団塊の世代のつぶやき

誇れる日本を取り戻そう

狂いだしたNHKを実証する

2017年09月16日 | NHK

  中国の下僕であると思われるNHKは、中国の指示なのでしょうか、どうあっても日本人に真実の歴史を知らせたくないようです。
  水間さんが告発してくれた教育の危機を、12日、第801回の「名門中学校に浸透する反日教育」で、取り上げましたが、何と、NHKクローズアップ現代は、抗議を批判する報道をしたようです。何とも、恐ろしい。  

  産経ニュースより   2017.9.8

 「学び舎」教科書採択で抗議はがき NHKクローズアップ現代+が「一方的」報道

 今夏の教科書採択期間には、2年前の採択をめぐり、政治的圧力があったとする私立灘中学(神戸市東灘区)の校長のエッセーがインターネット上で拡散される動きもあった。

 灘中は中学歴史教科書で唯一、慰安婦に関する記述がある「学び舎」の教科書を27年に採択。校長のエッセーには、採択後に同じ文面の抗議はがきが大量に届くなどした経緯がつづられている。

 校長が昨年9月、知人に読んでもらおうと同人誌に寄せたところ、今年7月末からネット上で拡散され、校長は産経新聞の取材に「とまどっている。静観してほしい」と話していた。

 学び舎教科書の採択をめぐっては、NHKが今月6日放送の報道番組「クローズアップ現代+」で、多くの採択校に「反日極左の教科書」などとの抗議はがきが届き、学校側が圧力と感じたことを紹介した。だが、教育出版の道徳教科書については、社名を伏せて批判があることを取り上げた一方、不採択運動のターゲットとされたことにはほとんど触れなかった。

 同番組をみた評論家の西村幸祐氏は「一方的といえる内容だった。この番組に限らず、愛国的とレッテル貼りされた教科書にはどんな抗議も許されるという雰囲気があるのではないか」と話している。

  西村さんが指摘してくれているフェイスブックです。

  西村 幸祐

  狂いだしたNHKを実証する、クローズアップ現代

 下の投稿にも関連するが。9月6日放送のクローズアップ現代は、狂ったNHKを実証する。
「学び舎」の歴史教科書は、まるで共産党御用達のような内容で、検定を合格したのが謎である。加計問題で反日サヨクのヒーローに祀り上げられた前川喜平元文科次官が影響力を行使した可能性もある。前川元次官や文科省内の前川派は、他にも様々な情報リークの疑いもあり、今後良心的なジャーナリズムの追及に期待している。

 この番組では、「学び舎」の反日極左教科書を採択した学校に届く抗議ハガキなどを一方的な視点で断罪した。それでいて、「新しい歴史教科書をつくる会」の教科書を採択した教育委員の自宅に相次いで剃刀が送られた脅迫事件や、様々な妨害活動、テロ行為には1秒も触れなかった。

  ここまで狂っているんですね。本当に、心から日本が嫌いなのでしょう。それとも、日本人の社員が殆ど居ないのでしょうか。

  朝日新聞と共に一日も早く解体しないと、日本の崩壊が早まりそうです。どう考えても、日本のメディアとは思えません。

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完結「南京事件」

2017年09月16日 | 南京問題

  何時もの、中山恭子さんの【日いづる 国より】のゲストは先週に続いて水間さんでしたが、何時もと違って、 12日、第801回の「名門中学校に浸透する反日教育」での教科書問題の続きではありませんでした。

  最近、水間さんが心血を注いで出版された完 結「南京事件」ビジネス社の話題でした。これは、素晴らしい武器になりそうです。  


  何と、南京での虐殺と言われている40万人は、完全な嘘で、真実は34人だそうです。これは、面白い。世界にこれを広げたらどんな反応が帰って来るのでしょうか。
  これぞ、日本の本当の軍隊。  


  政府・外務省は、この本を世界に広めるべきです。間違ってもやらないのでしょうね。

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「電磁パルス攻撃」の脅威

2017年09月16日 | 北朝鮮

  北のミサイルと核実験を普通の核ミサイル攻撃の為と思っていたら、どうやら、とんでもない武器になるそうです。原爆や水爆の単なる爆発など比較にならない被害を与えることが出来るそうです。ネットでは騒がれてましたが、産経新聞が取り上げてくれています。
  これが、本当なら素晴らしい武器ですね。これは、日本が開発すべき武器じゃないでしょうか。
  原水爆を使わずにミサイルか宇宙船からレーザーで同じ効果を出せるものを開発すれば、もうどこも日本を攻めようとしないいでしょう。

