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2017-08-13 13:58:45 | 日記

北海道新聞 どうしん電子版
2017年8月13日 日曜日(先負)

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北海道田光造
下田 光造(しもだ みつぞう、明治18年(1885年)3月14日 - 昭和53年(1978年)8月25日)は、日本の医学者、精神科医。鳥大・九大名誉教授[1]。俳号鳥城[1]。
下田の研究は、脳の組織病理、躁鬱(そううつ)病に対する持続睡眠療法の創意などで、国内外にその名を知られた[2]。鳥大医学部育ての親[2]。米子市名誉市民[3]。勲二等旭日重光章[3]。日本におけるうつ病の病前性格として世界に先駆けて「執着気質(immodithymia)」を発表したことなど、日本の精神医学界に大きな足跡を残した[4]。また、禅など東洋の文化を精神療法へ広く取り入れるとともに東京大学同門の先輩に当たる森田正馬が始めた森田療法を高く評価し、積極的に治療に組み入れた[4]。政治家下田勘次の弟。実業家・政治家田中信義の兄。
目次 [非表示]
1 経歴
2 人物
3 家族・親族
3.1 下田家
3.2 略系図
4 著書
5 参考
6 脚注
7 外部リンク
経歴[編集]
鳥取県八頭郡佐貫村和奈見(現鳥取市河原町)に生まれた[2][1]。下田彌平の二男、同勘次の弟[5]。
鳥取中(現鳥取西高)、四高を経て明治44年(1911年)東京帝国大学医科大学を卒業し、母校の精神科教室に入局[1]。大正8年(1919年)兄勘次方より分家する[6]。
大正10年(1921年)慶大医学部の創立に努力して教授となり同年医学博士の学位を得る[1]。ドイツほか西欧に留学[3]。大正14年(1925年)九州帝国大学医学部の精神病学教室の主任教授となり、昭和16年(1941年)同医学部長となる[3]。
米子医学専門学校の創立に参画、45年初代校長、後身の米子医科大学学長、鳥取大学学長をつとめる。
人物[編集]
趣味は読書、釣魚[7]。宗教は真宗[7]。
家族・親族[編集]
下田家[編集]
(鳥取県八頭郡佐貫村和奈見(現鳥取市河原町))
父・彌平[7]
兄・勘次(政治家)
明治8年(1875年)生 - 昭和14年(1939年)没
弟・信義(農業、政治家、実業家)
明治22年(1889年)3月生 - 昭和35年(1960年)4月没
妻・しな(東京、浅野信次郎姉[6])
明治13年(1880年)3月生[6] - 没
養子(鳥取、中谷龜治孫[6])
大正10年(1921年)1月生[6] -
略系図[編集]




下田彌平
















































下田勘次

田中信義


下田光造

しな



著書[編集]
『最新精神病学』 下田光造、杉田直樹共著 克誠堂 1922[8]
『異常児論 第5版』 大道学館出版部 1930[8]
『精神衛生講話』 岩波書店 1942[8]
『下田精神鑑定集』 鳥城会 1973[8]
参考[編集]
日本人名大辞典 
『鳥取県大百科事典』(編集・新日本海新聞社鳥取県大百科事典編集委員会)1984年 412-413頁
鳥取県教育委員会編集 『鳥取県郷土が誇る人物誌』 第一法規出版株式会社 1990年 307-309頁
脚注[編集]
^ a b c d e 『鳥取県大百科事典』412頁
^ a b c 近代史を飾った 西部人物伝
^ a b c d 『鳥取県大百科事典』413頁
^ a b 精神行動医学分野の沿革
^ 猪野三郎監修『第十版 大衆人事録』(昭和9年)シ之部下・六七頁
^ a b c d e 『人事興信録. 第11版』(昭和12年)上シ一二七
^ a b c 『人事興信録. 第13版』(昭和16年)上シ八九
^ a b c d 著書
外部リンク[編集]
鳥取県郷土人物文献データベース--しもだみつぞう-

典拠管理
WorldCat VIAF: 256854252 ISNI: 0000 0003 7845 2229 NDL: 00071894 CiNii: DA03618666
カテゴリ: 日本の医学者日本の精神科医慶應義塾大学の教員九州大学の教員鳥取大学の教員東京大学出身の人物鳥取県出身の人物勲二等旭日重光章受章者1885年生1978年没
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最終更新 2016年5月21日 (土) 20:18 (日時は個人設定で未設定ならばUTC)。
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医師不足の地方困惑 旭医大地域枠5減へ
08/02 05:00
北海道

主要

教育・学校

医療・健康
フォーカス

地域医療

 旭川医大が、地方の医師不足対策の切り札である「地域枠医師」制度の定員を来年度から、各年度17人から12人に削減する方針を決めた。地方の医師不足が叫ばれる中、地域医療の担い手として役割が期待される同大の突然の“縮小宣言”。吉田晃敏学長は「医師が余る時代が来る」ことを理由に挙げるが、道内では医師の地域偏在は依然として解消されておらず、自治体関係者や専門家からは反発や疑問の声が相次いだ。


■「なすすべない」

 「定員5減と聞き、力が抜けた。地域の大学に医師を供給してもらえなければ、僕らにはなすすべがない」。オホーツク管内遠軽町の佐々木修一町長はそう語る。

 同町の遠軽厚生病院は遠軽・紋別地域の中核病院だが、2016年8月まで1年近く産婦人科常勤医が不在で、出産受け入れを中止するなど、常に医師確保に頭を悩ませてきた。同町など周辺3町は首都圏のJR列車に中づり広告を出し、全国の医療機関の医師に勧誘の手紙を送るなどのPRを続けている。「地域では、中核病院さえも医師は足りない。医師が過剰になるとは思えない」と語る。

 上川管内和寒町の奥山盛町長も「町立病院は、札幌や旭川からの医師派遣がなければ当直体制を維持することもままならない。こんな状況で、どうして地域枠を減らすのか」と嘆く。

 旭医大は09年に地域枠医師制度を導入、国から同制度対象分として17人の定員増を暫定的に認められている。増員措置は当面続けられる見込みだが、旭医大の吉田学長は「このペースで増やせば、将来医師が余る時代が来る。今から対応しないとならない」と指摘する
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