団塊の世代のつぶやき

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権力と戦うとは…彼女のやってるのは吐き気を催 すうぬぼれだ!

2017年09月19日 | マスメディア

  ネットで顰蹙を買っている東京新聞の記者を、9月11日、第1180回の「北朝鮮からも東京新聞からもミサイル」で、取り上げました。

  石平さんが、その記者に痛烈な批判をしてくれたようです。何と、それを産経新聞が取り上げてくれています。
  何時ものWEB編集チームの記事です。このチームが出来てネットでの話題取り上げられるようになって嬉しいのですが、この記事は本紙でも掲載されているのでしょうか。新聞を取れ無い極貧の私としては確認する手段がないのが悲しい。
  こうした記事が本紙に載り、多くの国民の目に触れて貰いたいものです。

  産経ニュースより    2017.9.9

  東 京新聞の望月衣塑子記者を、中国民主化運動に身を投じた石平氏が痛烈批判 「権力と戦うとは…彼女のやってるのは吐き気を催 すうぬぼれだ!」
 
   石 平太郎‏  石平氏が東京新聞・望月衣塑子氏を痛烈批判「自己陶酔」

  かつて中国の民主化運動に身を投じた評論家の石平氏(55)が、菅義偉官房長官の定例記者会見で連続質問攻撃を仕 掛けている東京新聞の望月衣塑子記者をツイッターで痛烈に批判した。

 石平氏は7日に以下のようなツイートを書き込んだ。 

 「『それでも私は権力と戦う』という東京新聞望月記者の台詞を鼻で笑った。私は今まで、本物の独裁政権と戦った勇士を数多く見 たが、彼女のやっていることは、何のリスクもない民主主義国家で意地悪質問で政府の記者会見を妨害するだけだ。そんなのを『権力 と戦う』とは、吐き気を催すほどの自惚れだ!」

 日本に留学中の1989年、祖国・中国で天安門事件が勃発し、帰国をあきらめたという石平氏にとって望月氏の「権力との戦い」 はとんだ茶番に映ったようだ。

 この投稿に対し、作家の百田尚樹氏(61)も即座に反応した。

 「全力で拡散したいツイートだ!! 石平さんの言葉は重い!現在もどれほど多くの偉大な人たちが権力と命懸けで闘っているか。

 週刊誌のデタラメ記事を参考に質問したり、政権批判をしたいがために北朝鮮の立場になって発言するような薄っぺらい女が『権力 と戦う』など、ちゃんちゃらおかしい!!」

 翌8日に石平氏は再び望月氏に関するツイートを投稿した。

 「私のツイートは1日にして、一万二千以上のRTと一万六千以上の『いいね』をいただいた。東京新聞と望月記者の欺瞞と傲慢は 多くの人々に嫌われていることの証拠だ。読者は新聞と新聞記者に期待しているのは事実を客観的に伝えることであって、『権力と戦 う』という彼らの自己陶酔ではないのだ」

 石平氏のツイートには様々な声が寄せられた。

 「新聞記者は国民に選ばれてなるものでもないのに、国民の代弁者だと思っている時点で勘違いも甚だしい」「新聞離れがさらに激 しくなり、販売店には残紙の山ができる」「中国や北朝鮮で権力と戦うと監禁されたり、殺されたりしますね」「『ペンの暴力』をふ りかざすマスコミこそが権力者だ」--。

 一方の望月氏は7日、「防衛省が来年度予算でミサイル開発費として177億円を要望。研究の中身は敵基地攻撃につながるミサイ ル開発 菅官房長官『防衛省は必要だから要望した』」という投稿を最後に自身のツイートはないが、リツイートは頻繁に繰り返して いる。

 望月氏に対し、産経新聞WEB編集チームは8月中にインタビュー取材を東京新聞編集局を通じて申し込んだが、「応じたくないと 本人が言っています」という編集局の回答のまま、実現していない。(WEB編集チーム)

  何と、この石平さんのツイッターに噛みついた知事がいるそうです。あの柏崎刈羽原子力発電所の再稼働に慎重と言われている新潟の知事です。
  新潟は、前の知事といい流石、日本を中国に売り、台湾を切り捨てた国賊田中角栄一族を選んで来た県だけのことはあります。

  BuzzNews.JPより

  東京新聞女性記者非難で反響呼んだ石平氏に「醜悪」と噛み付いた米山新潟県知事が大量の批判浴びる

  東京新聞の女性記者を厳しく非難して話題となっている評論家の石平氏のツイートに対し、米山隆一新潟県知事が「吐き気を催すほど醜悪」などと不快感を示して数多くの批判を浴びています

