グリーンブルーのカーボン・オフセット

カーボン・オフセットプロバイダーのグリーンブルー株式会社が、地球温暖化に関連するニュースやその時々の話題をお届けします。

大気環境学会主催 ドローン・イベントのご案内(大気環境学会員及び一般向け)

2016-08-10 11:34:41 | イベント
8月29日(月)13:00から17:30にかけて、早稲田大学西早稲田キャンパスにおいて大気環境学会主催、一般社団法人日本UAS産業振興協議会後援のドローン・イベントが開催されます。

グリーンブルーは本イベントを早稲田大学大河内教授とともに企画し、講演者交渉、広報、出展社募集、参加者募集等、様々にかかわってきました。

今回は、8月29日に、大気環境学会員及び一般向けに『ドローンを用いた大気環境研究の最前線と大空ビジネス』と題し、ドローン・イベントを開催しますので、その紹介をさせていただきます。

<趣旨>
災害対策や警備、物流、土木建築、環境観測など、さまざまな用途での利用が見込まれているドローン・ビジネス。大気環境学会では、大気環境調査・観測の新たな可能性に挑戦する企業や団体を支援しています。その一環として、「ドローン・イベント」を開催いたします。大気調査におけるドローン利用の可能性をメインテーマに、当該分野に詳しい大学関係者や企業による講演と、当該分野に取組む企業による展示会で構成されます。
一般来場者も大歓迎です。

場所:早稲田大学西早稲田キャンパス 63号館2階201・202教室
参加費:1,000円(資料代)

参加申し込みは、ここから

座長:早稲田大学 理工学術院 大河内 博
講 演:

1)13:00 – 13:50
小型無人機ドローンの産業利用と法制度
鈴木真二氏(日本UAS産業振興協議会理事長)

2)13:50 – 14:20
ドローン空撮技術で世界をリードするDJIの産業利用について 
柿野朋子氏(DJI JAPAN 株式会社) 

----------- 休息・展示見学・演示(40分)--------------

3)15:00 – 15:30
ドローンを用いた火山ガス観測:御嶽山の噴煙活動を探る
森俊哉氏(東京大学准教授)

4)15:30 – 16:00
森林および河床形状計測へのドローン適用
中屋耕氏(電力中央研究所上席研究員)

5)16:00 – 16:30
ドローン事業の取組みとドローン活用事例のご紹介
小野徹哉氏(株式会社 日本サーキット)

---------- 展示見学・演示(60分)-------------- 17:30終了

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第56回大気環境学会特別セミナー「地球温暖化対策とカーボン・オフセット」のご案内(対象:会員及び一般)

2015-08-30 18:36:33 | カーボンオフセット事例
三阪和弘


9月15日から17日にかけて、早稲田大学西早稲田キャンパスにおいて第56回大気環境学年会が開催されます。

第56回大気環境学年会のホームページ

グリーンブルーは本年会全体のカーボン・オフセットを企画し、年会開催に伴うCO2排出量の算定、クレジットの調達、特別セミナー「地球温暖化対策とカーボン・オフセット」の企画、講演者調整、自らの講演、温暖化関連のブース出展調整、特別セミナーホームページの企画、木製名札の企画等、様々にかかわってきました。

今回は、大会3日目の17日に、大気環境学会員及び一般の方向けに、『地球温暖化対策とカーボン・オフセット』というタイトルにて、特別セミナーを開催しますので、その紹介をさせていただきます。

特別セミナーの申込用ホームページ

場所:早稲田大学西早稲田キャンパス 63号館2F 203教室
参加費:
無料(大気環境学会年会参加登録者)
500円(一般の方:資料代として。カーボン・オフセットの木製名札付き)

本特別セミナー「地球温暖化対策とカーボン・オフセット」では、産官学それぞれの専門家・実務家の方より、地球温暖化の最新動向と、カーボン・オフセットへの取組みをご発表いただきます。

