インフルエンザ予防にビタミンＤが効果的 魚やキノコ （産経新聞）

　魚やキノコに多く含まれるビタミンＤが、季節性インフルエンザ予防に効果があることを東京慈恵会医科大のチームが突き止めた。ビタミンＤのサプリメント服用によって、発症率が半分近くに下がったという。実験結果は１０日付の米臨床栄養学会誌に掲載。ビタミンＤはワクチンや抗ウイルス剤のような副作用もなく、価格も安いため、途上国の予防対策としても期待できそうだ。

　同大の浦島充佳准教授のチームは、平成２０年１２月～２１年３月の流行期に、１２病院の協力で６～１５歳の子供３３４人を対象に実験。半数にビタミンＤ（３０マイクログラム）入りカプセルを、残り半数にビタミンＤが入っていないカプセルを毎日与えた。ビタミンＤ入りグループのインフル発症率は１０・８％で、ビタミンＤなしの１８・６％の約半分に収まったという。

　ビタミンＤは、サバなどの魚類やシイタケなどのキノコ類に含まれ、体内で細胞の抗菌物質を分泌。食事だけでは十分でなく、紫外線を浴びることで皮下脂肪のコレステロールの一種がビタミンＤに変わり、増える。インフルの流行は日照時間が短い１２月に始まることから、これまでもビタミンＤとの関連性が指摘されていたが、実証されていなかった。

　浦島准教授は「ワクチンは流行の型で効用が大きく左右される。ビタミンＤはよほど大量に摂取しない限り副作用がなく、安価」と指摘。特に途上国ではワクチンが十分行き渡らないこともあり、「ビタミンＤは途上国のインフル予防対策として効果がある」と話す。（杉浦美香）

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下着盗み続けて１０年…トラック運転手逮捕（スポーツ報知）

　佐賀県警白石署は９日までに、女性の下着を盗んだとして、窃盗の疑いで長崎市のトラック運転手・池田憲一容疑者（３６）を逮捕した。トラックの運転席の後ろに置かれた３つのバッグに、約１０年間にわたり盗み続けた下着２６５点が入っており、押収された。家族に見つからないよう、常に持ち歩いてトラックを運転していたという。池田容疑者は容疑を認めている。

　逮捕容疑は２日午後１０時５０分頃、佐賀県江北町のコインランドリーで、女性（３２）の下着２点を盗んだ疑い。買い物から戻った女性が、ほかの衣類とともに乾燥機で乾燥中だった下着のみがなくなったことに気づき、不審な動きをしていた池田容疑者が乗るトラックのナンバーを見ながら通報。東海地方へ荷物を運送途中だった池田容疑者を、捜査員が佐賀県内で発見し、窃盗の疑いで３日に逮捕した。

　しかし、この１件だけでは収まらなかった。その後の調べで、３つのバッグに入った女性用下着２６５点が池田容疑者が運転していたトラックから見つかり、同署に押収された。池田容疑者は約１０年間、女性の下着を盗み、収集してきたという。

　池田容疑者は家族に見つからないように、下着が入った３つのバッグを、トラックの運転席の後ろにある「仮眠スペース」に隠し持っていた。１０年間、仕事中も肌身離さず手元に置いていたといい「妻や子どもがいるので、自宅には置いておけなかった」と話している。

　盗んだ中身はブラジャーが約７割を占め、ほかにはパンティー、パンストなど。押収された下着は色やサイズ、メーカーにこだわりはなく、赤、白、黄色とバラエティーに富んでいた。「下着が増えすぎて持ちきれなくなり、一部は処分した」と供述し、下着を捨てた場所や枚数については「記憶にない」という。

　長崎県内の運送会社に勤務する池田容疑者は「仕事で関西方面へ行く途中、ほとんど佐賀県内のコインランドリーで下着を盗んでいた」と供述し、容疑を認めている。

　だが、池田容疑者は関西、東海地方への運送が多く、１週間近くトラックを走らせることもしばしば。同署は「長い距離を移動するので、佐賀県内だけなはずがない。不自然さが残る」と、同様の手口で県外でも盗みを繰り返していたとみて捜査している。

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富士重工にトヨタ出身役員が就任へ（レスポンス）

トヨタ自動車は3月9日、役員人事を発表した。

4月1日付で高田充常務役員が顧問に就任する。高田氏は同日付けでで富士重工業の常務執行役員に就任予定。

《レスポンス 高木啓》

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＜諫早湾＞干拓事業開門 政府・与党検討委初会合（毎日新聞）

　国営諫早湾干拓事業（諫干）の開門問題について政府・与党３党の考え方をまとめる検討委員会（座長・郡司彰副農相）の初会合が９日、国会内で開かれた。地元選出の与党議員らが出席し、農林水産省の担当者がこれまでの経緯を説明。検討委は今後、毎週開かれ、地元知事らの意見を聞きながら方針を決める。結論を出す時期について赤松広隆農相は同日の閣議後会見で「参院選もあり、落ち着いた中で答えを示した方がいいのではないかとの判断もある」と述べ、今夏参院選後となることもあり得るとの考えを示した。

　メンバーは九州各県選出の民主党衆・参院議員と国民新党の森田高参院議員、社民党の中島隆利衆院議員ら計１１人。検討会では今後、開門の是非だけでなく、農業での塩害や漁業被害など開門した場合の影響、諫干訴訟の控訴取り下げについても話し合う。

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＜普天間移設＞社民、国民新が候補地提案 月内に政府案策定（毎日新聞）

　米軍普天間飛行場（沖縄県宜野湾市）の移設問題を巡り、８日の政府・与党の沖縄基地問題検討委員会で、社民、国民新両党は移設候補地を正式に提案した。社民党はグアム移転など国外移設案と、次善の策として期限付きでの国内移設案など３案を提示。国民新党は１５年後の在沖縄米海兵隊の全面撤退を条件にキャンプ・シュワブ（同県名護市など）陸上部への移設など２案を出した。

　委員長を務める平野博文官房長官は自らの案の提示を控えたが、シュワブ陸上部やホワイトビーチ（同県うるま市）沿岸部などへの移設を検討。ただし、政府・与党が移設候補地として挙げている地域は、過去の日米交渉の過程で浮上しながら立ち消えとなったものばかり。

　検討委は０９年１２月の初会合以降、８回の議論を重ねてきた。平野氏は検討委での移設先選定作業を実質的に打ち切り、水面下で候補地を絞り込む意向だ。与党の党首級による基本政策閣僚委員会を経て、月内に政府案を策定する考え。

　鳩山由紀夫首相は８日夕、首相官邸で記者団に「沖縄をはじめとする国民の理解を頂かなければ、最終的な移設先が決まるわけもない。国民、特に沖縄県民の理解が得られる案に集約させるプロセスが必要になってくる」と述べ、県民への配慮を重ねて強調した。

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