画は歌川 國貞 (三代豊國)
天明6年（1786年)～元治元年(1865年）
号は、香蝶楼・一雄齋・五渡亭など 作
「市川團十郎」です。
「中村座普請出来候附 三日間罷出 口上相勤申候」
「舞台開きそめの口上申上るとて」
「猶さかへ いてうは茂れ 江戸の花 七代目三升」とあり。
☆晴れ、寒気緩まず。
さて、当ブログ、昨日をもって３００万PVを達成させて頂きました。
ご観覧累計 3,001,467(PageView)。
ひとえに、ご常連様、ご贔屓の皆々様のおかげ、厚く御礼申し上げます。
いつまで続けれるかわかりませぬが、変わらぬ立ち位置で、憎まれ口をｗ
肩肘張らず叩き続けてまいりたいと存じます。 何卒、相変わりませず御来場の程を。
ちなみに御来場累計は 739,265 IPです。 ありがとうございます。
まずは、一番まともですよ、
◆http://www.seikatsu1.jp/activity/act0000039.html
生活の党代表 小沢一郎 平成25年3月15日
◎安倍総理のTPP交渉への参加表明を受けて
本日、安倍晋三首相が環太平洋経済連携協定（TPP）交渉への参加表明を行った。
生活の党はかねてより、TPPが単なる自由貿易協定ではなく、
日本国民の命と暮らしを脅かし、社会の仕組みの改変を迫る異質な協定である
ことから強く反対してきた。
しかし自公政権が日本の国益を守るより、米国の言いなりになり、
TPP交渉に参加表明したことは、国家百年の大計にもとる重大な誤りであり、
即時撤回を強く求める。
世界やアジア各国の成長を日本に取り込むために自由貿易を促進し
関税や非関税障壁を撤廃し、人、モノ、金、サービスを自由に行き来させる
ことによって、新たな可能性が広がることは事実である。
しかしTPPは、農業生産者が指摘するように、
「単なる農業分野の関税引き下げ問題ではない。米国主導であらゆる規制の緩和、
ルール改正を同時並行で進め、国民の命と暮らしよりも大企業の利益を最優先する。
食の安全・安心、医療、外国企業からの訴訟など多くの問題を抱えている」など、
国民の生命と財産を守るための協定では全くないのである。
加えて、今参加表明しても、先般シンガポールで開催されたTPP準備会合で
明らかになったように、米国側は各国交渉者に
「日本が交渉に参加した場合、すでに確定した内容について再交渉も文言修正も認めない上、
新たな提案もさせない」と伝えている。この交渉実態を見れば、
安倍首相の「TPP交渉は聖域なき関税撤廃が前提ではない」との主張が全くの欺瞞である
ことが分かる。自民党の衆院選公約である6項目は到底守られず、公約破りは明白である。
米国の市民団体もTPPの草案文書を基にして
「TPPは表向きは貿易協定だが、完全な企業による世界統治だ」と告発している。
国民の生命、財産を守ることが国政を託された国会議員の最大の使命であり責務である。
自公政権は今すぐ、TPP交渉への参加表明を撤回すべきである。
今、日本政府が最優先すべきは、命、暮らし、地域を守るために
震災復興、被災地域再生、原発事故の早期収束、原発ゼロへの
エネルギー政策の大転換である。生活の党は引き続き、
日本政府のTPP交渉参加阻止に向け、各界各層と連携し闘っていく。
↑
この人の「脱米」志向は大いに評価に値するが、媚中・媚韓はまったく宜しからず。
が、思い掛けない出番があるかも？
習近平は遠からず必ず尖閣を取りに来る、これが奴のミッション(使命)だから。
で、日本に撃退されて大敗北に終り、「易姓革命」に火がつく。
大混乱の最中、戦後処理を誰がやるのか？ 李克強でしょうな。
李克強が頼るのは小沢一郎ですよ。 かって書生をしていた師匠筋になる。
國貞、二枚目、
「更名所作三番叟 なもかえて しょさの みつぐみ」より、 「見物左衛門」 「叶福助」です。
「アベノリスク」なのさ、
◆http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPTYE92E05820130315
Reuters JP 2013年 03月 15日
◎アングル：「アベノミクス」が強いる高齢者の痛み
［東京 １３日 ロイター］
安倍晋三首相は、内閣の任命を経て２０日に誕生する黒田東彦次期日銀総裁とともに、
デフレ脱却と成長復活に向けた経済政策「アベノミクス」を今後さらに加速させていく。
一方、戦後日本の高度経済成長を支えてきた高齢者が今、
そのアベノミクスから痛みを強いられようとしている。
アベノミクスはまさに今の日本経済が必要としていることかもしれないが、
それは日本を輸出主導型の経済大国へと押し上げ、
貯金や年金での生活に向けて準備していた高齢者の負担の上で成り立つとも言えるからだ。
都内で今川焼屋を半世紀にわたって営む７０代の夫婦は、
ロイターの取材に「引退後に備えて貯金を殖やそうとしているが、簡単ではない。
将来どうなるか分からない」とため息まじりに語った。
