メガバンク再編の足音が聞こえ始めた。

「ここ数年、地方銀行の合併が相次いでいますが、メガバンクも動かざるを得ないのではないかという見方が急浮上しています」(金融関係者)

 みずほFG、三菱UFJFG、三井住友FGの3メガバンクの2018年3月期の中間決算が出そろった。本業の稼ぎを示す実質業務純益は、みずほが前年同期比41%減、三菱UFJは同13%減、三井住友は同40%減だった。稼ぐ力は急速に衰えている。

「マイナス金利が直撃しているのは間違いありませんが、それだけではないでしょう。フィンテックやAI(人工知能)によって、銀行の窓口業務は不要になりつつあります。ビジネスモデルは崩壊寸前です。メガバンクは3つも必要なのか。疑問を抱く市場関係者が増えています」(IMSアセットマネジメントの清水秀和代表)

 3メガの株価は低迷続きだ。市場は乱高下しているものの、相場全体は上昇傾向を見せている。日経平均は年初からきのう(17日)まで14・3%上昇。ところが、3メガはそろって下落している。みずほはマイナス8・9%、三菱UFJはマイナス0・3%、三井住友はマイナス4・4%だ。

■外資系投資ファンドが暗躍とも…

「株価は正直です。みずほの1万9000人の人員削減をはじめ、3メガは合計で3・2万人分の業務量を減らす方針で、銀行業務は縮小傾向が顕著です。再編が議論されても不思議はないでしょう。例えば、みずほと三井住友が経営統合して2メガ体制に移行するとか、りそな銀行や地銀を巻き込んだ形での再編劇です」(市場関係者)

 独占禁止法などクリアしなければならない課題はあるにしても、「航空業界はJALとANA、スーパー業界はイオンとセブン&アイ(イトーヨーカドー)の2強に集約された。銀行も例外ではない」(証券アナリスト)との見方もある。

「実はトランプ政権の発足直後に、日本の地銀再編に絡んで米投資ファンドの参入が囁かれたことがあります。もしかすると、外資が再び動きだすかもしれません」(株式アナリストの黒岩泰氏)

 1990年代に経営破綻した新生銀行やあおぞら銀行の再建では、投資ファンドのRHJインターナショナル(旧リップルウッド)やサーベラスが関わった。

 メガバンク再編での暗躍も十分にあり得る。