ここではないどこかへ

変化と足跡を記して

パヨクの企み

2017年07月10日 | 政治社会・世界情勢

まるぞうさんの「備忘録」より。

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ある選挙プランナーの独り言(完全妄想小説)

 

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支持率31.9% 第2次安倍政権で最低

 NNNが7~9日に行った世論調査によると、安倍内閣の支持率は前月比7.9ポイント下落して31.9%となり、2012年12月の第2次安倍政権発足以来、最低を更新した。一方、「支持しない」は前月比7.4ポイント増え49.2%に上っている。

http://www.news24.jp/articles/2017/07/09/04366544.html
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 本日は完全妄想脳内小説です。登場する人物は全て架空のものであり、実在する人物団体とは全く関係はありません。



─あなたのご職業をお聞かせください

 いわゆるマーケットプランナーと呼ばれる仕事です。一般的には企業の商品やブランドをどうやって構築するかというマーケティングとプランニングを行います。



─あなたが今担当されているお仕事を教えてください

 私の部署は、政治や選挙に関する仕事となります。選挙運動など全般です。最近ではネットを使ったコンサルもおこなっています。

 私が今担当しているのは、ずばり安倍政権の支持率を落とし、政権を交代させるというものです。



─どういう人または組織がクライアントなのでしょうか

 私も詳しくは言えませんし、クライアントのことは知らされていないことも多いのです。ただ一つ言えることは、安倍政権が失脚することを望んでいる人は、あなた方が考えるよりずっと多いのです。



─どのようにして安倍政権を失脚させようとしているのでしょう

 これはひたすらマスコミによる大衆操作です。この方法は元々は19世紀で生まれ、戦後特にアメリカでその手法論が確立され、現在でも各国で大衆操作に利用されています。現在のトランプさんは、アメリカ国内のマスコミ勢力と真っ向勝負していますが、だいぶ苦戦しています。
 マスコミによる大衆操作とは本当に強力で、選挙で選ばれた大統領であっても失脚させることができます。



─確かに今の報道を見るだけだとトランプ氏が完全に悪役です

 それこそが全てを物語っています。ほとんどの大衆は真実を知ろうとは思いません。ただ一方的に流れてくる情報に洗脳されるようにできています。私達はそれをテコのように利用するだけです。



─具体的にどのように大衆を操作するのですか

 それは大衆の感情に直接働きかけるのです。大切なのは理論ではありません。感情です。
 長い演説など誰も聞きません。
 人々の感情に直接つきささるビジュアルを、何度も何度も繰り返し流すのです。

 人々の一番強い感情は何だと思いますか?それは嫉妬と怒りです。誰でも日常の生活の中では、不満に思うことや我慢してきていることがあります。それらの発散対象として、ぶつけるように、イモーショナル(扇情的)な絵を繰り返し流すことで、大衆を扇動することが可能となります。



─お隣の国の大統領もそれで失脚しました

 そうです。同じ手法です。あの国は一部の富裕層と大多数の庶民という社会構造であったことと、国民性として非常に衝動性が高いこともあり、「我々の大統領は財閥から賄賂をもらって優遇していた」という風評を繰り返す流すことで、大統領の失脚という社会運動を起こすことができました。



─今回の安倍おろしも似た経緯をたどるかもしれません

 はい。私達が狙っているのはそこです。というかうちのクライアントの指示がそれそのものです。あの国でやったことを、日本でも実現しろ。と。
 ひょっとしたら、韓国大統領の失脚操作のクライアントと、今回我々が請け負っている安倍政権失脚のクライアントは繋がっているかもしれません。詳しくはわかりませんが。



─今回の世論調査で、安倍政権を支持する層と支持しない層が初めて逆転しました

 はい。私達の長年の苦労やようやく実りかけてきた感じでほっとしています。上司は大変喜んでいますし、私達チームも、よし。これからだ。という雰囲気です。



─一強と呼ばれていた安倍政権が、ここにきて支持率を急落させた原因は何でしょう

 昨日発表されたNNNの世論調査の結果は、都議選の結果によるものと考えられます。バンドワゴン効果と呼ばれるものです。勝ち馬に乗るとも言われます。他の人大勢が支持するものを支持し、支持しないものは支持しない。という大勢に流れる心理のことです。

 都議選で自民党が大敗したことにより、他の地域の人びとも「やっぱり安倍政権が駄目なんじゃないか」という大衆の勢いに乗ったことが理由であると思います。

 ただこのバンドワゴン効果は長くて1ヶ月しか持ちませんから、1ヶ月以内に次の手を継続いて、大衆によりセンセーショナル誘導を示し続ける必要があります。私達が今やっている作業が、まさにこの1ヶ月以内に起こす扇情スキャンダルの仕込みです。