バブル経済が崩壊してからの２０年間、日本経済は停滞が続いていたが、
緩やかなデフレによって高齢者の購買力も緩やかに右肩上がりが続いてきた。
インフレを起こしてそれを逆回転させようとしているアベノミクスは、
成長に向けた財源を捻出するため、比喩的にも実質的にも高齢者に重い負担をかけようとしている。
ただ、インフレ上昇や増税の見通しで
高齢者が持つ７００兆円を超える資産の流動化が始まれば、
アベノミクスが効果を発揮する前に財政危機に火が点くことになりかねない
と一部のアナリストやエコノミストは警戒する。
ニッセイ基礎研究所チーフエコノミストの櫨浩一氏は
「将来的にお年寄りは貯金を崩していく。その観点から追加的な国債の発行が難しくなる」と指摘する。
東京五輪が開催された１９６４年以降の四半世紀で、
日本の１人当たり国内総生産（ＧＤＰ）は３倍に増えた。それを実現させた要因の１つは、
金融緩和や大規模な財政出動など、
現在の安倍政権の経済政策と多くの点で似通っている一連の政策だった。
第２次安倍政権では、向こう１５カ月間で１００兆円をインフラに投じる計画。
そして黒田次期日銀総裁は、積極的な金融緩和姿勢を明確にしている。
アベノミクスによるインフレ期待を背景に、円の対ドル相場は昨年１１月以降で約２０％下落した。
円の１％の下落は、日本企業の利益を１％押し上げる要因になるとされる。
しかし、１９６０年代に比べ、日本社会は大幅に高齢化し、国は巨額の借金を抱えている。
日本の公的債務残高は、対ＧＤＰ比２倍以上と世界最高水準に膨らんでいる。
ニッセイ基礎研究所の櫨氏は
「財政出動と金融緩和は今まで何回かやってきたが、その効果はいつも一時的だった」とし、
「今回の刺激策が恐らく最後になるだろう。公的債務は大き過ぎであり、
社会は高齢化が進んでいるからだ」と語る。
日本国債の約９割は国内貯蓄でまかなわれているが、
その多くは直接的もしくは間接的に高齢者の貯蓄によるものだ。
日本の６０歳以上は人口の約２５％だが、日銀統計によると、
家計金融純資産１１５６兆円の約６０％は彼ら高齢者が保有する。
そして、高齢者が人口に占める比率は高まるばかりだ。
日本政府によれば、２０３５年までに全人口の３０％が６５歳以上になるという。
高齢者の金融資産の大部分は銀行預金という形で保有されており、
金融機関は低成長やローン需要の停滞により、こうした預金の多くを国債に投資する。
同じことは、安全性を重視する年金基金や生命保険にも当てはまる。
安倍政権のギャンブルは、
インフレ期待が高齢者やその家族の消費拡大を誘発し、
国内需要が増大して雇用と所得が伸びるという好循環をもたらし、
結果的に税収が伸びて借金を減らすというものだ。
エコノミストらは、アベノミクスによって消費や税収がどれほど伸びるか予測するのは
極めて難しいと指摘する。その一方で、
インフレは高齢者の購買力を落とし、引退に備えた貯金の切り崩しは増えることになるだろう。
これについて小野日子内閣副広報官は、ロイターへの文書による回答で、
年金給付額は消費者物価の動きにリンクしているので、
年金生活者の購買力は低下しないとの考えを示し、
政府は貧困層への年金給付増額にも取り組んでいるとした。
どんなリスクがあるにせよ、多くのエコノミストが口をそろえるのは、
日本にインフレ政策以外の選択肢はほとんど残されていないという点だ。
少子高齢者は進む一方であり、向こう１０年以内に政府が債務を減らせなければ、
財政危機は確実に顕在化するだろう。
年金給付額の削減計画は安倍政権によって中断したが、インフレは、
高齢者から若年層への富の自然な移行をスピードアップさせることにもなる。
安倍政権は税制改正にも踏み込んでいる。
２０１６年からは国債売却益にも２０％課税される計画であり、
２０１５年には相続税の最高税率が５０％から５５％に引き上げられる予定だ。
一方、祖父母が孫に教育資金を一括贈与した場合、贈与税の一定額を非課税にする特例を検討している。
企業のマーケティング担当者は早速、
新たな税制に後押しされた祖父母世代の支出拡大を狙った動きを見せており、
博報堂生活総合研究所の酒井崇匡氏は「消費拡大につながる可能性がある」と指摘する。
アベノミクス支持派は、消費拡大こそが日本には必要だと主張する。
一方、アベノミクスに懐疑的な論客は、
政府は高齢者の虎の子の資産をインフレから守ろうとしないなら、
彼らの消費拡大をあてにすべきではないと反論する。
投資助言会社フジマキ・ジャパンの藤巻健史氏（６２）は
「古い人間」はハイパーインフレが起きて、築き上げた資産が消えることを考えると語る。
藤巻氏は顧客に対し、インフレに備えて資産を外債や外国通貨に移すよう助言している。
３０年債利回りは足元で２０１０年半ばの水準にまで低下している。
その理由の１つには、「高齢者貯蓄」が国債を売り始めたとしても、
日銀の買い入れがそれを吸収すると投資家が考えていることがあるかもしれない。