  産経ニュースより   2017.9.7

 【クローズアップ科学】「電 磁パルス攻撃」の脅威 上空の核爆発で日本全土が機能不全に

 北朝鮮が核兵器や弾道ミサイルで挑発を続けるなか、もう一つの深刻な脅威として「電磁パルス攻撃」の可能性が指摘されている。 上空で核爆発を起こし、広範囲で都市機能を破壊するものだ。北朝鮮は既に攻撃能力を持つとみられるが、日本の対策はほぼ手つかず で、専門家からは懸念の声が上がる。(小野晋史)(※8月27日にアップした記事を再掲載しています)

  大規模停電の恐れ

 電磁パルス攻撃は、高度30~400キロの上空で核爆発を起こして行う。その際に生じたガンマ線が大気を構成する窒素や酸素な どの分子に衝突。分子に含まれる電子がはじき飛ばされて雷のような巨大な電流が発生するなどした結果、強力な電波の一撃である電 磁パルスが地上に襲いかかる。

 電磁パルスは送電線を伝ってコンピューターなどの電子機器に侵入。その電圧は5万ボルトに達するため、機器はIC(集積回路) の機能停止で損壊し、同時に大規模な停電も発生すると予測されている。核爆発に伴う熱線や衝撃波は、地上には届かない。

 影響範囲は爆発の高度や規模によるが、高度100キロで広島型原爆の3分の2に相当する10キロトン(TNT火薬換算)の場 合、日本全土をほぼ覆う半径約1100キロにも達する。

 1962年に米国が北太平洋上空で行った高高度核実験「スターフィッシュ・プライム」では、高度400キロの宇宙空間での核爆 発で電磁パルスが発生。爆心から1400キロも離れた米ハワイ・ホノルルなどで停電が引き起こされ、その威力が実証された。

 空から襲う“津波”

 現代社会は電気なしでは成り立たない。電磁パルス攻撃によって大規模な停電が発生し、公共インフラを支える電子機器が損壊すれ ば、都市機能はまひする。

 電話やインターネットなどの通信やガス、水道の供給が停止。飛行中の航空機が操縦不能になったり、電力を絶たれた原子力発電所 が制御不能に陥ったりする恐れも指摘されている。

 米国の専門家チームが今世紀に入ってまとめたシナリオでは、10キロトンの核爆弾がニューヨーク付近の上空135キロで爆発し た場合、被害は首都ワシントンを含む米国東部の全域に及ぶ。

 損壊した機器を修理する人員や物資が大幅に不足し復旧には数年を要し、経済被害は最悪で数百兆円に達する。電磁パルスは健康に 直接影響しないとされるが、食糧不足や病気などで死傷者は数百万人に上ると推定している。

 元陸上自衛隊化学学校長の鬼塚隆志氏は「電磁パルス攻撃は宇宙から襲う津波のようなものだ。被害を完全に防ぐことは難しくて も、備えを固めるなどして減災に取り組む必要がある」と強調する。

 「日本は無防備」

 電磁パルス攻撃は地上への核攻撃と違い、ミサイルの弾頭部分を大気圏再突入時の高熱から守る技術は必要ない。小型の核弾頭を搭 載したミサイルを発射し、目標上空で起爆するだけだ。

 米国防総省の内部では、北朝鮮が既に核弾頭の小型化に成功したとの見方もある。成功が事実なら、弾道ミサイルや人工衛星を搭載 したロケットが上空を通過するとみせかけ、日本の真上の宇宙空間で核爆発を起こすことも可能だ。日本の領土や領海に着弾する恐れ がない場合、迎撃ミサイル発射のタイミングを逃す可能性は十分にある。

 電磁パルス攻撃は米国やロシア、中国も能力を保有しているとされる。核爆発以外の方法でも可能だ。米露中のほか、北朝鮮や中国 の脅威にさらされる韓国や台湾でも、インフラや軍などの防護対策が進んでいる。

 これに対し日本は取り組みが遅れている。電子戦に関わる研究開発を担う防衛省の電子装備研究所は、電磁パルス攻撃を受けた場合 に「(自衛隊の)指揮・統制機能が無力化される恐れ」があるとして、今秋にも防護技術の動向調査を始める。