─今回安倍政権が支持率を落としたきっかけが、森友加計学園問題であると言われています

 はい。そうです。この2つの戦法の成功は私達を多いに勇気づけました。
 今までは、戦争法案、共謀罪など、政治用語で大衆に働きかけていました。しかしそんな言葉に反応するのは、団塊の世代を中心にした一部の層でだったのです。

 森友加計学園は政治用語は一切使いませんでした。「忖度(そんたく)」ぐらいでしょうか。とにかく、そりゃ無茶だというぐらいの捏造であっても、ひたすら安倍首相を落とす感情的な言葉を流し続けました。

 そうすると、今まで苦戦していた安倍崩しを、いとも簡単に実現することができました。

 私達は日本人の民度を買いかぶっていたのかもしれません。もっとみんなものを知っていると思っていたので、苦戦していましたが、実際はお隣の国と同じように、ひたすら、感情を煽り続ければいいことに気づいたのです。私達が指示して煽らせる内容が真実かどうかは全く関係ないのです。

 今回このことに気づいたので、今後は私たちは狙いどおり日本の大衆を操作していけると思います。言葉は悪いですが、私達が相手にしているのは、思ったよりずっと「◯◯だった」ということがわかったからです。



─具体的にはどのように大衆操作するのでしょう

 我々と繋がりが深いプロダクション会社が数社あります。ここが制作しているキー局のワイドショーやニュース番組に、私達がプランニングした扇動内容を細かく指示します。
 またうちの部署は新聞各紙とも繋がりが深いので、作戦については連携して行うことが多いです。特に今回の森友加計学園のような大掛かりの仕込みの場合は。

 そして、私達はネットの反響をビッグデータの解析として逐次調査し、人々が感情的に大きく揺さぶられた言葉を集中して連続して大衆に畳み掛けます。



─マスコミは民進党などの野党を推しているようですが

 はい。クライアントからは安倍政権を転覆させて民進党政権に再び移行させるという筋書きがあったようですが、さすがに最近の民進党の人気ではそれは難しいでしょう。

 ですのでクライアントも方針を変えて、自民党内のポスト安倍人材を推す作戦に乗り換え始めました。この人物は5月中旬から憲法改正の主張を180°転換しましたね。我々が彼とアプローとした時期と重なっています。



─しかしポスト安倍人物は自民党内での支持は得られにくいと言われていますが

 はい。しかし考えても見てください。2012年の自民党総裁選では、この人物は安倍さんに比べて倍の地方票を得たのです。あの時は両方共過半数に満たなかったため、最終決戦では自民党国会議員による選挙で安倍さんが勝ちました。
 しかし次回の総裁選は最初から過半数を超えて勝てばいいのです。



─来年の総裁選に、この人物は安倍さんに勝てますかね

 選挙には絶対は言えませんが、私達プランナーから言わせると、充分勝機があります。なんせ庶民の誘導の方法が今回確立されたからです。

 たとえ安倍さんが、かき氷を食べて「小倉は甘くて美味しい」と述べた発言であっても、それを切り取り、「こんな発言をする人物が総理で良いのか」と繰り返し放送することで、安倍政権に打撃を与えることができる。うちの部内にはそこまでいう人物もおります。

 もうそのぐらい日本の大衆を操作することは、もう簡単だ。道筋が見えた。という意味です。

 とにかく大衆を誘導するのは高邁な理論じゃないのです。エモーショナルな絵が全てです。



─では最後に、逆にこの手を官邸側にやられたら厳しいな。というものはありますか?

 あまりこちらの手の内を相手には見せたくないのですが、もし私達が逆に官邸から仕事を受けたとしたら、今とは全く逆の方法を提案するでしょうね。

 安倍政権の支持者は若い層が多い。彼らはネットで真実を知り、そしてテレビや新聞を見ない世代です。官邸側はこちらを武器に攻めていくことです。

 たとえばトランプ氏は既存マスコミの会見は行わず、twitterで自分の意見を述べることをしています。このように既存のマスコミを通さず、いきなり世界中に発信する。これは私達にとっては実はものすごく脅威なのです。

 安倍さんはFacebookを使っていますが、私から言わせるとまだまだ活かしきれていません。

 今私達が一番脅威に感じているのが、youtubeなどの動画サイトで政治的な自主番組を放送している勢力です。あと数年もすると政治ニュースはネット動画に置き換わるというのが私達がデータから出した結論です。
 実は私達が今使っている、ワイドショーやニュース番組の効果はあと数年でネットに抜かれる可能性が高いのです。

 ですから、もし官邸がこのことに気づいて、人々が拡散しやすいように、わかりやすく、そして感情に届きやすいように、事実を動画を発信することになると、私達の戦略は、大きく変更せざるを得なくなると言えます。



─ありがとうございました。大変参考になりました。

 

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