ただ一部には、投資家がアベノミクスの失敗を見込んでいる
こともその背景にあると指摘する声もある。
◆http://eagle-hit.com/
イーグルヒット 2013年3月15日
◎実感なき景気回復・・・
☆物価目標の恩恵は一部、実感なき景気回復へ＝水野氏
水野和夫・埼玉大学大学院客員教授（元三菱ＵＦＪ証券チーフエコノミスト）は、
２％の物価目標を２年程度で達成しようとする安倍政権の金融政策について、
必ずしも国民生活が豊かになるとは限らないとみている。
円安効果で実質国内総生産（ＧＤＰ）など景気の規模は拡大する一方、
そのメリットは一部の大企業や資産価格上昇の恩恵を受ける富裕層に集中しかねず、
それ以外の国民にとっては生活必需品値上がりの影響の方が大きくなる可能性が高いためだ。
円安や資産価格上昇への期待が高まっている分だけ、
価格下落時の反動が深くなるといった側面もあり、再び実感なき景気回復になると見通している。
＜２％物価目標、円安メリットも賃上げの余裕乏しく＞
アベノミクスは２％という高い物価目標を掲げることで人々のインフレ期待に働きかけ、
デフレ脱却につなげていくことを狙う。日銀の新体制の下、黒田東彦新総裁は２年程度で
２％の物価上昇に挑む姿勢を示している。
水野氏は「安倍政権は金融緩和で期待に働きかけるというが、期待はマーケット内にとどまり、
その先の実体経済に波及するには不確実性が高い」と指摘、成功する確率は高くないとみている。
確かに輸出企業では、円安がもたらす為替差益や数量効果により収益は上がる。
しかし水野氏は「円安により輸入価格も上昇するので、生活必需品は値上がりする。
一方で、賃上げはなかなか難しい」とみる。
「企業は株主総会を乗り切るために、利益をできるだけ大きくする必要がある。
利益から差し引く過剰設備の減価償却費もかさんでおり、
賃金をそれほど引き上げられる状況にはない」と分析している。この結果、
輸出型企業をけん引役に企業部門の収益は回復するものの、
生活者の実質的な懐事情はかえって悪化し、購買力の高まりは抑えられてしまう。
「一部の大企業だけにメリットが集中、生活必需品は高くなり、
日本国民全体の幸福にはつながらなくなる。従来のデフレ期同様、
大方の国民にとっては実感なき景気回復ということになるだろう」と予想する。
＜円安効果は２年目以降が正念場、資産バブルで富の偏在＞
円安による企業部門活性化の効果についても、持続性が期待しにくいとみている。
「１年目は確かに為替差益が出るし、競争力効果で数量ベースの輸出拡大も見込める。
しかし２年目以降、毎年１０─２０円もの円安が持続するとは想定しにくい。
為替はむしろ安定することが重要だ」と指摘。
安定すれば「あとは貿易相手国の購買力の拡大次第になる。２０００年代は新興国の成長と
米国の住宅バブルでそれが可能だった。しかし世界経済は当面、
そうした状況を期待できる情勢にはない」とみており、
為替安定後の輸出拡大は不透明さを伴うとしている。
水野氏は、日銀が２％の物価目標に向けて無制限に金融緩和を継続していった場合、
むしろ資産バブルの傾向が強まると懸念する。
長期に金融緩和を続ければ「土地や株といった資産インフレを引き起こすことになり、
資産家だけに恩恵がもたらされる」と指摘、 富の偏在が起こりかねないとみている。
しかも円安や資産価格上昇は永遠に継続するわけでもない。
「円安や資産価格上昇の持続を期待する人々、企業収益拡大を見込む企業など、
期待を持つほどにいずれ損失が出ることになりかねない」ことも想定されるという。
最近の世界経済を振り返ると「バブルはほぼ３年に一度やってくる。
０８年のリーマンショック、１０年のギリシャ危機、そして今度は日本発のバブル危機
となるリスクは否定できない」と予想する。
そうだとすると「安倍政権の経済政策は、社会実験にしてはコストがかかりすぎる」
と水野氏はみている。【ロイター 18:20】
昨日もアベノミクスの弊害をお伝えしたが、ここで示されているポイントとして３点ある。
一つは、"実感無き景気回復感"がデフレ以降も持続するということである。
戦後最長の景気拡大期とされる"いざなぎ景気"が02年から08年も実感無き景気回復と言われたが、
同じ構造、元凶が持続しているからに他ならない。
それは記事にも示されているとおり、＜株主総会を乗り切るため＞である。
つまり、社員より株主優先なのである。利益の最大化は株主に還元するためであり、
そのために賃金は抑制する。
これが企業の収益が増大しても、社員に還元されない元凶であり、会社は社員のものではなく、
株主のものであるという利益分配の実態が０２年以降変わり、
それがデフレ不況の根付かせた原因になっているということである。
（外資ハゲタカが日本にやってきた頃と軌を一にしている）
２点目は、輸出企業が為替差益で一時的に好転しても、
＜世界経済は当面、そうした状況を期待できる情勢にはない＞、つまり、
