小児医療・アレルギー・アトピー他

日々アレルギー疾患の診療をしている小児科医です.読んだ本の感想やネット情報を書き留めました(本棚2)。

アトピー性皮膚炎の原因は細菌増殖?

2015-04-26 07:43:09 | アトピー性皮膚炎
 アトピー性皮膚炎の原因は、小児科・内科は「アレルギー」、皮膚科は「皮膚の代謝異常」という学説で喧々諤々状態が続いてきましたが、ここにきて「細菌説」が再浮上してきました。

■ アトピー性皮膚炎 原因は細菌の異常増殖か
(2015年4月22日:NHK)
アトピー性皮膚炎は、皮膚の表面で複数の細菌が異常に増えることで起きるという研究成果を、アメリカの国立衛生研究所と慶應大学などのグループが発表しました。アトピー性皮膚炎の根本的な治療法の開発につながると注目されます。
この研究は、アメリカのNIH=国立衛生研究所の永尾圭介主任研究員と慶應大学などのグループがアメリカの科学雑誌「イミュニティ」の電子版で発表したものです。
グループでは、アトピー性皮膚炎を発症する特殊なマウスを使って皮膚の表面を調べたところ、症状が出てくるのと同時に「黄色ブドウ球菌」と「コリネバクテリウム」という2種類の細菌が異常に増えてくるのを突き止めたということです。
このため抗生物質を投与して細菌が増えないようにしたところ、マウスはアトピー性皮膚炎を発症しなくなり、逆に抗生物質の投与を止めると2週間ほどでアトピー性皮膚炎を発症したということです。
研究グループでは、アトピー性皮膚炎は乾燥などの環境や体質をきっかけに皮膚の表面でこれらの細菌が異常に増殖することで起きるとしています。
永尾主任研究員は「アトピー性皮膚炎はこれまでアレルギー疾患だと考えられてきたが、細菌の異常増殖などが複雑に関係して発症している可能性が出てきた。さらに発症の詳しいメカニズムが解明できれば新たな治療法の開発につながるはずだ」と話しています。


 従来、アトピー性皮膚炎の湿疹部位から細菌が検出されても、「それは湿疹ができてバリア機能が低下したための“結果”であり、細菌が付着して湿疹ができるという順番ではない」と考えられてきましたので、今回の報告はそれをくつがえす可能性があります。今後の追試に注目したいと思います。
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「新アレルギー治療 ~鍵を握る免疫細胞~」(NHKスペシャル)

2015-04-14 18:42:30 | 食物アレルギー
 NHKスペシャルでアレルギーを扱った番組を放送してました。
 録画して2回も見てしまいました(笑)。

 アレルギーの主役となるヒトの細胞の変遷を思い出します。
 私が小児科医になった四半世紀前は、IgE抗体とそれを産生するBリンパ球でした。
 しかし、IgEがなくてもアレルギー炎症が惹起されることが証明され、主役は好酸球へ。
 そして今、制御性T細胞(Tレグ)に取って代わられたのでした。



■ 新アレルギー治療~鍵を握る免疫細胞~
(2015年4月5日:NHK)
 まだまだ花粉症のつらい季節が続きます。他にも、食物アレルギーや、動物アレルギー、ぜんそくなど、先進国では実に3人に1人が、何らかのアレルギーに苦しんでいると言われています。アレルギーは、これまで完全に治すのは不可能だと言われてきました。ところが、ある発見によって完治への可能性が見え始めています。
 鍵になるのが、“制御性T細胞(Tレグ)”。発見した大阪大学の坂口志文さんは、その業績によって先日「ガードナー国際賞」の受賞者に選ばれました。“Tレグ”は免疫の過剰な攻撃を押さえ込む役割を持っています。最先端の研究現場では“Tレグ”のコントロールによってアレルギーが完治するケースが出始めています。
 番組では、“Tレグ”とアレルギーの関係性について詳しくご紹介し、今研究が進められている新たな治療の、具体的な可能性についてお伝えします。


 IgEを発見した石坂公成先生はノーベル賞には届かなかったけれど、Tレグ発見者の坂口志文先生は可能性がありそうですね。
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ピーナッツを食べさせるとピーナッツアレルギー予防になる?