座長:早稲田大学 理工学術院 大河内 博
講 演:
(1)14:00-14:30 
【基調講演】地球温暖化に関する大気成分の変動要因と将来予測
国立研究開発法人 国立環境研究所 地球環境研究センター 向井 人史

(2)14:30-14:50
カーボン・オフセットの仕組みと最新動向
カーボン・オフセットフォーラム 秋山 奈々子

(3)14:50-15:10
東京都の気候変動対策の概要と東京都地球温暖化防止活動推進センターの取組
東京都地球温暖化防止活動推進センター 小島 正禎

(4)15:10-15:30
山梨県有林の地球温暖化防止への取組み~国際森林認証の取得とカーボン・オフセット~
山梨県 森林環境部 県有林課 小峰 泉

(5)15:40-16:00
ANAグループの環境マネジメントとカーボン・オフセットへの取組み
全日本空輸株式会社 望月 吉雄

(6)16:00-16:20
ローソングループの社会・環境への取組みと「CO2オフセット運動」の紹介
株式会社ローソン 片山 裕司

(7)16:20-16:40
第56回大気環境学会年会のカーボン・オフセット
グリーンブルー株式会社 三阪 和弘

(8)16:40-17:00
総合討論

一般の方もご参加いただけますので、是非、お申込みいただけると幸いです。

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第55回大気環境学会・特別集会のカーボン・オフセットのご案内

2014-09-03 10:46:20 | カーボンオフセット事例
カーボン・マーケット企画室 三阪和弘


9月17日から19日にかけて、愛媛大学において第55回大気環境学会が開催されます。
グリーンブルーは大会3日目の19日に、『地球温暖化対策とカーボン・オフセット』というタイトルにて、特別集会を開催します。

宣伝・広報となりますが、今回はその紹介をさせていただきます。

第55回大気環境学会年会のホームページ
学会全体のプログラム

特別集会のプログラムは、以下の通りです。

日 時: 平成26年9月19日 (金) 9:30~11:30
世話人: 三阪 和弘(グリーンブルー株式会社)
会 場: H会場(グリーンホール)
司 会: 森 裕子(カーボンオフセット協会)

講 演:
(1)地球温暖化とその対策につながる越境大気汚染・エアロゾルの現状と影響
畠山 史郎(東京農工大学)
<概要>
エアロゾル学会長でもいらっしゃる畠山教授には、地球温暖化とPM2.5を含むエアロゾルの関係を中心に、近年問題視されている大陸からの越境汚染を交えてご講演いただきます。

(2)カーボン・オフセットの仕組みと事例
大久保 ゆり(マイクライメイトジャパン株式会社)
<概要>
カーボン・オフセットのリーディングプロバイダーであるマイクライメイトジャパン大久保様には、カーボン・オフセットの仕組みと数多くの事例の中から厳選されたH.I.S.のエコツアーや開催地四国での事例をご紹介いただきます。

(3)本学会のカーボン・オフセット実施に向けての提案
三阪 和弘(グリーンブルー株式会社)
<概要>
私、グリーンブルーの三阪は、大気環境学会特別集会を対象にカーボン・オフセットを行い、カーボン・オフセットのプロセスの紹介と、今後、本学会がカーボン・オフセットを行うための提案を行います。

(4)ANAの環境への取組みとカーボン・オフセットの事例紹介
望月 吉雄(全日本空輸株式会社)
<概要>
環境問題に積極的に取組んでいる「エコ・ファースト企業」であるANAの望月様には、ANAの地球温暖化対策と、その中でのカーボン・オフセットプログラムの事例についてご紹介いただきます。

大気環境学会年会に参加予定の方が中心になるとは存じますが、是非、特別集会にご参加いただけると幸いです。


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今もホットな“光化学オキシダント”

