このところの石油をはじめ食料などの
急激な高騰は、世界経済になにをもたらすのか？
石油ショックより大きな変化。
この事態に日本は、どういう対応が可能なのか？
どこが勝ち組みとして残るのか？
とても大きな転換点のように感じます。
これも、詳しい方は教えて下さい。
急激な高騰は、世界経済になにをもたらすのか？
石油ショックより大きな変化。
この事態に日本は、どういう対応が可能なのか？
どこが勝ち組みとして残るのか？
とても大きな転換点のように感じます。
これも、詳しい方は教えて下さい。
年金は雀の涙で、天引きにカット・・・
酷い老後の予感
閉じこもりにニートにパラサイト
若い人も真面目な子まで過労死かうつ病
老いも若きも お先真っ暗。
都会は格差で、地方は疲弊。
本気の政党、政治家は何処に居るの?
教えてください too
“明るい材料”をさらに付け加えれば、ＯＰＥＣが20日の総会で石油増産を見送ったように、現在の問題は原油の供給不足ではないとの認識が大勢を占めていること。また、アメリカのエネルギー省が21日に発表したガソリン需要(４週間平均)では、前年同期に比べて３％減となったことがある。つまり、今回の原油高の原因は「アメリカの国内問題」だとの認識が根強くあるように思う。しかし、これらすべての分析は、恐らく「石油生産のピークはまだ来ない」との前提に基づいている。この前提が崩れたときの衝撃が、21世紀の最初の(そして多分最後の)「石油ショック」となるに違いない
塾長：「民主党は『ガソリン値下げ隊』を結成して、ガソリン税の暫定税率問題を国会で審議しようとしているが、原油価格は相変わらず1バレル100ドル前後で推移している。そこで今回は、原油について勉強したいと思うが、どうだ？諸君」
生徒：「お願いします。車に乗らない人にも原油の高騰は家計に響きますからね」
塾長：「そうだな。物流の燃料、商品を包むパッケージなど、我々の日常と原油は切っても切れない関係だからな。心して聞くように」
塾長：「原油価格の動向を左右するのがテキサス産軽質油(WTI）なんだ。これは、アメリカの中西部で採れる原油のことを総称してこう呼んでいる。欧州や中東で採れる原油に比べると硫黄分が少なく、ガソリンの用途に適した軽質油だ。1983年に、アメリカ・ニューヨーク商業取引所にWTIが先物商品として初めて上場して以来、石油関係者や投資ファンドなどが多く取引に参加しているぞ」
生徒：「WTIという言葉は初めて聞きますね」
塾長：「あまり日本人にはなじみがないかもしれないな。WTIの１日の生産量は約40万バレルで、世界の原油供給量からいくとわずか0.5％以下にすぎない。そんな生産量が少ないWTIが原油の価格を左右するのはおかしいと思うはずだ。ところが、WTIは１日に約1億バレルから5億バレルの先物取引が行われているんだ。実際の生産量よりも数百倍もの取引が行われている」
生徒：「どういうことですか？」
塾長：「これは、原油の先物取引の特徴なのだが、実際の原油を取引せずに、値動きによって生じる差額だけの受け渡しで取引を決済するのだ。例えば、2月末の原油を1バレル＝90ドルで買う先物取引の契約を結んだところ、2月末に110ドルになった場合は、これを売ると30ドルの利益だけを受け取ることができるというものだ」
塾長：「WTIの取引には多くの人たちが参加して、取引される原油の量も世界最大だから、当然、WTIの原油価格が国際的な指標とされている。それだけの取引規模になったのは、アメリカが石油の最大消費国で、しかも、石油産業の本場であることが要因だとも言われている。WTIが世界の原油価格の趨勢を決めているんだ」
生徒：「今回の原油高の要因はなんですか？」
塾長：「1970年代にオイルショックがあって原油が高騰したことがあるが、あのときは中東産油国が生産量を調整して、供給不足に陥ったが、今回の原油高騰は、石油が不足するかもしれないという不安が、価格を高騰させている要因といわれている。ほかには、産油国の政情不安、サブプライムローン問題で投資家が株式市場から資金を引き揚げ、原油市場に投入していることも大きな要因と言えるだろう。原油への“投機”で、実勢価格よりも、1バレル20ドルから25ドルぐらい上がっていると言える」
生徒：「まだまだ原油価格は投資家の思惑によって左右されるということでしょうか」
塾長：「そうだ。そこでワシとしては、WTIに注目してみるのはどうかと思っている。先物取引を勉強する意味でも、一度、WTIを投資の対象として考えるのもいいかなと思っているのだ」
生徒：「でも、先物は危ないという印象がありますよ」
塾長：「いや、それは誤解が誤解を生んでいるようなものだ。先物はきちんとヘッジをしておけば、想像するような損はしないだろう。先物取引については、また別な機会にその仕組みを講釈したいと思う。今回は世界の原油価格を決めているのがWTIの価格だということを肝に銘じておくように」
生徒：「オス！」
塾長：「ちなみに、日本の原油輸入先は次の通りだ！覚えておくといいだろう」
先取りの内需を続けて、世界から資金調達を行ってきた米国の金融運用はがらくたの山を宝石に見立てていたことが判明して世界中を混乱に陥れたのはつい先頃のはなしである。それもなかなか火種が消えず、くすぶり続けている。そこが駄目やとなると、次なる標的を探して狙われたのが資源商品を先取りする石油だ。産油国は、さらなる高値を期待でき資源枯渇の心配ない高値を手にするためにOPECは生産増を止めた。
いまや世界は資源を求めて各国がやっきになっている。とくに発展途上国にとっては、もっとも需要の多い資金調達手段として原油に匹敵するエネルギー資源をつくり需要に応えようとしているのが現状である。大豆生産国では原料の大豆を穀物として輸出するよりバイオ燃料として加工し、ブラジルでも広大な森林を開発して原料生産に拍車をかける動きが盛んだ。これによる環境破壊は地球規模のものとなり、地球温暖化はますます進行するに違いない。経済行為の無秩序な活動が、地球上であらゆる弊害を生み、格差を生じる結果となり先進国と貧困国との軋轢やそれによるテロの温床にもなっている。
一部の金融資本を元にしたファンドは、世界を股にかけた動きをすることであらゆる金になる手段を見つけてはそれを種に運用してますます膨らんで行く。いま世界中に広がっている原油高の原因は、これらのファンドが石油を餌にして、生産コスト以上の大きな価格幅を上乗せした価格で利幅を乗せているのが起因している。いわば原油バブルとも言える現象なのである。これにより産油国はますます利益を手にし、ファンドもこれを利用した利益をもとに大きく資金調達しながら肥大化していっている。
いまや世界の貧困率は、このような金融資産の動きによる虚構の経済により人々の経済格差を大きくしており先進国の貧困率ほど高くなりつつある。米国が１７，日本１５，韓国１３という数字は格差の大きさに比例している数字なのである。かってのアメリカン・ドリームはいまやアメリカン・スケアとも言うべき転落人生への市場原理主義が横行する社会になりつつある。これを見ていると、日本は他山の石として米国型の市場主義社会を見習うべきではないということを銘記すべきだろう。
事態は、金融の問題もふくんで複雑。
なかなかムツカシイですね。
石油の埋蔵量に限界がみえたということ。
そのなかで、先物取引が活発化。
石油の高騰が他の分野への波及。
新しい経済秩序を求めて、動いているようですが・・・
まだ決着がつくまでは時間がかかるのかな？