死海文書

人類滅亡の予言がある！？謎の最古聖書写本「死海文書」新たに一部を発見か

古くから人々の信仰を集めてきたキリスト教。その現存する最古の聖書写本群が死海文書である。

　死海文書は紀元前3世紀から1世紀に書かれたもので、紀元前68年にローマ軍の侵攻を避けるため、イスラエルの塩湖”死海”沿岸にある11の洞窟に隠されたという。
　発見されたのは1947年、聖書の内容が比較的正確に伝えられてきた事を証明するキリスト教教典としては勿論、歴史的にも重要な文献の一つである。

　なお、死海文書は全体の一部しか公開されていない。長い年月を経て破損している箇所もあり、またヴァチカンでは死海文書を異端として扱っている事もあり、全容解明には至っていなかった。
　そんな死海文書の新たなテキストが、別の場所から発掘される可能性が高いとしてにわかに注目を集めている。

　問題の場所は１９５０年代にベドウィンの人々によって発見されたもので、再調査の結果数本の瓶や羊皮紙の断片など、過去に発見された死海文書と同様のものと見られるため、新たな死海文書が発見されるのではないかと期待されている。

　ちなみに死海文書は解読に成功すると来るべき人類の未来、黙示録的内容が浮かび上がるという説もある。
　実際に死海文書には謎めいた文章も多く、”戦いの書”にて”光の子”と”闇の子”の戦いが描かれていたり、”感謝の詩篇”では「亡びの矢は一斉に放たれて、あやまたず命中する。
　それはきらめく炎とともに襲いかかり、そこで水を飲む者らは、みな消え失せる」等という人類滅亡を現したような記述もある。これらの逸脱した独自の記述が異端と見なされているのだ。

　なお、死海文書の一部は現在Googleのサービス「The Digital Dead Sea Scrolls」にて実際に確認する事もできる。このサービスを利用して、解読に挑戦してみるのも面白いのではないだろうか。

大麻所持15歳！！

大麻所持などで１５歳高校生ら逮捕　岐阜

　岐阜県多治見市内で大麻を所持していたなどとして、１５歳の県立高校の男子生徒と１９歳の専門学校生が逮捕された。

　大麻取締法違反の疑いで逮捕されたのは、岐阜県土岐市に住む高校１年の男子生徒。警察によると、男子生徒は今月１日、多治見市内で乾燥大麻草２．５グラムを使用目的で所持した疑いがもたれている。

　また、少年の知人で多治見市に住む１９歳の男子専門学生も、男子生徒に大麻を渡した疑いで逮捕されていて、調べに対し２人は容疑を認めているという。

　警察は１７日までに、２人を岐阜家庭裁判所に送致した。

大麻栽培容疑で逮捕

ベンガルさん息子の偽装結婚相手、大麻栽培容疑で逮捕　末端価格１億円分押収

自宅アパートで大麻を栽培したとして、警視庁組織犯罪対策５課は大麻取締法違反（栽培）容疑で、ベトナム国籍で群馬県に住む男女２人を再逮捕した。同課によると女は、俳優のベンガルさんの息子（３５）＝電磁的公正証書原本不実記録・同供用罪で起訴＝と偽装結婚した相手。男は仲介役だった。

　再逮捕されたのは無職の男、チャン・バン・ミン容疑者（２７）＝群馬県桐生市新里町小林＝と、内縁関係で無職の女、チャン・ティ・ディエウ・リン容疑者（２２）＝群馬県伊勢崎市今泉町。男は「知りません」と容疑を否認、女は黙秘している。

　逮捕容疑は昨年７〜１１月、大麻草を栽培したとしている。２人は昨年５月にアパート１棟を借り上げ、生育段階別に５つの部屋で大麻を栽培していた。アパートからは大麻草４００本や乾燥大麻約２６０グラムが見つかり、末端価格は１億円以上に上るとみられる。

　みつかった乾燥大麻を営利目的で所持したとして、同課が１月、大麻取締法違反（営利目的所持）容疑で逮捕していた。

 

 

護衛チーム機能せず

中国、金正男氏見捨てた？　護衛チーム機能せず

　弟の金正恩氏との後継者争いに敗れた金正男氏が、中国の庇護（ひご）下に入ったのは２０００年ごろだ。中国当局から守られながら、北京、マカオと東南アジアを行き来する生活を送っていた。３カ所にはそれぞれ女性と子供がおり、中国政府の息がかかった企業から生活費の一部も提供されていたといわれる。

　中国にとって正男氏は対北朝鮮外交の重要な切り札だった。父親の金正日氏が健在だった時代には“人質”的な側面があり、正恩氏の時代になってからは朝鮮半島での有事や中朝対立に備えるため、「いつでも首をすげ替えられるトップ候補」ともいうべき存在となった。しかし、正男氏を庇護していることは正恩氏の対中不信を募らせ、中朝関係悪化の一因ともなった。

　正男氏は中国国内で行動するときは比較的自由だが、シンガポールやマレーシアなど東南アジアで移動する際には、中国は護衛チームを送り、万全の態勢を敷いてきたといわれる。韓国の情報機関、国家情報院も「正男氏と家族の身辺は中国が保護している」との認識を示してきた。

　しかし、中国当局の護衛チームは今回、なぜ機能しなかったのか。

　マレーシアメディアが掲載した殺害当時の空港内の写真には、警護要員らしき人物は見当たらなかった。中国当局にとって正男氏を守る意味が小さくなり、警備が手薄になったのか。暗殺情報を知りながら、中国が北朝鮮との関係修復のため正男氏を見捨てた可能性さえ否定できない。

　北京で取材した中国の北朝鮮問題専門家に「金正恩氏の訪中実現には２つの障害物を取り除かなければならない」といわれたことがある。一つは北朝鮮が核実験をしばらく実施しないこと、もう一つは正男氏に消えてもらうことだった。

　米軍の最新鋭迎撃システム「高高度防衛ミサイル（ＴＨＡＡＤ）」の韓国への配備決定で、昨年から中韓関係が悪化し、中国共産党内で北朝鮮との関係修復を求める声が高まっている。このタイミングで起きた正男氏暗殺は偶然なのか。年内に正恩氏の訪中が実現するか注目したい。

埋め戻し費用1.3億円

博多陥没、埋め戻し費用1.3億円　福岡市が概算

　昨年11月のJR博多駅前の道路陥没事故で、発生から1週間かかった現場の埋め戻し費用が概算で約1億3千万円に上ることが分かった。福岡市関係者によると、ガス管や下水道管などのインフラ仮復旧費を含めれば、少なくとも2億円を超える見通しという。

【画像】陥没事故が起きる直前、JV職員が退避しながら撮影したトンネル内部

　主な費用は、陥没で生じた体積6千立方メートル以上の巨大な穴（直径約30メートル）に流し込んだ、セメントや固化剤を混ぜた「流動化処理土」や砕石の費用と人件費。これとは別に、仮復旧したガス管や下水道管の工事費は約6千万円に上る。このほか光ケーブルなどの復旧費もかかっている。

　費用は現場の地下鉄延伸工事をする共同企業体（JV）が持ったが、今後明らかになる事故原因によっては市の負担が発生する可能性もある。一方、市とJVは事故で営業できなかった店舗などへの損害賠償に向け、約460件の協議に着手。このうち24件について計約280万円の支払いで合意した。

　陥没は昨年11月8日午前5時15分に発生。13日までに電話や通信などのライフラインが復旧し、15日午前5時に道路の通行を再開した。