2014-07-26 15:05:13 | 大気汚染
カーボン・マーケット企画室 三阪和弘


関東地方も平年より1日遅れで、7月22日に梅雨が明けました。梅雨明け以降、真夏日や猛暑日が続いています。

ちなみに、真夏日とは、1日の最高気温が摂氏30度以上(35度未満)になる日をいい、猛暑日とは、1日の最高気温が摂氏35度以上になる日をいいます。

“猛暑”ということで、地球温暖化との関連がすぐに思い浮かびますが、今回は「光化学オキシダント」に焦点を当てて紹介します。

さて、横浜市環境創造局が光化学オキシダントについて、丁寧に説明していますので紹介します

光化学オキシダント(OX)とは、「光化学スモッグ」の原因となる大気中の酸化性物質の総称です。
工場や自動車などから大気中に排出された「窒素酸化物」(NOX)と「炭化水素」(HC)は、太陽光線に含まれる紫外線を受けて「光化学反応」を起こして変質し、オゾン(O3)を主成分とし、アルデヒドやパーオキシ・アセチル・ナイトレートなどを含む酸化性物質が二次的に生成されます。一般にこれらの大気中の酸化性物質のことを総称して「オキシダント」と呼びます。

大気汚染防止法では、このオキシダントのうちで、中性よう化カリウム溶液と反応して、よう素を遊離する物質のことをオキシダント(「全オキシダント」)と呼びます。さらに、この全オキシダントの中から、二酸化窒素(NO2)を除いたものを「光化学オキシダント」(OX)と呼び、光化学スモッグが発生しているかどうかの指標物質として、環境基本法に基づく環境庁告示により環境基準が設定されています。
大気の常時監視において、単にオキシダントと言えば、環境基準が設定されている光化学オキシダントのことを指します。

光化学オキシダントの環境基準は、「1時間値が0.06ppm以下であること」と定められています。また、環境基準のほかに、以下のような注意報、警報の発令基準が設けられています。

注意報:光化学オキシダント濃度の1時間値が0.12ppm以上で、気象条件からみて、その状態が継続すると認められる場合に、大気汚染防止法第23条第1項の規定により都道府県知事等が発令します。
警報:警報各都道府県等が独自に要綱等で定めているもので、一般的には、光化学オキシダント濃度の1時間値が0.24ppm以上で、気象条件からみて、その状態が継続すると認められる場合に都道府県知事等が発令します。

光化学スモッグは、4~10月の間、陽射しが強く気温が高く、風が弱いなどの気象条件が重なり、大気中で拡散されずに滞留して、濃度が高くなると発生します。
空が霞んで、白いモヤがかかったような状態のことを「光化学スモッグ」が発生しているといいます。

東京都は、光化学オキシダントが高濃度になる条件を次のように整理しています。
気温:日最高気温が25℃以上
日照:日照があること(日射量13MJ/㎡/日以上)
海風:東京湾及び相模湾からの海風の進入があること
安定度:安定であること。館野高層気象台9時の状態曲線0~1000mの僅差が7℃以下
上空の風:館野高層気象台9時の状態曲線で1000m以下の風が南よりの風でないこと
天気図:太平洋高気圧に覆われた夏型の気圧配置(鯨の尾型)、移動性高気圧に覆われた気圧配置、低気圧や前線の間の高圧部で気圧傾度が緩い場合

環境基準が設定されている大気汚染物質の中で、光化学オキシダントのみ、達成率(平成24年度)が一般局で0.4%、自排局で0%であり、PM2.5を除く他の項目の達成率が軒並み100%に近い中で、極端に低い数値となっています。

環境省は達成率の改善を目指して、これまでも原因物質である揮発性有機化合物(VOC)や窒素酸化物(NOx)の削減を進めてきました。その甲斐あって、VOCやNOXは減少しましたが、一方で、光化学オキシダントについては一向に改善が見られず、むしろ注意報発令地域の広域化が進みました。