2015-04-14 18:28:46 | 食物アレルギー
 時代は変わりました。
 食物アレルギーの予防は「食べさせないこと」ではなく「食べさせること」へ180度方向転換したのです。

 先日のNHKスペシャル「新アレルギー治療~鍵を握る免疫細胞~」にも登場した医師(King's College London教授のGideon Lack氏)の論文を扱った記事です;

■ 乳幼児期の抗原摂取でピーナツアレルギー発症リスクが低下~英国のランダム化比較試験で明らかに
(2015.2.24:MTPro)
 乳幼児の食事からピーナツなどのアレルギー性食品を除去することは,臨床ガイドラインや小児科医,アレルギー専門医により,長年の間推奨されてきたが,こうした除去食によるアレルギー予防効果が認められないことが徐々に報告されるようになり,英米のガイドラインでは除去食に関する推奨は2008年に削除されている。英・King's College London教授のGideon Lack氏らは,乳幼児600児以上を生後11カ月以内にピーナツ蛋白質を頻繁に摂取し始める群と除去し始める群にランダム化して追跡した結果,5歳時点でのピーナツアレルギー発症率は,摂取群で有意に低かったことをN Engl J Med(2015年2月23日オンライン版)で報告した。アレルギー性食品の摂取がアレルギー予防に有効な方法であることを示したランダム化比較試験(RCT)は今回のものが初めてである。

◇増えるピーナツアレルギー,英米では過去10年で2倍に
 食物アレルギーの発症頻度は,過去数十年間に上昇している。特に,英国と北米におけるピーナツアレルギーの発症頻度は過去10年間に2倍以上になっており,英国では就学年齢の小児の50人に1人で見られ,西欧や米国,オーストラリアでも小児人口の1~3%を占めている。さらに,アフリカやアジア諸国においてもピーナツは主要なアレルギー食品となっている。ピーナツアレルギーは幼児期に発症し,成長して治癒することはまれである。現在のところ治癒的治療法はなく,患者や家族にとっては大きな負担で,QOL低下の原因となっている。
 今回報告されたLEAP※試験では,英国のEvelina London Children's Hospitalにおいて,生後4~11カ月の児で,重度の湿疹か卵アレルギーの既往があることからピーナツアレルギーが高リスクと考えられる640児を登録し,ピーナツ摂取群とピーナツ除去群にランダム化割り付けし,5歳時点でのアレルギー発症率を比較した。ピーナツ摂取群には週3回以上ピーナツ蛋白質を含む食品を摂取させ,ピーナツ除去群には5歳になるまでピーナツを含む食品を摂取させなかった。アドヒアランスの評価は,食品摂取頻度に関する定期的な質問表調査により行い,さらに一部の家庭ではハウスダスト中に検出されるピーナツ蛋白質の量を測定した。

◇摂取群でリスクが70~80%低下
 Intention to treat(ITT)解析において,ランダム化前の皮膚プリックテスト(SPT)で陰性だった集団(530児)では,5歳時点のピーナツアレルギー発症率は,ピーナツ除去群が13.7%であったのに対し,ピーナツ摂取群では1.9%であった(P<0.001)。SPT陽性であった集団(98児)でも結果は同等で,ピーナツ除去群とピーナツ摂取群のアレルギー発症率は,それぞれ35.3%と10.6%(P=0.004)であった。
 重篤な有害事象の発生頻度にピーナツ摂取群とピーナツ除去群で差はなかった。ピーナツ特異的IgG4抗体の上昇は主にピーナツ摂取群で認められ,ピーナツ特異的IgE抗体の上昇が認められた児はピーナツ除去群に多かったSPTにおける膨疹径の大きさとピーナツ特異的IgG4/IgE比低値は,ともにピーナツアレルギーと関連していた。ランダム化された児の98.4%が最終評価まで試験を継続した。このことは,ピーナツ含有食品の早期導入は安全かつ忍容性が高いことを示している。