米欧、中国など輸出先の経済は後退しており、購買力が落ちているということだ。
国内はおろか、海外でも買い手が減ってきているのであり、買ってくれる人がなければ、
当然利益は上がらないわけである。むしろコスト増に見舞われ、減収減益がとなり、
さらなるリストラが生じ、国内消費の押し下げることになる。
３点目は、＜日本発のバブル危機＞である。
再三述べてきているので詳細はしないが、アベノミクスの恩恵を受けるとされる資産家や富裕層も、
このバブル崩壊によって資産が消滅する恐れがあるのだ。
いずれにしても、アベノミクスはやがてそのメッキがはがれ、
国民に幸福を与えない"アベノリスク"へと変貌していくだろう・・・
國貞、三枚目、
「更名所作三番叟 かいめい しょさの みつぐみ」より、 「大当り」 「叶富久助写画ノ口上」です。
面白いねぇ、
◆http://oka-jp.seesaa.net/article/347234379.html
In Deep 2013年03月15日
◎イエスは自由自在に姿を変える生命存在だった？：
古いエジプトの書の解読で発見された記述
より抜粋、
☆http://news.yahoo.com/shape-shifting-jesus-
described-ancient-egyptian-text-114210117.html
Shape-Shifting Jesus Described in Ancient Egyptian Text
Yahoo! News （米国） 2013.03.12
古代のエジプトの書に描かれていたのは「自在に姿を変えられるキリストの姿」だった
最近になって初めて解読された約 1200年前のものだと考えられているエジプトの書には、
イエス・キリストの磔（はりつけ）のストーリーに関して、
作り話ではないかとさえ考えられる、これまで見たことも聞いたこともないような光景が描かれていた。
この書はコプト語で記されているもので、イエスの処刑に関与した総督ポンテオ・ピラト
（ポンティウス・ピラトゥス）についてのストーリーが記されている。
ポンティウス・ピラトゥス（生没年不詳）は、
ローマ帝国の第5代ユダヤ属州総督（在任：26年 - 36年）。
新約聖書で、イエスの処刑に関与した総督として登場することで有名。
http://oka-jp.up.seesaa.net/image/pon.jpeg
☆ピラトのイエスとの夕食
ピラトはイエスに自分の息子を代わりに生け贄にすると申し出て、
ピラトは金曜日にイエスと夕食をとった。
イエスはピラト本人と、そしてピラトの家の者すべてを祝福したという。
ピラトは、イエスに自分のひとり息子を身代わりに処刑することを申し出る。
そして、イエスが望むなら、逃げることができるとピラトはイエスに言う。
イエスが「ピラトよ」と言うので、ピラトがイエスを見ると、
「イエスの姿は消えていった」ことが書物には書かれている。
☆ユダの接吻の理由
http://oka-jp.up.seesaa.net/image/kiss-01.jpg
聖書には、ユダは、親愛の表現であるはずのキスを裏切りの合図として使い、
銀貨と引き替えにイエスを捕らえる裏切り行為として描かれている。
しかし、このエジプトの書には、ユダがキスをした理由は
「イエスには姿を変える能力があったからだ」と説明されている。
ユダヤ人たちはユダにイエスについて下のように述べている。
「イエスは特定の形を持たず、見た目が変わる。時に彼は赤く、時に彼は白い。
そしても時には小麦色になる。そして、イエスは修道僧のように見える時もあれば、
若者に見える時もあるし、老人に見える時もあるのだ」。
その理由、つまりイエスの姿が次々と変化していくことから、
ユダにイエスにキスをさせてイエスを特定するという方法を考えたことが書かれている。
この「ユダの接吻」の意味については、古くから様々な説明がなされているが、
４世紀に書かれた書物には「イエスを見た人たちは、イエスがどんな者とも似ていないと言う」
といったことが書かれている。
先のユトレヒト大学のブロエク博士によれば、エジプトでは、
４世紀から５世紀にかけて、聖書が正式な聖典として認められていたという。
しかし、特にキリスト教の修道士たちの間では、
今回のエジプトの書にある出所の不確かなキリストの話は、よく受け入れられていたという。
ブロエク博士は以下のように言う。
「ここに描かれていること（キリストの姿が自在に変化していくこと）を
イエスが実際におこなったと考えることは確かに難しいです。しかし、
夕食に関しての描写などを読むと、あるいは本当にあったかもしれません」。
「当時の人々はとても教養深い人たちでも厳格な歴史的態度を持つことはしませんでした。
奇跡はまったく可能だったのです。さらに、
それが古い話だから正しくないという理由はどこにもありません」。
↑
さて、はて？
ま、思いがけないことはあるものですよ。
凡人には、すべてを認識することなどできませんから。
