画は 歌川 國貞 (三代豊國)
天明6年（1786年)～元治元年(1865年）
号は、香蝶楼・一雄齋・五渡亭など 作
「東海道五十三次之内」 「石薬師庄野間御殿山」 「武智光秀」です。
☆曇の予報。
二ヶ月おきの通院日ですので、予約投稿です。
医事ネタだがいい記事だと思う、ちっと長いが、
◆http://news.nifty.com/cs/magazine/detail/sapio-20140317-01/1.htm
（SAPIO 2014年3月号掲載） 2014年3月17日(月)
◎効かない、高い、飲み過ぎ ── 日本の薬がおかしい！
OECD調査によると、日本人１人あたりの年間薬剤代は556ドル（加盟国中９位）。
１位アメリカの９４７ドルには及ばないものの、日本人の薬信仰は強い。
しかし今、その信頼は根幹から揺らいでいる。
☆高い！
平均でもイギリス、フランスの２倍
ジェネリックは10倍のバカ高「薬価」
政府は４月からの消費増税の根拠のひとつに増大する医療費を挙げた。
その大きな原因が高すぎる薬価だ。
公的医療保険が適用される処方薬の「薬価」は、２年に１度、
厚生労働大臣の諮問機関である中央社会保険医療協議会（中医協）によって決められる。
今年は改定の年で、薬価全体を１・３６％引き下げることが決定しており、
２月中に個別の薬価が確定する見込みだ。だがこれで「安くなった」と喜ぶのは間違いだ。
欧米ではジェネリック（すでに特許が切れた薬と同じ成分の後発医薬品）の値段は
「先発薬の７～９％」が相場だが、
日本では中医協が「先発薬の 70％」と不当なほど高く設定している。
昨年末、厚労省は先発薬の60％に引き下げる方針を決定したが、
それでも海外と比べればはるかに高い。
薬価を製薬会社が自由に決められるアメリカ、イギリス、ドイツなどでは
市場原理が働くため、ジェネリックが登場すると薬価は暴落する。
だが、日本ではジェネリックは「公定価格」で高止まりしている。
全国保険医団体連合会が２０１０年に行なった国際薬価比較によれば、
日本でよく売れている薬剤77品目の平均薬価は、
イギリス、フランスの約２倍、ドイツの約１・５倍だった。
東京大学医科学研究所の上昌広特任教授（医療ガバナンス）が日本の制度を批判する。
「厚労相の一諮問機関に過ぎない中医協が国会のチェックも受けずに
薬価を決めるシステムは世界的にも異常です。
本来、製薬会社のビジネスモデルは、長い期間をかけて新薬を開発して、
特許で保護されている間に独占的に販売して開発費を回収、高い収益を得るというもの。
特許が切れるとジェネリックが出回って価格が暴落するため、
製薬会社はさらなる新薬開発に励むのです。
ところが、日本では中医協が薬価を『一物一価』で独占的に決定し、
特許の切れた薬（長期収載品）でも高い価格が維持される。
そのため製薬会社が新薬を開発するインセンティブが低い」
現在、日本には約３４０社の医薬品関連企業があるが
（うち医療用、一般用医薬品を製造販売する企業は２２８社）、
国内で承認される新薬の約75％が外国で開発されたものだ。
新薬を開発しなくても生き残れる“ぬるま湯”に浸って久しい製薬会社の多くは、
すでに新薬開発能力を失い、既存の薬を売ることしかできない。
そして価格競争がないため、歪んだ営業合戦にひた走る。
かつて製薬会社のＭＲ（医薬情報担当者）が医者を「飲む・食う・買う」の
接待漬けにしていたのは有名だ。
現在は規制が強化されたが、製薬会社の営業本部が莫大な経費を使い、
医師に営業攻勢を仕掛ける実態は変わっていない。
日本医科大学武蔵小杉病院腫瘍内科の勝俣範之医師が指摘する。
「今も医局ではＭＲが弁当付きの薬品説明会を連日、開催します。
学会では昼食付きのランチョンセミナーを開催し、自社の薬を宣伝しまくる。
海外と違い、日本ではアカデミックと商業企業が区別されていません」
昨年７月、業界団体の日本製薬工業協会（製薬協）のガイドラインに沿って
大手製薬会社ファイザーが明らかにした12年度の医師や研究室への支払額は、
研究開発費１１６億円、大学研究室や学会への寄付などが20億円、
