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欧州大内戦 2030～2070
悪疫、戦争、飢饉、死の四柱騎が跋扈する有事にどうやって財産を保守すべきか？それが無理なら、どう稼ぐべきか？
第二次大戦中のドイツでは、麺麭や牛乳を現金で買うために手押し車が必要だったという。現金を手押し車に載せねばならぬほど独マルクが暴落したからだ。この喩えは辛辣すぎるが、通貨を過度に信用してはならない。戦時、基本物資の価格は政府からの配給券になるので、現金は原則不要になるだろう。
第二次段考での最適な投資先
最も有望な投資先は兌換可能な高需要製品、配当付き株式、金銀だろう。第二次大戦中にも大投資家たちは戦争の分水嶺を的確に予想していた。米国ではミッドウェー海戦を境に株価が上向き、英国でも底値はバトル・オブ・ブリテンの時だった。ドイツではソ連攻撃中の1941年12月が、日本でも[形勢逆転される]1942年が最高値だった。
ここからみると、株式は債券や不動産、金、宝石類より望ましいことが分かる。金は有望な代替肢だが、金本位制を政府が短期的に放置する恐れがある。
敗戦国でも戦勝国でも、株式の方がより良い選択肢だ。ただし、敗戦国側の企業は財産没収される危険があるので、出来る限り多彩な株を買うこと。また、株式指数連動型のものよりも、良好そうな業界の株を買うべきだ。戦争はまた、技術革新の絶好の好機でもある。
永遠に栄える企業などない。英国東インド会社も17～18世紀には独自の軍隊でもって珈琲から阿片までを独占的に交易して繁盛したものだが、技術革新で中核部門がやられ、1873年消滅した。1917年フォーブスが発表した百大美国企業の内、70年後も存続していたのは39だった。存続した会社の内でも、21社は百位以下となり、GEとコダック以外の19社も順位を落とした。第二次世界大戦後の40業種6772社の業績調査を見ても、永遠に安全な企業などないことが分かる。だから、ほんの数社にのみ財産の卵を投資してはならない。「全ての卵を一つの籠に集めて見張れ」という格言は間違いだ。
第二次大戦からの金価格の歴史
金は危機時の資産として重宝されてきた訳だが、その金価格の動向をみると、乱高下してきたことが分かる。
1941年から30年間、米国は金価格を1オンス35ドルに固定した。しかし、ニクソンが金価格を自由化すると、金価格は2年後100ドルを超えた。その後は約4年間100～150ドルの間を推移していたが、やがてどんどん上昇し、1980年1月21日850ドルを付けた。しかし、その翌日一気に113ドル暴落し、2年後には315ドルになった。それから450ドル以上まで上昇したこともあったが、長期的には低落を続け、2000年後半には250ドルとなった。そこからまた、極端な上昇を続け、2008年3月17日には1011ドルにまでなった。その後は750～1000ドルの間で推移している。
金本位制
内戦などの危機が進行すると、大衆は株より金に走って国家経済を減速させる。そこで、政府は金価格を自由化し、金よりも株式や債券を購入し、景気回復に貢献するよう大衆を導向する。大恐慌の際、投機攻撃を受けた大英帝国は1931年率先して金本位制から離脱した。日本や北欧諸国もこれに倣い、イタリアや米国も2年後までに同様の措置をとった。一方、フランス、ポーランド、ベルギー、スイスなどは1936年まで金本位制を続けた。そして、先に離脱した英国などの方がより早く景気回復した。中国など銀本位制の国は、世界大恐慌とは無縁だった。恐慌の期間に差が出たのは、こうした政策の違いも一役買っているのだ。
美術品と債券には問題あり
第二次大戦中には宝石類も財産を護る「地金」として有効に機能してきた。しかし、大戦中でも、国内の金庫に留め置かれていた物は、やはり押収・掠奪された。こうしたものは国外の財楽苑（セイフ・ヘブン）で秘密資産にしておくべきだ。
これは美術品も同じだ。大戦中にはワルシャワだけでも1万3512点の美術品が紛失した。隠しにくい美術品は容易に損壊し、奪光されるものなのだ。
20世紀の歴史をみると、流動性ある債券投資も良くない。下価（デフレ）だった大恐慌時には優良だった債券投資だが、戦時には有効でないのだ。戦勝国でもその配当は株式の半分か4分の1程度しかなかったし、敗戦国では大損に終わった。瘴気の如き上価が吹き荒れる戦禍の中では、債券投資は避けるべきなのだ。
結論
弾薬や農場などの「生産設備」株、金などの希少金属が比較的安全な投資先だ。しかし、農場などの生産設備を文化マルクス体制が押収しにくる危険がある。だから、中立国の企業（運送業も良い）に投資するのがより良い選択肢となるだろう。