 きっかけは9月7日に投稿された石平氏のこんなツイートでした。このツイートは既に15,000回以上リツイートされ、21,000回以上の「いいね」がつけられるなど反響を呼んでおり、9月9日の夜には産経ニュースが取り上げて記事にしたことからこちらも2,500回以上シェアされるなど大きな話題になっているもの。…中略

 すると9月10日の朝、米山新潟県知事がこのように石平氏を「吐き気を催すほど醜悪」と表現し、強い反発を受けています。

 米山「適不適の判断はさておき、いずれにせよ望月記者は自国の政府に対し直接対峙している。一方石平氏は今や、祖国を離れ、独裁政権と批判する中国政府と直接対峙することなく日本人向けに中国政府批判を展開しているに過ぎない。闘う望月記者の歌を闘わない石平氏が笑う事は吐き気を催すほど醜悪だと思う。」

 米山県知事には多くの人が日本においては自由な政府批判が許容されているが中国では事情が全く異なっており並べて比較するのは不適当ではないか、との批判を寄せている他、「適不適の判断はさておき」としている点についても「まずそこを論じるべきなのでは」という異論が見られています。

 更に石平氏からは早速、自身が帰化人であるとして「帰化人を日本人と認めない排外主義的態度だ」と厳しく反論されており、米山県知事を支持するという声はあまりありません。

 石平「新潟県の米山知事は下記のツイートで、「醜悪」という言葉を使って私のことを批判している。彼は意図的に、人権侵害を平気で行う中国の独裁政権と、民主主義の手続きで選ばれた日本政府と混同している。この本質の差を無視して一方的に私を攻撃するとは、公人としては不見識であり、卑劣でさえある。」

 石平「新潟県米山知事は下記のツイートで、「望月記者は自国政府と対峙している」と言うが、帰化人の私にとっても日本政府は自国の政府だ。しかし米山氏は望月記者に関してだけ「自国の政府」の表現を使うが、私を中国政府と結びつける。それは明らかに、帰化人を日本人と認めない排外主義的態度だ! 」

 米山県知事は石平氏に対してこのように返信。

 米山「石平氏の普段の発言は、ほぼ中国政府を批判するものですのでそのように申し上げました。石平氏が日本政府と対峙なさるならそれはそれで結構かと思います。その場合、日本は民主主義国家ですので、石平氏も望月記者と同じ様に、何のリスクも無い状況で言論で対峙することになろうかと思います。」

 ところで米山県知事が東京新聞の記者を擁護する姿勢を見せるのはこれが初めてではありません。8月中旬、NHK出身の和田政宗参議院議員が「東京新聞女性記者の質問は水準に達しているか?」と疑問を呈した際にも「(和田議員の)ブログ記事は水準に達しているか?」と自身のブログで反論を掲載、この記者を側面から支援する格好となっていたのです。

 米山県知事のもとには多数の反応が寄せられています。

「日本と中国を同列に並べて批判する貴方の方が醜悪だよ」
「お前なんかよりよっぽど立派な日本人だと思う」
「適不適の判断がまずあるべきでしょう。さておきって何だ」
「レベルの低い批判だな。また炎上するよこれ」
「とても知事の発言とは思えない。唖然とした」
「記者の行為が政府に対峙していると言えるのか?」
「吐き気を催すほど醜悪って酷い言い草だな」
「新潟県民は本当にこの人が知事でいいと思っているの?」
「この発言は撤回すべきでしょう。新潟県民は声上げるべき」
「元新潟県民です。悲しい気持ちですねこの人には」
「新潟県民が多数決で選んだのがこれかよ」
「あの記者が中国でも同じことやったらどうなるのかな」
「こりゃ炎上だわと思ったらこいつ知事じゃねーか」
「そもそも記者に闘う姿勢を一体誰が求めているのか」

  他にも物議をかもす発言をしているようです。

 産経ニュースより    2017.5.6

 百田尚樹氏は「もはや危険人物」…新潟・米山隆一知事のSNSが止まらない 投稿は「娯楽」 執務中?の書き込みも

  こういう首長を選ぶ地方が、まだまだ多いですね。日本が如何に反日売国左翼・在日共に汚染されているかが良く分かります。
  こんなことで、日本再生は出来るのでしょうか。と言うか、やらなくては日本は消滅するでしょう。角栄が売った中国に呑み込まれるのじゃないでしょうか。

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電波オークション 政府が導入検討

2017年09月19日 | マスメディア

  昨日取り上げた、「TBS本社前で500人が抗議デモ」の効き目が早くも出たと言うことではないでしょうが、政府が、やっと電波オークションの導入を検討すると言い出したようです。
  
  余りにも遅いですが、それでもやらないよりはましと言えるでしょう。と言うか、ここまでテレビのやりたい放題に、このまま放置していたら国民の怒りが押さえきれなくなるとおもったのかもしれません。
  果たして、どこまで本気で取り組むのか見ものです。