原稿執筆料などが11億円、講演会費などが88億円、接待が３億円など、
総額約２４０億円というケタ外れの額だった。
「それらのコストを最終的に負担するのは患者です。
本来は営業合戦ではなく、価格競争を起こすべき。元凶は国の価格統制にあります。
製薬会社は大手メディアに広告を大量に出稿しているため批判にさらされにくい。
しかも製薬協には厚労省からの天下りがいて、国会議員の支援もしている。
その意味では原発事故を招いた東電と非常に似た構造です」（上特任教授）
ちなみに現在の製薬協理事長は、元厚生労働省局長の伍藤忠春氏だ。
☆飲みすぎ！
ネット解禁「阻止」で７兆円利権は継続
多剤大量処方で潤う調剤薬局の政治力
昨年12月、改正薬事法が成立し、一般用医薬品（大衆薬）のうち、
28品目をのぞく99・８％がネット販売できるようになった。
これを「全面解禁」と持ち上げるメディアがあるが、大嘘だ。
なぜなら、国はさりげなく「（処方薬については）薬剤師が対面により患者等に対して
必要な情報提供、薬学的知見に基づく指導等を行うことを義務付ける仕組みを今後とも堅持する」
との文言を附帯決議に盛り込んだからだ。
薬の市場規模は約10兆円だが、大衆薬はそのわずか６％、約６０００億円に過ぎない。
残りが処方薬で、うち約７兆円が調剤薬局など院外処方で賄われている。
処方薬を扱う調剤薬局はまさに“成長産業”だ。
全国保険医団体連合会によると、00年度に２・８兆円だった調剤薬局の医療費（主に薬剤費）は
12年度に６・６兆円まで増加。全国の調剤薬局は約５万３０００店舗に達し、
約５万店舗のコンビニを凌駕する。
しかし、処方薬のネット販売を許せば調剤薬局は莫大な利権を失う。
彼らは大衆薬というエサをネット業界に与えて、本丸である処方薬の販売権を死守したのだ。
「処方薬のネット販売に反対する中心勢力は日本薬剤師会です。
彼らは『副作用の危険をチェックできない』などと主張しますが、
ネット販売は履歴が残るので、むしろ患者にとって安全という意見もある。
実際、アメリカ、イギリス、ドイツなどではネット販売が認められています。
本当に危険かどうかの議論もされずに反対を唱えるのでは、
利権確保が目的と見られても仕方ありません」（前出の上特任教授）
そもそも、厚労省が医療行為と薬の提供を分ける「医薬分業」を進めた目的のひとつは、
医師の処方を薬剤師が適切にチェックすることだった。
院内処方が主流だった時代、病院側は薬を多く処方しがちだった。
薬価と実際の仕入れ値との差額である「薬価差益」で儲けるためだった。
それが社会問題化したため、厚労省は院内処方では薬価差益が生じにくいように
医療点数を改定。院外処方をメインにして、外部のチェックが入るよう目論んだ。
薬剤師法は処方箋に疑問があれば、処方医に問い合わせる「疑義照会」を義務づけている。
しかし、そんな建前はとうに崩壊している。
今も大量の薬が処方され、それに誰も口を挟めずにいる。
多剤処方が社会問題になっている精神科のケースを見てみよう。
「市民の人権擁護の会」の米田倫康氏はこんな相談をよく受けるという。
「調剤薬局に勤務する薬剤師から、向精神薬の種類や量が異常に多い処方箋について
医師に疑義照会したところ、一方的に激怒されたという話をいくつも聞いている。
最近は薬剤師も派遣が多く、立場が弱い。
調剤薬局の経営者や派遣元から『処方医に従え』『患者に副作用を説明するな』
と諭された例もあります。
精神科領域では、医薬品添付文書や薬理学を無視したデタラメ処方が珍しくない。
そのような医師の暴走を止めるのが薬剤師のはずです。
しかし、処方医の機嫌を損ねず薬を大量に出してもらった方が調剤薬局は儲かる。
正当な業務を否定され、患者の命よりも経営が優先される現場を
目の当たりにした薬剤師は『何のために勉強して資格を取ったのか』と嘆いています」
国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所の松本俊彦氏が２０１１年、
埼玉県にある調剤薬局に勤務する約１４００名の薬剤師に行なった調査では、
向精神薬依存が疑われる患者に対応した経験のある薬剤師のうち、