依然として、光化学オキシダントが高濃度になっている真因はつかめていませんが、環境省は専門家による検討会での議論を通じて、以下の2点を挙げています。(長期トレンドとして3点を挙げていますが、3点目は減少要因のため割愛しました)
(1)窒素酸化物の排出抑制による局所的NO濃度低下によってもたらされた「NOによるタイトレーション効果※の低下」による都市部におけるオキシダント濃度の増加。
※タイトレーション効果とは、一酸化窒素(NO)がオゾンと反応して二酸化窒素になり、同量のオゾンを減少させること。
(2)「越境汚染の増加」によってもたらされた光化学オキシダント濃度の増加に基づく中位、下位及び平均の光化学オキシダント濃度の増加(これらの傾向は、大陸に近い西日本で特に顕著にみられた。)

現在、光化学オキシダントに関する議論は、環境基準の見直しへと移っており、本(2014)年3月には、世界保健機関(WHO)の指標や米国の環境基準と同様の「8時間値」を念頭に、基準値が設定されることになりました。

光化学スモッグは、あまり報道されないため、遠い過去の現象と思っている方も多いかもしれませんが、大気汚染分野では、現在でも濃度の減少が見られない、ホットなトピックといえます。

連日の暑さのため、熱中症に注意することはもちろんですが、光化学オキシダントについても、高濃度になり、注意報や警報が発令されやすい季節ですので、発令された際には、屋外での活動を控えるなど、注意されることをお薦めします。


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天気と大気汚染を主な対象として、予報やデータの需要を考える

2014-07-20 01:01:23 | 大気汚染
カーボン・マーケット企画室 三阪和弘


日本に暮らす我々にとって、天気予報は毎日チェックするものであり、もっとも身近な自然科学の知見を利用する機会といえるでしょう。

では、なぜ天気予報は我々にとって必要なのでしょうか?
思考実験として、次のことを考えてみましょう。
もし連日晴天が続くとわかっていたとしたら、もし連日30℃以上が続くとわかっていたとしたら、天気予報は必要でしょうか? 極端な事例として、降雨がまれな砂漠地帯での天気予報を想像して下さい。

しかし、“残念ながら”日本の天気はそのように単調ではありません。
杵島氏らが日本の天気の特徴をわかりやすくまとめていますので要約します。

日本は地理的要因から、季節の変化が明瞭な国である。日本列島は中緯度の温帯域に位置し、冬には北方の寒気に、夏には南方の暖気に覆われるため、気温の変化が大きい。春や秋にはジェット気流が上空を流れ、低気圧や高気圧を西から次々に運んでくるので天気の変化が目まぐるしい。またユーラシア大陸の東縁に位置し、大陸の乾いた大気と海上の湿った大気の双方の影響を受ける。モンスーン気候にも属し、梅雨のような雨の多い季節もあれば乾燥した季節もある。

では、なぜ天気予報は我々にとって、重要なのでしょうか?
それは、天気の違いによって、日常生活や業務に影響が及ぶからといえるでしょう。身近なところでは、傘の必要性や屋外行事を実施すべきかどうかの判断があり、影響が大きいところでは、台風やゲリラ豪雨による生命・財産の危険性が挙げられます。

ここで視点を変えます。
では、皆様は天気予報のほかに、何の予報があれば役立つとお考えでしょうか?
放射性物質拡散予報でしょうか? PM2.5予報でしょうか? 地震予報でしょうか?
前二者については試行的に運用がスタートしています。
以下、順番に考えていきましょう。

放射線量の情報については、3.11以後、各種マスコミにおいて、詳細な情報提供が行われていましたが、3.11から3年が経過した現在では、少なくとも首都圏においては日常生活レベルにおいてデータを目にする機会は減少しました。
これは放射線量が低下したからであり、今後を見据えても、人々が気にする発生源が自然放射線ではなく、原子力発電所であり、かつ、事故由来に限定されるからといえるでしょう。また、現時点において、原発が停止していることも挙げられるでしょう。
このことを前提とすると、緊急時を除き、予報(予測)を必要とする人々も減少していることでしょう。

ちなみに、放射線の予測については、緊急時迅速放射能影響予測ネットワークシステム(SPEEDI)が、原子力発電所などから大量の放射性物質が放出されたり、そのおそれがあるという緊急事態に、周辺環境における放射性物質の大気中濃度および被ばく線量など環境への影響を、放出源情報、気象条件および地形データを基に迅速に予測することになっています。