◇新規推奨の前に適切な摂取量や期間を特定する必要あり
 研究責任者のLack氏は「今回の知見は,臨床上の重要な進歩であり,従来のガイドラインと対立するもので,ピーナツアレルギーの発症率を低下させるには新たなガイドラインが必要であることを示している」と指摘している。ただし,今回の試験では,スクリーニングされた児の約10%がSPTでピーナツアレルギーの強い徴候(4mm超の膨疹)を示し,ランダム化から除外されている。同氏も「こうした児における早期ピーナツ摂取の安全性と有効性は不明であり,さらなる研究が必要である。湿疹や卵アレルギーの既往がある乳幼児の親は,ピーナツ含有食品を摂取させる前に,アレルギー専門医や小児科医,かかりつけ医に相談すべきである」と述べている。
 米・University of Texas Southwestern Medical CenterのRebecca S. Gruchalla氏らは,同誌の付随論評(2015年2月23日オンライン版)で「今回のRCTは,乳幼児期のピーナツ蛋白質摂取がピーナツアレルギーのリスクを劇的に低下させることを明白に示している」と認めた上で,これを基に新規のガイドラインを作成する前に,適切なピーナツ蛋白質の摂取量・摂取頻度・摂取期間などを見極め,摂取を長期間中断した場合に保護効果が維持されるのか否かも確認する必要があると指摘している。このうち中断後の保護効果については,今回の試験の延長追跡であるLEAP-On研究で検討される予定である。
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テトラサイクリン系抗菌薬の年齢制限が解除される(かもしれない)。

2015-04-14 08:01:09 | 小児医療
 テトラサイクリン系抗菌薬を乳幼児に使用すると「歯芽着色」の副作用が出やすいため、「8歳未満の小児には使用禁忌」(使ってはいけない)となっていることは医師の間で常識です。

テトラサイクリン系抗菌薬による歯牙の黄染(はしもと小児科HP)
ミノマイシンで歯が着色するのはなぜ?(くすりの勉強 -薬剤師のブログ-)

 しかし、この常識が変わるかもしれない報告が発表されました;

■ 「“8歳未満へのテトラサイクリン系薬は原則禁忌”見直しを」米CDCと先住民健康サービスの共同研究
(2015.3.20:MTPro)
 医薬品を使用するときにはそのベネフィットとリスクの比較考量が行われる。その際に薬剤の添付文書が参考にされることも少なくない。抗菌薬テトラサイクリン系薬は投与による歯牙着色のリスクから,8歳未満の小児への投与は原則禁忌とされている。米疾病対策センター(CDC)のSuzanne R. Todd氏らは他に有効な治療法がなく,迅速な投薬開始が必要となる感染症の治療が,患児が8歳未満の場合,この「原則禁忌」の記載のためにしばしば控えられていると指摘。現在,CDCがドキシサイクリン(DOXY)を第一選択に推奨するダニ媒介性感染症の診療録を用いた後ろ向きコホート研究と歯科医の問診による横断研究を実施した。その結果をJ Pediatr(2015年3月17日オンライン版)に報告した。結語では同薬添付文書上の記載を見直すよう提言している。

◇ドキシサイクリンの歯牙着色に関する十分なデータ存在せず
 Todd氏らによると,テトラサイクリン系薬の歯牙着色またはエナメル質形成不全の副作用は1950年代から報告がある。歯牙形成期の小児を対象とした先行研究では,23~92%に肉眼的に明らかな歯牙着色が見られるとのデータが示されている。DOXYはテトラサイクリン系薬の中でも比較的後の1967年ごろから使用されているが,同薬と小児の歯牙着色の関連の報告はあまりなかったと指摘している。

◇「年齢問わずDOXYで一次治療」の推奨も8歳未満への投与は35%
 一方,確定診断前からの治療開始が重要なダニ媒介性感染症の1つにロッキー山紅斑熱(RMSF)がある。特に10歳未満の小児の致死率は同年齢以上の5倍に上るといわれている。RMSFに対し,CDCや米国小児科学会(AAP)は年齢にかかわらずDOXYの7~10日間投与を一次治療として推奨。しかし,米国では8歳以上~成人患者がDOXYの一次治療を受ける割合は80%なのに対し,8歳未満の場合は35%にとどまっている。Todd氏らは「DOXYの添付文書に示されている8歳未満に対する警告内容が,医師の処方控えにつながっているのではないか」と分析する。

◇RMSF好発地域の小児の歯を比較
 Todd氏らは,医療記録および薬歴から先住民のインディアン居住地に住む小児のDOXY使用歴の有無を調査。それぞれの小児の永久歯の着色あるいはエナメル質形成不全の程度を歯科医が評価した。
 同居住地が今回の検討に選ばれた理由は,RMSFの好発地域で,以前から保健当局が患者年齢を問わず,確定診断前からDOXYをルーチンに用いるようにとの啓発を行っていたため。