処方医への疑義照会を積極的にできなかったケースは半数近くに上り、
その理由は「処方医は患者の状況を理解していると思うから」が約４割を占める。
つまり、処方医任せの調剤が常態化しているのだ。
さらに「処方医とのトラブルを避けたいから」「患者とのトラブルを避けたいから」
という理由が続き、薬剤師の役割が有名無実化していることを如実に示す。
医師には弱い薬剤師だが、政治家には強いようだ。
ネット解禁阻止に動いた「医薬品のネット販売に関する議員連盟」のメンバーが
12年に日本薬剤師連盟（日本薬剤師会の政治団体）から受け取った献金額を見てみよう。
松本純氏（４５００万円）を筆頭に、渡嘉敷奈緒美氏（２０００万円）、
藤井基之氏（１２００万円）、
田村憲久・厚労相（２５０万円）と多額の献金を受け取っている。
議連メンバー以外でも、安倍晋三首相（２５０万円）、麻生太郎財務相（２５０万円）、
石破茂幹事長（２００万円）など与党の大物政治家への献金が目立つ。
日本薬剤師会の資金力にものをいわせた影響力が窺える。
かくして日本の患者は、もしかすると不要な薬まで、
病を抱えながら不便な薬局まで買いに行かされることになる。
☆効かない！
データ改竄で「効果」をでっち上げ
製薬会社と医師の「不適切な関係」
根本的問題として、日本で使われている薬が本当に
「効能書き」通りに効くのかさえ疑いが生じている。
脳卒中や狭心症などのリスクが半減する吉報は全くのデタラメだった。
製薬会社ノバルティスファーマの降圧剤「ディオバン」（一般名＝バルサルタン）
の効果を謳った論文で、研究対象となった患者のデータに操作があったことが発覚し、
今年１月、厚生労働省はノ社と社員（個人を特定せず、「氏名不詳」とした）を
薬事法違反（誇大広告）で東京地検に刑事告発した。
この薬への信頼を失墜させた重大な事件について、
前出の上特任教授は「氷山の一角」と指摘する。
「今回は数値の操作が杜撰だったため発覚しました。
同様の臨床研究は至るところで行なわれていると考えていい。
今回の件を特殊事例として矮小化すべきではありません」
そもそも論文不正問題は、京都府立医大、東京慈恵会医大、滋賀医大など
５大学がディオバンの臨床研究を行ない、
血圧を下げる効果の他に脳卒中や狭心症を防ぐ効果もあるとの論文を
07年から相次いで発表したことに始まった。
その後、データに疑義が唱えられ、日本循環器学会誌などが論文を次々撤回。
それらを受けて京都府立医大、東京慈恵会医大が調査を開始、
昨年７月にデータが操作されていたと発表した。
いずれの研究にもノ社の元社員（当時は社員）が
「大阪市立大学非常勤講師」の肩書で臨床研究に参加していたことも発覚。
元社員はデータ操作を否定しており、ノ社も組織ぐるみの関与を否定、
元社員によるデータ操作を示す証拠も見つからなかったとしている。
データ改竄が日常化しているのではと疑う事件が今年１月にも起きた。
アルツハイマー病の早期発見をめざす国家プロジェクト「Ｊ－ＡＤＮＩ」で
検査データが改竄された可能性があると朝日新聞が報じた。
研究費33億円のうち、厚労省、文部科学省が計24億円、製薬会社11社が計９億円を拠出した。
報道を受けて厚労省は調査を開始。
巨費を投じた国家プロジェクトでもデータ改竄が行なわれていたとすれば、日
本の研究への信頼失墜は避けられない。
話をディオバンに戻そう。問題となった研究はいずれも医師主導の臨床研究だった。
製薬会社が新薬開発のため医療機関に依頼して行なう「治験」と違って、
医療機関・医師が自ら企画・立案して実施する臨床研究だ。
「製薬会社は営利目的で薬を開発するので、その後のチェックが必要です。
医師が主導して市販後の薬を試験することで、
患者にとって本当に必要で安全な薬かどうかを確認できるという期待がありました」
（横浜ソーワクリニック横浜総合健診センターの別府宏圀院長）
しかし現実には医師主導とは名ばかりで、製薬会社の資金力に頼るばかりだった。
前出の勝俣医師が内情を明かす。
「よくあるパターンは、資金不足に悩む医師に対して製薬会社が
『市販後薬の安全性や有用性を評価したい』と大規模な臨床研究を持ちかけます。
