3.132 多文化マルクス体制の反撃（p1294～）

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　欧州大内戦　2070～83

　フランス民衆が右翼の領導のもと第三次段考において起義すると、鬼畜英米は必ず対抗策を採ることだろう。なぜか？それはただの輸出先「安定市場」に過ぎない隷弱フランスの方が、覇権を維持したい両国にとって望ましいからだ。両国はフランスにセルビアの如き存在であってもらいたいのだ。
　
　EU、NATO国が攻撃された時の米国の対応
　我ら第一の目標は、新たな競合相手の出現を防ぐことだ。我らは競合候補国が地域・全球大国になろうとせぬよう現今のセカイ構造を維持せねばならない。
　低強度紛争が友好国を脅かす時、その国を支援するのは自軍の実力を国民と政府に示すためだ。そこには地上戦も伴うだろう。救援要請を受けた時は個別または集団的自衛権と内外の法律に沿って行動すべきである――米国国防総省立案文書　1994～99年度

　つまり、米英は権益維持のために必ず特殊部隊を送って「右翼反正」を鎮圧しにくるということだ。ならば、フランスの「新生右翼政権」も第三国に支援を求めるしかない。その時支援できるのはロシアだけだ。

　米英への対策
　反正直前、ロシア軍はノルウェー沿岸で演習を発表する。ここからなら、6時間以内に要請に応えることができるだろう。
　キューバの事例は参考になる。キューバは1961年、ピッグス湾に上陸した1500の侵略軍を74時間未満のゲリラ戦で撃退し、無敵米軍の神話を終焉させた。
　NATOも新フランスに全面作戦を仕掛けてくるだろう。留居地のムスリムは放逐を拒光して独立を宣言し、世界イスラムウンマに救援を要請するだろう。国連も糾弾しようとするだろうが、中露が拒否権を行使してくれるだろうから、大丈夫だ。核を持つ極右フランスへのNATO侵攻は必ず行われる。ロシアが根回しの後、6～10時間以内にパリへ入城した場合だけは別だろうが。
　イスラムから光復された新フランスが誕生すれば、必ず連鎖反応が欧州全土で生じることだろう。現今でも政界や商業界や軍人界では放逐を望む者がいるではないか。
　また、米国からの「殺経人」（ジョン・パーキンス）にも警戒せねばならない。
　
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