  産経ニュースより   2017.9.12

  電波オークション 政府が導入検討

 政府が電波の周波数帯の利用権を競争入札にかける「電波オークション」の導入を検討していることが11日、分かった。特定のテレビ局や通信事業者などに割り当てられた「電波利権」に切り込むことで、電波利用料金の収入増や割り当て選考の透明性確保を図る。政府の規制改革推進会議も同日、公共用電波の民間開放の拡大を議論していくことを決めた。

 電波オークションは電波の周波数の一定期間の利用権を競争入札で決める方式で、経済協力開発機構(OECD)加盟国の米国や英国、フランス、ドイツなど先進国で実施されている。

 日本では原則、総務省が審査して選ぶ比較審査方式が採用されているが、旧民主党政権時代もオークション導入は検討されている。平成24年3月には導入を閣議決定し、関連法案を国会に提出したが、当時野党だった自民党の反対などで審議されずに廃案となった。

  民主党もまともな法案を出していたんですね。自民党は、何をもって反対したのでしょうか。やはり、反対の為の反対だったのでしょうか。結局は、与党・野党の立場だけで政治をやっているという情け無さの証拠なのでしょうか。

  本気で、国の為に働く政治家を選ぶ時代が来ないことには、日本が再生することはないのかもしれません。そんな日が来るでしょうか。

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米譲歩、石油禁輸見送り

2017年09月19日 | 北朝鮮

  アメリカは腰が引けたのでしょうか、と言うか、やはりあの腐りきった役に立たない国連では、これが限界なのでしょう。何と言っても、中・露が理事国なのですから。
  本当に解決したいのなら、何時も言っているように日米が国連を脱退して新しい組織を立ち上げるしかないでしょう。

  北への、石油の禁輸を見送ったそうです。

  産経ニュースより   2017.9.11

 【北朝鮮核実験】米譲歩、石油禁輸見送り 北制裁案、輸出上限を設定

 【ニューヨーク=上塚真由】北朝鮮による6回目の核実験を受け、国連安全保障理事会は11日午後(日本時間12日午前)、北朝鮮への原油や石油精製品の輸出に上限を設定した米国主導の制裁強化決議案を採決する。米国が6日に提示した当初の決議案で盛り込んでいた石油の全面禁輸措置や渡航禁止、資産凍結の対象に金正恩(キム・ジョンウン)朝鮮労働党委員長を指定することは中露の反対で見送られ、米国が譲歩した形となった。

 安保理制裁決議案で、北朝鮮への原油や石油精製品の輸出規制に踏み込むのは初めて。ただ産経新聞が入手した決議案によると、年間の原油輸出は上限を設定しているものの、過去12カ月の輸出量を超過してはならないとする現状維持。米国が目指した「最強の措置」(ヘイリー国連大使)とはならず、制裁強化を訴える日米と、慎重な立場の中露との温度差が浮き彫りとなった。

 米国作成の決議案によると、年間の原油輸出に上限を設定したほか、北朝鮮への石油精製品の供給や輸出は年間計200万バレルに制限し、加盟国に対して毎月報告することを求めた。このほか、北朝鮮への天然ガス液などの供給を禁じた。

 また、当初案では、渡航禁止などの制裁対象の個人に金正恩氏や妹の金与正(キム・ヨジョン)氏ら5人を指定していたが、最終案では朴永植(パク・ヨンシク)人民武力相1人に絞られた。7団体も国営の高麗航空などが外れ、朝鮮労働党中央軍事委員会など3団体に減った。

 貨物船の公海での臨検について「あらゆる必要な措置」を許可していたが、最終案では、「禁輸品目を搭載していると信じる合理的な根拠」があった場合とし、内容が弱まった。

 このほか、主要な輸出産品である繊維製品を禁輸としたほか、北朝鮮が海外に派遣する労働者に就労許可を与えないよう加盟国に求めた。例外規定はあるが、北朝鮮の外貨獲得手段の締め付けを強化する措置として効果が期待される。

 安保理の対北制裁決議案交渉は近年、1~2カ月以上を費やしてきたが、ヘイリー氏は4日、1週間後の11日に採決すると宣言した。米国は6日、石油の全面禁輸を柱とした強力な決議案を各国に配布し、中露と水面下での調整がぎりぎりまで続けられ、10日夜になって当初案を修正した最終案を各国に配布した。

 核実験の実施から約1週間後の採決は異例。米国は内容を譲歩するかわりに、迅速な採決を優先させた形だ。安保理関係筋によると、採決までにさらに一部修正が加えられる可能性もあるという。