天明6年（1786年)～元治元年(1865年）
号は、香蝶楼・一雄齋・五渡亭など 作
「市川團十郎」です。
「中村座普請出来候附 三日間罷出 口上相勤申候」
「舞台開きそめの口上申上るとて」
「猶さかへ いてうは茂れ 江戸の花 七代目三升」とあり。
☆晴れ、寒気緩まず。
さて、当ブログ、昨日をもって３００万PVを達成させて頂きました。
ご観覧累計 3,001,467(PageView)。
ひとえに、ご常連様、ご贔屓の皆々様のおかげ、厚く御礼申し上げます。
いつまで続けれるかわかりませぬが、変わらぬ立ち位置で、憎まれ口をｗ
肩肘張らず叩き続けてまいりたいと存じます。 何卒、相変わりませず御来場の程を。
ちなみに御来場累計は 739,265 IPです。 ありがとうございます。
まずは、一番まともですよ、
◆http://www.seikatsu1.jp/activity/act0000039.html
生活の党代表 小沢一郎 平成25年3月15日
◎安倍総理のTPP交渉への参加表明を受けて
本日、安倍晋三首相が環太平洋経済連携協定（TPP）交渉への参加表明を行った。
生活の党はかねてより、TPPが単なる自由貿易協定ではなく、
日本国民の命と暮らしを脅かし、社会の仕組みの改変を迫る異質な協定である
ことから強く反対してきた。
しかし自公政権が日本の国益を守るより、米国の言いなりになり、
TPP交渉に参加表明したことは、国家百年の大計にもとる重大な誤りであり、
即時撤回を強く求める。
世界やアジア各国の成長を日本に取り込むために自由貿易を促進し
関税や非関税障壁を撤廃し、人、モノ、金、サービスを自由に行き来させる
ことによって、新たな可能性が広がることは事実である。
しかしTPPは、農業生産者が指摘するように、
「単なる農業分野の関税引き下げ問題ではない。米国主導であらゆる規制の緩和、
ルール改正を同時並行で進め、国民の命と暮らしよりも大企業の利益を最優先する。
食の安全・安心、医療、外国企業からの訴訟など多くの問題を抱えている」など、
国民の生命と財産を守るための協定では全くないのである。
加えて、今参加表明しても、先般シンガポールで開催されたTPP準備会合で
明らかになったように、米国側は各国交渉者に
「日本が交渉に参加した場合、すでに確定した内容について再交渉も文言修正も認めない上、
新たな提案もさせない」と伝えている。この交渉実態を見れば、
安倍首相の「TPP交渉は聖域なき関税撤廃が前提ではない」との主張が全くの欺瞞である
ことが分かる。自民党の衆院選公約である6項目は到底守られず、公約破りは明白である。
米国の市民団体もTPPの草案文書を基にして
「TPPは表向きは貿易協定だが、完全な企業による世界統治だ」と告発している。
国民の生命、財産を守ることが国政を託された国会議員の最大の使命であり責務である。
自公政権は今すぐ、TPP交渉への参加表明を撤回すべきである。
今、日本政府が最優先すべきは、命、暮らし、地域を守るために
震災復興、被災地域再生、原発事故の早期収束、原発ゼロへの
エネルギー政策の大転換である。生活の党は引き続き、
日本政府のTPP交渉参加阻止に向け、各界各層と連携し闘っていく。
↑
この人の「脱米」志向は大いに評価に値するが、媚中・媚韓はまったく宜しからず。
が、思い掛けない出番があるかも？
習近平は遠からず必ず尖閣を取りに来る、これが奴のミッション(使命)だから。
で、日本に撃退されて大敗北に終り、「易姓革命」に火がつく。
大混乱の最中、戦後処理を誰がやるのか？ 李克強でしょうな。
李克強が頼るのは小沢一郎ですよ。 かって書生をしていた師匠筋になる。
國貞、二枚目、
「更名所作三番叟 なもかえて しょさの みつぐみ」より、 「見物左衛門」 「叶福助」です。
「アベノリスク」なのさ、
◆http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPTYE92E05820130315
Reuters JP 2013年 03月 15日
◎アングル：「アベノミクス」が強いる高齢者の痛み
［東京 １３日 ロイター］
安倍晋三首相は、内閣の任命を経て２０日に誕生する黒田東彦次期日銀総裁とともに、
デフレ脱却と成長復活に向けた経済政策「アベノミクス」を今後さらに加速させていく。
一方、戦後日本の高度経済成長を支えてきた高齢者が今、
そのアベノミクスから痛みを強いられようとしている。
アベノミクスはまさに今の日本経済が必要としていることかもしれないが、
それは日本を輸出主導型の経済大国へと押し上げ、
貯金や年金での生活に向けて準備していた高齢者の負担の上で成り立つとも言えるからだ。
都内で今川焼屋を半世紀にわたって営む７０代の夫婦は、
ロイターの取材に「引退後に備えて貯金を殖やそうとしているが、簡単ではない。
将来どうなるか分からない」とため息まじりに語った。