次に、PM2.5についてはどうでしょうか? PM2.5は2013年の1月に中国からの越境汚染が報道されて以降、急激に注目度が高まりました。PM2.5自体は、2013年以前から中国より飛来しており、PM2.5のデータを日常業務において扱っている研究者や環境省、グリーンブルーのようなモニタリング企業にとっては、特別なことではありませんでした。

越境汚染の影響を受けやすい九州をはじめとした西日本は、引き続きPM2.5の情報に対して敏感でしょうが、東日本では一時の報道が沈静化したこともあり、注目度は下がっているように思われます。
PM2.5の予報は、国立環境研究所の大気汚染予測システムなどより情報公開されていますが、一時ほどの注目度はないように思われます。

PM2.5以外の大気汚染物質では、光化学オキシダントに注意報、警報の発令があり、また、環境基準をクリアしていないことから、対策の重要性は高いのですが、あまり話題になることはありません。ましてや環境基準をクリアしている他の物質については話題になることはほとんどなくなりました。

次に、地震についてはいかがでしょうか? 3.11以降、東海・東南海・南海地震や、首都圏直下型地震に対する危機感が高まっています。地震はひとたび発生すると、影響が甚大なので、予測に対する需要も高い状況にあります。
しかし、日本地震学会のホームページを見ても、
「地震予報」は、現在のところ行っていません。時間を指定した短期的な予知は、 現在の技術では「ほとんど」できないと考えられているからです。
と記さています。

上述のようなデータや予報についても、他の商品やサービスと同様に、需要と供給のバランスによって決まり、その背景には必要性と重要性の要因があると考えられます。

予報の重要性は、天気、放射線、PM2.5(大気汚染)、地震ともいずれも高いと思われますが、日常生活における予報の必要性については、天気と(予測困難でかつ、影響の大きい)地震以外は、高くないように思われます。

さて、筆者らは日常生活において、重要性が高いながらも、一般の人々の関心をあまり集めることのなくなった大気汚染領域において、測定データの精度管理の重要性を地方公共団体の関係者に熱心に説明しています。しかし、冷静に考えると、それも需要と供給によって必要性が決まります。

天気予報のように、人々の関心(必要性)が高く、予報の外れが問題視されるような領域では、非常に高い精度に対する需要がありますが、環境基準を達成し、人々の関心も薄い大気汚染データについては、精度に対する需要もそれほど高くありません。

本来、一般環境大気の汚染濃度は、数ppbの単位で議論すべきですが、場合によっては、1桁違った単位で、判断されることもある状況です。

筆者らはその問題点を繰り返し指摘していますが、供給側の論理であり、なかなか受け入れられません。
それは、多くの項目で環境基準をクリアした我が国において、そこまでの精度を求めても仕方がないという社会の判断なのでしょう。

皮肉なことですが、環境が改善することによって安全性が増すと、大気汚染の予測の必要性はなくなり、環境が悪化し、社会が不安な状況になると予測の必要性は高まります。言い換えると、社会が問題視したときに、予測や測定データに対する需要が高まるということです。

当然、環境改善を目指す企業としては、これまでの延長線上において、大気汚染データの需要が高まることを期待できません。
この先も大気汚染防止法が存在することから、公的需要は続くでしょうが、BtoCを視野に入れるならば、天気予報と同様に必要とされる情報を提供していくしか方法はないでしょう。具体的には、個人特性(ex.高感受性者)にあった情報提供や、小児・高齢者の施設や病院に最適化した情報提供など、需要を見据えた展開が考えられます。
精度が高いデータだから・・・、信頼性の高いデータだから・・・の論理ではない、需要ありきのデータこそが価値ある情報といえるでしょう。

理想に燃えると、あるべき論に走りがちですが、自己満足に終わらないためには需要を見極めることの大切さを改めて考えた次第です。

参考文献
杵島・松本・左巻、2006、新しい高校地学の教科書、講談社ブルーバックス


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