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欧州大内戦 2030～2070
悪疫、戦争、飢饉、死の四柱騎が跋扈する有事にどうやって財産を保守すべきか？それが無理なら、どう稼ぐべきか？
第二次大戦中のドイツでは、麺麭や牛乳を現金で買うために手押し車が必要だったという。現金を手押し車に載せねばならぬほど独マルクが暴落したからだ。この喩えは辛辣すぎるが、通貨を過度に信用してはならない。戦時、基本物資の価格は政府からの配給券になるので、現金は原則不要になるだろう。
第二次段考での最適な投資先
最も有望な投資先は兌換可能な高需要製品、配当付き株式、金銀だろう。第二次大戦中にも大投資家たちは戦争の分水嶺を的確に予想していた。米国ではミッドウェー海戦を境に株価が上向き、英国でも底値はバトル・オブ・ブリテンの時だった。ドイツではソ連攻撃中の1941年12月が、日本でも[形勢逆転される]1942年が最高値だった。
ここからみると、株式は債券や不動産、金、宝石類より望ましいことが分かる。金は有望な代替肢だが、金本位制を政府が短期的に放置する恐れがある。
敗戦国でも戦勝国でも、株式の方がより良い選択肢だ。ただし、敗戦国側の企業は財産没収される危険があるので、出来る限り多彩な株を買うこと。また、株式指数連動型のものよりも、良好そうな業界の株を買うべきだ。戦争はまた、技術革新の絶好の好機でもある。
永遠に栄える企業などない。英国東インド会社も17～18世紀には独自の軍隊でもって珈琲から阿片までを独占的に交易して繁盛したものだが、技術革新で中核部門がやられ、1873年消滅した。1917年フォーブスが発表した百大美国企業の内、70年後も存続していたのは39だった。存続した会社の内でも、21社は百位以下となり、GEとコダック以外の19社も順位を落とした。第二次世界大戦後の40業種6772社の業績調査を見ても、永遠に安全な企業などないことが分かる。だから、ほんの数社にのみ財産の卵を投資してはならない。「全ての卵を一つの籠に集めて見張れ」という格言は間違いだ。
第二次大戦からの金価格の歴史
金は危機時の資産として重宝されてきた訳だが、その金価格の動向をみると、乱高下してきたことが分かる。
1941年から30年間、米国は金価格を1オンス35ドルに固定した。しかし、ニクソンが金価格を自由化すると、金価格は2年後100ドルを超えた。その後は約4年間100～150ドルの間を推移していたが、やがてどんどん上昇し、1980年1月21日850ドルを付けた。しかし、その翌日一気に113ドル暴落し、2年後には315ドルになった。それから450ドル以上まで上昇したこともあったが、長期的には低落を続け、2000年後半には250ドルとなった。そこからまた、極端な上昇を続け、2008年3月17日には1011ドルにまでなった。その後は750～1000ドルの間で推移している。
金本位制
内戦などの危機が進行すると、大衆は株より金に走って国家経済を減速させる。そこで、政府は金価格を自由化し、金よりも株式や債券を購入し、景気回復に貢献するよう大衆を導向する。大恐慌の際、投機攻撃を受けた大英帝国は1931年率先して金本位制から離脱した。日本や北欧諸国もこれに倣い、イタリアや米国も2年後までに同様の措置をとった。一方、フランス、ポーランド、ベルギー、スイスなどは1936年まで金本位制を続けた。そして、先に離脱した英国などの方がより早く景気回復した。中国など銀本位制の国は、世界大恐慌とは無縁だった。恐慌の期間に差が出たのは、こうした政策の違いも一役買っているのだ。
美術品と債券には問題あり
第二次大戦中には宝石類も財産を護る「地金」として有効に機能してきた。しかし、大戦中でも、国内の金庫に留め置かれていた物は、やはり押収・掠奪された。こうしたものは国外の財楽苑（セイフ・ヘブン）で秘密資産にしておくべきだ。
これは美術品も同じだ。大戦中にはワルシャワだけでも1万3512点の美術品が紛失した。隠しにくい美術品は容易に損壊し、奪光されるものなのだ。
20世紀の歴史をみると、流動性ある債券投資も良くない。下価（デフレ）だった大恐慌時には優良だった債券投資だが、戦時には有効でないのだ。戦勝国でもその配当は株式の半分か4分の1程度しかなかったし、敗戦国では大損に終わった。瘴気の如き上価が吹き荒れる戦禍の中では、債券投資は避けるべきなのだ。
結論
弾薬や農場などの「生産設備」株、金などの希少金属が比較的安全な投資先だ。しかし、農場などの生産設備を文化マルクス体制が押収しにくる危険がある。だから、中立国の企業（運送業も良い）に投資するのがより良い選択肢となるだろう。
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