バブル経済が崩壊してからの２０年間、日本経済は停滞が続いていたが、
緩やかなデフレによって高齢者の購買力も緩やかに右肩上がりが続いてきた。
インフレを起こしてそれを逆回転させようとしているアベノミクスは、
成長に向けた財源を捻出するため、比喩的にも実質的にも高齢者に重い負担をかけようとしている。
ただ、インフレ上昇や増税の見通しで
高齢者が持つ７００兆円を超える資産の流動化が始まれば、
アベノミクスが効果を発揮する前に財政危機に火が点くことになりかねない
と一部のアナリストやエコノミストは警戒する。
ニッセイ基礎研究所チーフエコノミストの櫨浩一氏は
「将来的にお年寄りは貯金を崩していく。その観点から追加的な国債の発行が難しくなる」と指摘する。
東京五輪が開催された１９６４年以降の四半世紀で、
日本の１人当たり国内総生産（ＧＤＰ）は３倍に増えた。それを実現させた要因の１つは、
金融緩和や大規模な財政出動など、
現在の安倍政権の経済政策と多くの点で似通っている一連の政策だった。
第２次安倍政権では、向こう１５カ月間で１００兆円をインフラに投じる計画。
そして黒田次期日銀総裁は、積極的な金融緩和姿勢を明確にしている。
アベノミクスによるインフレ期待を背景に、円の対ドル相場は昨年１１月以降で約２０％下落した。
円の１％の下落は、日本企業の利益を１％押し上げる要因になるとされる。
しかし、１９６０年代に比べ、日本社会は大幅に高齢化し、国は巨額の借金を抱えている。
日本の公的債務残高は、対ＧＤＰ比２倍以上と世界最高水準に膨らんでいる。
ニッセイ基礎研究所の櫨氏は
「財政出動と金融緩和は今まで何回かやってきたが、その効果はいつも一時的だった」とし、
「今回の刺激策が恐らく最後になるだろう。公的債務は大き過ぎであり、
社会は高齢化が進んでいるからだ」と語る。
日本国債の約９割は国内貯蓄でまかなわれているが、
その多くは直接的もしくは間接的に高齢者の貯蓄によるものだ。
日本の６０歳以上は人口の約２５％だが、日銀統計によると、
家計金融純資産１１５６兆円の約６０％は彼ら高齢者が保有する。
そして、高齢者が人口に占める比率は高まるばかりだ。
日本政府によれば、２０３５年までに全人口の３０％が６５歳以上になるという。
高齢者の金融資産の大部分は銀行預金という形で保有されており、
金融機関は低成長やローン需要の停滞により、こうした預金の多くを国債に投資する。
同じことは、安全性を重視する年金基金や生命保険にも当てはまる。
安倍政権のギャンブルは、
インフレ期待が高齢者やその家族の消費拡大を誘発し、
国内需要が増大して雇用と所得が伸びるという好循環をもたらし、
結果的に税収が伸びて借金を減らすというものだ。
エコノミストらは、アベノミクスによって消費や税収がどれほど伸びるか予測するのは
極めて難しいと指摘する。その一方で、
インフレは高齢者の購買力を落とし、引退に備えた貯金の切り崩しは増えることになるだろう。
これについて小野日子内閣副広報官は、ロイターへの文書による回答で、
年金給付額は消費者物価の動きにリンクしているので、
年金生活者の購買力は低下しないとの考えを示し、
政府は貧困層への年金給付増額にも取り組んでいるとした。
どんなリスクがあるにせよ、多くのエコノミストが口をそろえるのは、
日本にインフレ政策以外の選択肢はほとんど残されていないという点だ。
少子高齢者は進む一方であり、向こう１０年以内に政府が債務を減らせなければ、
財政危機は確実に顕在化するだろう。
年金給付額の削減計画は安倍政権によって中断したが、インフレは、
高齢者から若年層への富の自然な移行をスピードアップさせることにもなる。
安倍政権は税制改正にも踏み込んでいる。
２０１６年からは国債売却益にも２０％課税される計画であり、
２０１５年には相続税の最高税率が５０％から５５％に引き上げられる予定だ。
一方、祖父母が孫に教育資金を一括贈与した場合、贈与税の一定額を非課税にする特例を検討している。
企業のマーケティング担当者は早速、
新たな税制に後押しされた祖父母世代の支出拡大を狙った動きを見せており、
博報堂生活総合研究所の酒井崇匡氏は「消費拡大につながる可能性がある」と指摘する。
アベノミクス支持派は、消費拡大こそが日本には必要だと主張する。
一方、アベノミクスに懐疑的な論客は、
政府は高齢者の虎の子の資産をインフレから守ろうとしないなら、
彼らの消費拡大をあてにすべきではないと反論する。
投資助言会社フジマキ・ジャパンの藤巻健史氏（６２）は
「古い人間」はハイパーインフレが起きて、築き上げた資産が消えることを考えると語る。
藤巻氏は顧客に対し、インフレに備えて資産を外債や外国通貨に移すよう助言している。
３０年債利回りは足元で２０１０年半ばの水準にまで低下している。
その理由の１つには、「高齢者貯蓄」が国債を売り始めたとしても、
日銀の買い入れがそれを吸収すると投資家が考えていることがあるかもしれない。
