は既に避難命令を出しているが、イルマの進路によってはほかの地域でも警戒が必要だと知事は指摘、「これはじっとしてやり過ごせるようなハリケーンではない」と強調した。

ジョージア州も沿岸部の住民に避難指示を出し、9日から避難を開始するよう呼びかけている。


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米連邦控訴裁、入国禁止令の適用範囲狭める決定

2017年09月09日 05時51分10秒 | 世界のニュース



(CNN) サンフランシスコにある第9巡回連邦控訴裁判所は7日、中東・アフリカのイスラム圏6カ国から米国への入国を禁止したトランプ大統領の大統領令の適用範囲を狭める決定を下した。

すでに米国に在住する人の祖父母なども家族として入国を認めるほか、定住支援機関からの援助が確約されている難民グループも適用外となる。一方で大統領令の合法性についての審理は続いている。

連邦最高裁は6月、10月10日に本格的な審理が始まるまで大統領令の一部執行を認める決定を下した。これにより、米国と「正当な」関係を持たない個人が入国禁止の対象となっていたが、「正当な関係」の定義を明らかにするよう求める訴訟が複数起こされていた。

対象となるのはイラン、リビア、ソマリア、スーダン、シリア、イエメンから米国に入国する人々だ。

今回の控訴裁の決定を下したのは3人の判事。いずれもクリントン政権下で指名された人物で、トランプ政権の主張に疑問を投げかけた。

判事らは判断を示した文書の中で「政府は、どのような考え方から米国内にいる人が自らの祖父母や孫、義理の兄弟姉妹、おじやおば、おいやめい、そしていとこと『つながりがない』もしくは『正当な関係がない』とみなし得るのか、はっきり論じていない」と指摘した。
また、難民についても受け入れが遅れれば「危険で中途半端な状態」に置かれてしまうと述べた。

テキサス大学のスティーブ・ブラデック教授は、今回の判断について「トランプ政権の入国禁止令にとって、さらなる大きな敗北だ」と強調。「法的にみれば現状はあまり変わらないが、6月の最高裁の決定をひどく誤って解釈した政府に対する痛烈な非難に他ならない」との認識を示した。


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フェイスブック、ロシアへの「広告」販売認める 米大統領選中

2017年09月09日 05時50分20秒 | 世界のニュース



ニューヨーク(CNNMoney) 米フェイスブックは8日までに、昨年の大統領選中、ロシアの「トロール・ファーム」(ネットで故意に偽情報を拡散したり、騒ぎを起こすことを狙う組織)に政治広告を販売していたことを認めた。米議会の調査に対して明らかにした。
同社の調査によれば、2015年6月から17年5月にかけて、約470の不正なアカウントまたはフェイスブック・ページを介して約10万ドル相当の広告売上があったという。

この間掲載された広告数は約3000件。フェイスブックのアレックス・ステイモス最高セキュリティ責任者(CSO)は「これらのアカウントやページは互いに関連があり、ロシアから運営されていたと思われる」と述べた。

この問題はワシントン・ポストが最初に伝えた。

ステイモスCSOによれば内容は「性的少数派の問題から人種問題、移民や銃を持つ権利」まで幅広く、「争いの種になるような社会的・政治的メッセージ」を増幅し、米国の有権者の分断を招くことを意図して投稿されていたという。

これら広告の約4分の1は、特定の地域のユーザー向けに表示されたという。だが同社の広報は、どの地域がターゲットになったかは明らかにしていない。
また、フェイスブックの調査によれば、選挙期間中にロシアと関連のある別の複数のアカウントが政治広告のためにさらに5万ドルの費用をかけていたことも判明したという。

ステイモスCSOは声明で、問題あるアカウントで現在も使われているものはすでに閉鎖したと述べた。だが問題の広告がどんなものだったかは未公表で、広告の表示対象を絞り込むのにフェイスブックが果たした役割についても説明はなく、同社に対しては批判の声が上がっている。


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