◇8歳以前の使用例における歯牙着色はゼロ,色調変化などもなし
 この検討では,8歳以前にDOXY投与(平均投与期間1.8コース)を受けていた小児58例,同薬投与歴のない小児213例の永久歯が評価された。DOXY群のテトラサイクリン系薬による歯牙着色はゼロ。非DOXY群との歯の色調比較において有意な変化は見られなかった(P=0.20)他,エナメル質形成不全にも有意な変化はなかった(P=1.0)。
 Todd氏らは8歳以前に短期間のDOXY投与歴のあった小児を対象としたこの検討では,歯の色素沈着やエナメル質形成不全,あるいは歯の色調変化は見られなかったと結論。同薬添付文書の8歳未満の小児に関する警告を緩和することにより,早期のDOXY開始が重要な小児に対するRMSFの使用控えが改善するのではないかと提言した。
 CDCは同日発行のニュースリリースで,小児へのDOXY短期投与が歯への副作用に関連しないことを示した同氏らの研究成果は,RMSFだけでなく同薬が有効なその他の細菌性市中肺炎に対する小児の治療成績の改善にもつながるのではないかと評価している。


 ミノマイシン®と子どもの歯の着色は小児科医の間でも時々話題になります。
 「総使用量が問題」という意見もありますが「感受性者は少量短期間でも」という意見もあり、結局「危険だから避けよう」という結論になることが多いですね。
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東国原英夫氏、花粉症産業の裏事情を暴露

2015-04-07 22:14:14 | 花粉症
 花粉を飛ばし続けるスギがなぜなくならないのか、以前から不思議に思ってきました。

■ 「花粉症は環境問題である」(2008-09-02の当ブログ)

 それに答える内容を、TVタックル(春から深夜帯?)で東国原氏が言ってくれました。
 「やっぱりそうだったのか!」と喉のつかえが取れた私。
 裏事情の一端が垣間見えた瞬間でした;

東国原英夫氏、花粉症産業の裏事情を暴露「対策しようとすると圧力がかかる」
(ライブドア・ニュース:2015年4月7日)
 2015年4月6日放送の「ビートたけしのTVタックル」(テレビ朝日系)で、元衆議院議員の東国原英夫氏が、花粉症産業の裏事情を暴露した。
 番組では、花粉症の原因である「スギ植林」を取り上げた。戦時中、資材を必要とした国は大量の木を伐採し、その結果、樹木のない丸裸の山だけが残ってしまった。そこで戦後、政府は「成長が早い」「まっすぐな材木が採れる」という理由から、スギを大量に植林し、現在も34億円もの税金を使って、毎年1500万本のスギを植えている。
 VTR後、参議院議員の山田太郎氏は「スギは植えても良いことなんてひとつもない」と主張し、スギをすべて伐採することを訴えた。すると東国原氏は「木材自給率がゼロになってしまう」と山田氏の意見にストップをかけたのだ。
 東国原氏が知事を務めていた宮崎県は、23年連続でスギ丸太の生産量が日本一。東国原氏も、知事時代に宮崎県のスギを猛アピールしていたという。
 東国原氏は、花粉症に悩んでいる国民の声を聞こうとしないと指摘されると、「改善はしていこうという努力はしてます」と弁解しながら、「言わせてもらいますけど。花粉症の産業で儲かっている人もいらっしゃいますからね」と切り出した。
 東国原氏の発言に、阿川佐和子は「花粉症になったほうが経済効果があるってことですか?」と驚きの声をあげ、スタジオもざわつき始めた。
 東国原氏は「誤解のないように言っておきますよ」と前置きしたうえで、「花粉がないように植林しましょうとか言うと、ウラで圧力がかかるんですよ」と、花粉症産業の裏事情をぶっちゃけたのだ。
 山田氏から「(圧力に)負けなきゃいいじゃん」とツッコミを受けると、東国原氏は「負けたからここにいるんですよ」と切り返して笑いを誘った。
 一方で、スギ植林肯定派である自民党参議院議員の山田俊男氏は、「いやいや、(圧力は)一切かかってない」と東国原氏の発言をキッパリと否定。「スギを植えなければ山が崩れる」「スギは日本の木造建築に適している」と主張し、議論は最後まで平行線をたどった。


 「山が崩れないために」植林するなら、広葉樹の方が適しているはず。
 ならば「なぜスギを植えるのか?」の理由は言わずもがな、ですねえ。
 ひとの弱み(花粉症という病気)につけ込むシステムが国全体に覆い被さっている、日本。
 ヤレヤレ…。
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