ただ一部には、投資家がアベノミクスの失敗を見込んでいる
こともその背景にあると指摘する声もある。
◆http://eagle-hit.com/
イーグルヒット 2013年3月15日
◎実感なき景気回復・・・
☆物価目標の恩恵は一部、実感なき景気回復へ＝水野氏
水野和夫・埼玉大学大学院客員教授（元三菱ＵＦＪ証券チーフエコノミスト）は、
２％の物価目標を２年程度で達成しようとする安倍政権の金融政策について、
必ずしも国民生活が豊かになるとは限らないとみている。
円安効果で実質国内総生産（ＧＤＰ）など景気の規模は拡大する一方、
そのメリットは一部の大企業や資産価格上昇の恩恵を受ける富裕層に集中しかねず、
それ以外の国民にとっては生活必需品値上がりの影響の方が大きくなる可能性が高いためだ。
円安や資産価格上昇への期待が高まっている分だけ、
価格下落時の反動が深くなるといった側面もあり、再び実感なき景気回復になると見通している。
＜２％物価目標、円安メリットも賃上げの余裕乏しく＞
アベノミクスは２％という高い物価目標を掲げることで人々のインフレ期待に働きかけ、
デフレ脱却につなげていくことを狙う。日銀の新体制の下、黒田東彦新総裁は２年程度で
２％の物価上昇に挑む姿勢を示している。
水野氏は「安倍政権は金融緩和で期待に働きかけるというが、期待はマーケット内にとどまり、
その先の実体経済に波及するには不確実性が高い」と指摘、成功する確率は高くないとみている。
確かに輸出企業では、円安がもたらす為替差益や数量効果により収益は上がる。
しかし水野氏は「円安により輸入価格も上昇するので、生活必需品は値上がりする。
一方で、賃上げはなかなか難しい」とみる。
「企業は株主総会を乗り切るために、利益をできるだけ大きくする必要がある。
利益から差し引く過剰設備の減価償却費もかさんでおり、
賃金をそれほど引き上げられる状況にはない」と分析している。この結果、
輸出型企業をけん引役に企業部門の収益は回復するものの、
生活者の実質的な懐事情はかえって悪化し、購買力の高まりは抑えられてしまう。
「一部の大企業だけにメリットが集中、生活必需品は高くなり、
日本国民全体の幸福にはつながらなくなる。従来のデフレ期同様、
大方の国民にとっては実感なき景気回復ということになるだろう」と予想する。
＜円安効果は２年目以降が正念場、資産バブルで富の偏在＞
円安による企業部門活性化の効果についても、持続性が期待しにくいとみている。
「１年目は確かに為替差益が出るし、競争力効果で数量ベースの輸出拡大も見込める。
しかし２年目以降、毎年１０─２０円もの円安が持続するとは想定しにくい。
為替はむしろ安定することが重要だ」と指摘。
安定すれば「あとは貿易相手国の購買力の拡大次第になる。２０００年代は新興国の成長と
米国の住宅バブルでそれが可能だった。しかし世界経済は当面、
そうした状況を期待できる情勢にはない」とみており、
為替安定後の輸出拡大は不透明さを伴うとしている。
水野氏は、日銀が２％の物価目標に向けて無制限に金融緩和を継続していった場合、
むしろ資産バブルの傾向が強まると懸念する。
長期に金融緩和を続ければ「土地や株といった資産インフレを引き起こすことになり、
資産家だけに恩恵がもたらされる」と指摘、 富の偏在が起こりかねないとみている。
しかも円安や資産価格上昇は永遠に継続するわけでもない。
「円安や資産価格上昇の持続を期待する人々、企業収益拡大を見込む企業など、
期待を持つほどにいずれ損失が出ることになりかねない」ことも想定されるという。
最近の世界経済を振り返ると「バブルはほぼ３年に一度やってくる。
０８年のリーマンショック、１０年のギリシャ危機、そして今度は日本発のバブル危機
となるリスクは否定できない」と予想する。
そうだとすると「安倍政権の経済政策は、社会実験にしてはコストがかかりすぎる」
と水野氏はみている。【ロイター 18:20】
昨日もアベノミクスの弊害をお伝えしたが、ここで示されているポイントとして３点ある。
一つは、"実感無き景気回復感"がデフレ以降も持続するということである。
戦後最長の景気拡大期とされる"いざなぎ景気"が02年から08年も実感無き景気回復と言われたが、
同じ構造、元凶が持続しているからに他ならない。
それは記事にも示されているとおり、＜株主総会を乗り切るため＞である。
つまり、社員より株主優先なのである。利益の最大化は株主に還元するためであり、
そのために賃金は抑制する。
これが企業の収益が増大しても、社員に還元されない元凶であり、会社は社員のものではなく、
株主のものであるという利益分配の実態が０２年以降変わり、
それがデフレ不況の根付かせた原因になっているということである。
（外資ハゲタカが日本にやってきた頃と軌を一にしている）
２点目は、輸出企業が為替差益で一時的に好転しても、
＜世界経済は当面、そうした状況を期待できる情勢にはない＞、つまり、