  どう考えても、これが本当に効き目があるとは思え無いのですが、現実はどうなのでしょう。これも、トランプ政権がまだ確立されていないことが原因でしょうか。
  こうなると、トランプさんが特亜3国を叩き潰してくれるという期待は裏切られるのかも。結局、世界は腰が引けているのでしょうか。

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習にだまされる。ようやく悟ったトランプ氏

2017年09月19日 | 中国

  田村さんがアメリカの何時までも中国に幻想を抱いているバカさ加減を書いてくれたのを、8 月 21日、第6532回の「習金平にだまされたトランプ政権」で、取り上げました。

  トランプさんが、それを打ち破ってくれるかと期待していたのですが、政権が安定しないこともあるのか、どうも期待はずれになりそうな恐れがありそうです。

  田村さんが、そのバカさ加減に、やっとトランプさんが気が付いてきたのじゃないかと書いてくれています。  

  産経ニュースより   2017.9.9

 【田村秀男のお金は知っている】「習氏にだまされる」ようやく悟ったトランプ氏 対北制裁で盲点だった中国の金融支援

 弾道ミサイル連射に続けて、大型の核実験に踏み切った北朝鮮の金正恩(キム・ジョンウン)朝鮮労働党委員長。中国の習近平国家主席が金氏を抑え込めると思い込んだトランプ米大統領について、本欄は「習氏にだまされる」(8月3日発行)と指摘してきたが、トランプ氏も事ここに及んでそう悟ったようだ。(夕刊フジ)

 今月3日には、ツイッターで「(中国の対北圧力は)ほとんど成果を上げなかった」とし、「北朝鮮とビジネスをする全ての国との貿易停止を検討している」とぶち上げた。中国のことである。ムニューシン財務長官は大統領の指示を受けて「北朝鮮との取引を望む者は米国と取引できないようにする」と言明しているが、どの中国企業を制裁すべきなのか。「まだ調査に手間取っている」とも聞く。

 本欄が折に触れて、提起してきたように、貿易データをみれば、北朝鮮問題の黒幕が中国であることは明白だ。中国はこれまで、幾度も北朝鮮に対する国連安全保障理事会による制裁案に抜け道を設けてきた。今年3月には北朝鮮の最大の輸出品目である石炭の輸入を差し止め、北からの輸入総額は大きく減っている。7月の2度にわたる大陸間弾道ミサイル(ICBM)発射を受けた8月初旬の国連安保理では、北からの石炭、鉄鉱石の輸入禁止などが決議され、トランプ氏は当時、「制裁は10億ドル相当」とツイッターで上機嫌だった。

 韓国政府の調査などによれば、北朝鮮の国内総生産(GDP)は年間300億~400億ドル(約3兆3000億~4兆4000億円)で、軍事支出は約100億ドルに上る。ミサイルや核開発を支えるのは外貨で、全輸出の約9割を占める中国向け輸出は、中国の貿易統計によれば2016年で27億ドルである。このほかに、中国などへの出稼ぎ者からピンハネする分が年間約10億ドルという。トランプ氏が挙げた10億ドルの外貨断ちが額面通り実行されるなら、確かに打撃は大きいはずだが、盲点がある。

 それは中国から増え続ける対北輸出である。今回の核実験を受けた国連制裁強化について、日米は北朝鮮向け石油の禁輸を求めているが、中国は石油ばかりか、大半の品目について北向け輸出を大きく増やしてきた。その結果、金正恩委員長は高笑いしながら、核・ミサイル開発に取り組むことができた。

 北朝鮮は制裁によって輸出が減ると外貨収入が落ち込むので、軍用、民生用を問わず、輸入に支障をきたすはずだ。ところが、中国からの輸入は急増を続けている。なぜ、可能か。答えは簡単、中国が信用供与、つまり金融協力しているからだ。

 グラフは以前にも紹介した中朝貿易の推移最新版である。中国側の対北輸出超過は輸出とともに膨らみ続け、年間12億ドル近い。対北制裁で実効を挙げるためには、個別品目うんぬんよりも中国の金融機関に対する制裁が欠かせない。安倍晋三政権はワシントンにそう提起すべきだ。 (産経新聞特別記者・田村秀男)

  トランプさんがバカなアメリカの反対を押しきって中国を叩くことが出来るかどうかが、世界がどうなるかのカギを握っていることは間違い無いでしょう。
  放置しておいて、犠牲を大きくするか、今、後の犠牲を考えて今の損害に目を瞑って決断することが出来るかどうかでしょうね。果たして、トランプさんがその決断をするかどうかですね。

  それにしても、アメリカの植民地である日本の情け無さには呆れるしかないですね。日本を守るのは日本しかないのです。アメリカを筆頭に、どこの国も日本を守る気なんて無いでしょう。

日本人よ目を覚ませ!
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