 だがその内容は攻撃の脅威に関する調査や、防護技術の実現に向けた課題の明確化など基礎的な検討にとどまる。

 電磁パルスが防衛装備品に与える影響に詳しい企業関係者は「日本には、電磁パルス攻撃への備えがまともに存在しない。社会全体 が無防備な現状は非常に危険だ」と警鐘を鳴らす。

  折角、こんな素晴らしい武器があるのなら、これこそ、日本が開発すべき武器じゃないでしょうか。
  それにしても、こんなものを北に開発されて使われたら大変です。それでも、アメリカは何もしないのでしょうか。
  やはり、原水爆は持ったもの勝ちですね。

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中国はサウジアラビアを狙う

2017年09月16日 | 中国

 中国は、どこまで世界進出を狙っているのでしょうか。金は、中国を誤解している世界のバカ共から幾らでも集めることが出来ると思っていたのでしょうか。流石に、バカ共も気が付いてきて金の集まりが悪くなってきたと思うのですが、本当にしぶとい。

 何と、サウジアラビアをアメリカから取ろうとしているそうです。

 このところ、何時もの宮崎さんの中国情報が怒涛のようにアップされていれ、取り上げるのが間に会わなくなってしまいました。溜まりすぎて、取り上げるのがかなり遅れてしまいました。

 宮崎正弘の国際ニュー ス・早読 みより  平成29年(2017)9月5日(火曜日) 通巻第5419号  <前日発行>

 ドバイ、オマーンへの食い込みばかりか
  中国はサウジアラビアの対米依存基軸の転換を狙う

 サウジを筆頭とする中東諸国の原油輸出。いつまでも日本が最大のバイヤーではない。中国はいま世界中から一日900万バーレル強の原油を輸入し、二位は500万バーレル強のインド、日本は400万バーレルそこそこで世界三位に転落している。
もっとも日本は省エネが進んでおり、日本車の燃費効率は世界一である。

 トランプは初の外遊先をサウジアラビアとしたが、第一にオバマ政権下で冷却した両国関係の正常化、外交の修復にあり、第二に1100億ドルにもおよぶ武器輸出である。
その後も、米国政権の主要人物のサウジ詣では続いているが、隙をぬって中国は政治局常務委員で「石油派」の張高麗をリヤドに送り国王と面談している(8月24日)。

 米国は自身が産油国であり、サウジアラビアからの原油輸入はほぼ必要がなくなった。原油価格暴落、その後の低迷によって、サウジは財政赤字に陥り、国営企業アラムコの株式を市場に売却を決意し、苦境に陥った経済の回復をはかるために初の赤字国債も発行する。

アラムコの大株主を狙うのは中国である。ペトロチャイナがすでに名乗りを上げている。いずれ政治的発言力を倍加させ、原油取引もドル建てから人民元建てに切り替えをサウジに要求するだろう。

 ドバイに中国は「ドラゴンモール」という商業アーケードを建て、中国製品のセールばかりか、中国の銀行が人民元預金を募集している。隣のアブダビでも同様な商業活動が目立つ。かつてドバイ・バブル崩壊の折、一番ソンをしたのが中国の投資家、それも温洲の投機集団だったが、あれから数年を閲して中国人はドバイ、アブダビにも復帰した。

 顕著なのはオマーンへの食い込みである。
 ドゥクムの港湾整備と工業団地の造成を中国はAIIB融資のかたちで執り行うことを決めており、またエジプトにもスエズ運河の南端に工業団地造成をプロジェクト化している。
 サウジ、UAE、エジプトなどが北京の「一帯一路フォーラム」に熱心に出席したのも、こうした経済的背景があった。

  中東の石油に依存している日本は、中国のこの恐ろしい策略に備えているのでしょうか。と言うか、それを防ぐ最大の武器であるメタンハイドレートの開発も邪魔をする勢力があるのを放置していたり、原発は未だに殆ど止まっていると言うのですから、平和ボケも極まれりですね。

 それにしても、中国も、ここまで世界に金をばら撒いてしまったことを反省しているのでしょうか。それとも、もう、どうにもならないことが分かっていて自棄糞になっているのでしょうか。
  兎に角、世界は中国を叩き潰すことに真剣に取り組まないと大変なことになるでしょう。

好い加減に目覚めろ!

 

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