米欧、中国など輸出先の経済は後退しており、購買力が落ちているということだ。
国内はおろか、海外でも買い手が減ってきているのであり、買ってくれる人がなければ、
当然利益は上がらないわけである。むしろコスト増に見舞われ、減収減益がとなり、
さらなるリストラが生じ、国内消費の押し下げることになる。
３点目は、＜日本発のバブル危機＞である。
再三述べてきているので詳細はしないが、アベノミクスの恩恵を受けるとされる資産家や富裕層も、
このバブル崩壊によって資産が消滅する恐れがあるのだ。
いずれにしても、アベノミクスはやがてそのメッキがはがれ、
国民に幸福を与えない"アベノリスク"へと変貌していくだろう・・・
國貞、三枚目、
「更名所作三番叟 かいめい しょさの みつぐみ」より、 「大当り」 「叶富久助写画ノ口上」です。
面白いねぇ、
◆http://oka-jp.seesaa.net/article/347234379.html
In Deep 2013年03月15日
◎イエスは自由自在に姿を変える生命存在だった？：
古いエジプトの書の解読で発見された記述
より抜粋、
☆http://news.yahoo.com/shape-shifting-jesus-
described-ancient-egyptian-text-114210117.html
Shape-Shifting Jesus Described in Ancient Egyptian Text
Yahoo! News （米国） 2013.03.12
古代のエジプトの書に描かれていたのは「自在に姿を変えられるキリストの姿」だった
最近になって初めて解読された約 1200年前のものだと考えられているエジプトの書には、
イエス・キリストの磔（はりつけ）のストーリーに関して、
作り話ではないかとさえ考えられる、これまで見たことも聞いたこともないような光景が描かれていた。
この書はコプト語で記されているもので、イエスの処刑に関与した総督ポンテオ・ピラト
（ポンティウス・ピラトゥス）についてのストーリーが記されている。
ポンティウス・ピラトゥス（生没年不詳）は、
ローマ帝国の第5代ユダヤ属州総督（在任：26年 - 36年）。
新約聖書で、イエスの処刑に関与した総督として登場することで有名。
http://oka-jp.up.seesaa.net/image/pon.jpeg
☆ピラトのイエスとの夕食
ピラトはイエスに自分の息子を代わりに生け贄にすると申し出て、
ピラトは金曜日にイエスと夕食をとった。
イエスはピラト本人と、そしてピラトの家の者すべてを祝福したという。
ピラトは、イエスに自分のひとり息子を身代わりに処刑することを申し出る。
そして、イエスが望むなら、逃げることができるとピラトはイエスに言う。
イエスが「ピラトよ」と言うので、ピラトがイエスを見ると、
「イエスの姿は消えていった」ことが書物には書かれている。
☆ユダの接吻の理由
http://oka-jp.up.seesaa.net/image/kiss-01.jpg
聖書には、ユダは、親愛の表現であるはずのキスを裏切りの合図として使い、
銀貨と引き替えにイエスを捕らえる裏切り行為として描かれている。
しかし、このエジプトの書には、ユダがキスをした理由は
「イエスには姿を変える能力があったからだ」と説明されている。
ユダヤ人たちはユダにイエスについて下のように述べている。
「イエスは特定の形を持たず、見た目が変わる。時に彼は赤く、時に彼は白い。
そしても時には小麦色になる。そして、イエスは修道僧のように見える時もあれば、
若者に見える時もあるし、老人に見える時もあるのだ」。
その理由、つまりイエスの姿が次々と変化していくことから、
ユダにイエスにキスをさせてイエスを特定するという方法を考えたことが書かれている。
この「ユダの接吻」の意味については、古くから様々な説明がなされているが、
４世紀に書かれた書物には「イエスを見た人たちは、イエスがどんな者とも似ていないと言う」
といったことが書かれている。
先のユトレヒト大学のブロエク博士によれば、エジプトでは、
４世紀から５世紀にかけて、聖書が正式な聖典として認められていたという。
しかし、特にキリスト教の修道士たちの間では、
今回のエジプトの書にある出所の不確かなキリストの話は、よく受け入れられていたという。
ブロエク博士は以下のように言う。
「ここに描かれていること（キリストの姿が自在に変化していくこと）を
イエスが実際におこなったと考えることは確かに難しいです。しかし、
夕食に関しての描写などを読むと、あるいは本当にあったかもしれません」。
「当時の人々はとても教養深い人たちでも厳格な歴史的態度を持つことはしませんでした。
奇跡はまったく可能だったのです。さらに、
それが古い話だから正しくないという理由はどこにもありません」。
↑
さて、はて？
ま、思いがけないことはあるものですよ。
凡人には、すべてを認識することなどできませんから。
