美容医療 規制強化求める方針

最近、美容医療も活況を呈しているが、その一方で問題の発生も絶えない。特に女性がきれいになっていくのは望ましい事ではあるが、こういった一部の問題で美容医療全体が悪く報道されるのは本当に残念である。内容は下記の通りである。

『美容を目的とした医療などについて、国の消費者委員会はインターネットでの宣伝などがほとんど規制されていないためトラブルが相次いでいるとして、厚生労働大臣に対して規制を強めるよう求める方針です。

美容目的の医療やエステサービスなどを巡っては、全国の消費生活センターに「期待していた結果と違う」「高額の費用を請求された」などの相談が相次ぎ、昨年度はおよそ９４００件に上りました。このうち、医療に関する相談のほとんどは保険が適用されない「自由診療」についてで、インターネットのホームページなどが医療法の広告規制の対象になっていないことや事前の説明が十分でないことがトラブルの原因になっていると指摘されています。

消費者委員会は、こうしたトラブルを防ぐ必要があるとして、厚生労働大臣に対して、インターネットについても広告規制の対象にしてルールを設けることや、方法や費用を明示した契約書を交わすなど事前説明を徹底することなどを求める方針です。また、消費者担当大臣に対しては、美容医療などのトラブルについて消費者に適切に注意喚起するよう求めることにしています。』


　最近、美容整形や形成外科のDRの転職支援や美容クリニックの経営相談を受けたりすることが多くなった。現在も案件を抱えているので興味深い記事である。どのDRもみなさん真摯に症例や研修を積まれ、どの美容クリニックも経営的にしっかりした方針で運営されているというのが印象的な反面、上記のような問題も後を絶たない。

どこが問題かというと、美容医療の現場では、インフォームドコンセントを事務方がすることが多い。また、受診される方の体質等も様々である。もちろん、ミスも問題であるが、同じ処置をしてもそれぞれ効果が違うというのもある。施術した処置に対して想定される結果も症例が多くなるにつれてDB化できるであろうから、まず最悪のケースもしっかり説明しておくべきなのではないかと思う。その説明をすると施術に踏み切らない受診者もおられると思うが、問題の大部分は回避されるように思う。

美容の世界も競争が激しく売上至上主義になっているが、一つ問題が起きると甚大な被害を被る。インフォームドコンセントも医師が中心となってするべきである。渉外が苦手なDRも多いが、症例や研修と同じくらい美容クリニックの経営においては必要なスキルに思う。現在、問題が発生していなくても、他院の事例をDB化して想定されるリスクは対処しておくべきである、と常日頃から考えて取り組むべきだと思う。