データセンターや事務局の立ち上げのお膳立てをし、
『１症例あたり３万円の資金を提供します』などと約束したり、
目的を指定しない奨学寄付金を提供したりする」
薬事法を根拠とする厳しいルールがある治験と違って
医師主導の臨床研究には法的な規制がなく、届け出や監査も必要ない。
「しかも多くの研究は他薬との比較ではなく、単薬で行なわれ、
他薬からの乗り換えもＯＫというおよそ科学的とは言えない代物です。
医師は資金提供を受けているため、製薬会社に有利な結果を出しやすいし、
患者にも“新しい良い薬がありますが試してみますか”と勧めがち。
多くの患者は拒みませんし、臨床研究が終わっても継続してその薬を使い続けます。
そのため臨床研究が販促に利用されている。
『seeding trial』（種蒔き試験）と批判されているのです」（勝俣医師）
高齢化が進む日本では、ディオバンのような降圧剤など循環器系の薬の需要が多く、
患者は長期的に服用するため、各社が販売促進に鎬を削る。
「現在、国内の薬市場は約10兆円で、そのうち高血圧治療薬だけで１兆円を占めます。
ディオバンは日本で最も売れる降圧剤で、一昨年の売り上げは約１０００億円。
これまで約１兆２０００億円を売り上げました」（上特任教授）
各製薬会社は他社との差別化を図ろうと大学病院などに
医師主導臨床研究を積極的に働きかけ、効果的な結果が出ると
学会の重鎮医師などがＰＲ資料や業界紙の座談会で薬の効果をアナウンスする。
その典型例がディオバンだ。
ノ社は、臨床研究を実施した５大学の主任研究者の研究室に、
総額11億３２９０万円もの奨学寄付金を提供していた。
医師と製薬業界の癒着をどう防ぐかは重要なテーマだ。
米国では10ドル以上の食事、謝礼、助成金、物品などを製薬会社から提供された医師を
ウェブ上に公開する「サンシャイン法」が施行され、今年９月から情報公開が始まる。
日本でも製薬協が「企業活動と医療機関等の関係の透明性ガイドライン」を策定し、
製薬会社が医療機関や医師に提供した「研究開発費」「学術研究助成費」「原稿執筆料」
などを昨年から公開するよう求めた。
だが、日本医師会と日本医学会が「医師の個人情報に関わる」などと猛反発した。
結果、製薬会社が支払った総額は開示されるものの、
個別の医師に対して幾ら支払われたのかの開示は先送りになった。
前出の別府院長は臨床研究の資金集めを根本から変えるべきだと提案する。
「イタリアやスペインでは製薬会社の宣伝費の５％を強制的に国庫に上納させ、
その資金を国が管理して公募による臨床研究を行ないます。
資金が新たな利権を生まないよう、手続きをオープン化して議論を進めるべきです」
追：３：００PM
國貞、二枚目、
「大寺正兵衛」三代目関三十郎 「鬼あざみ清吉」四代目市川小團次
「十六夜おさよ」三代目岩井粂三郎 です。
通院も毎度半日仕事で疲れますｗ 混んでましたねぇ。
昼は街の古い百貨店の食堂で、また、あんかけ焼きそばを生ビールで食いました。
前回８８０円、今回は消費税増税で９１０円に値上げ、ま、うまかったｗ
さて、いい斬り口だ、そうかもしれん？
逃げ出した船員 皆、半年から一年期限の「派遣」らしいね、日本では考えられんな、
◆http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/33520439.html
新ベンチャー革命 2014年4月20日 No.884
◎韓国旅客船・セウォル号沈没事故 ：
潜水艦との緊急時衝突回避行動が原因の転覆・沈没事故の疑惑あり
１．韓国南岸にて旅客船沈没事故、300人近い死者・行方不明者発生
2014年4月16日、韓国南岸にて旅客船・セウォル号が沈没し、
300人近い死者・行方不明者が出ています。
筆者は東大工学部船舶工学科出身であり、若き頃、
IHIにて造船設計部に所属していましたので、この事故には強い関心を抱いています。
この事故を知って、咄嗟に思い出したのは2010年3月に発生した韓国哨戒艦・天安の海難事故です。
今回の事故も謎が多く、天安同様に、様々な推論が可能です。
２．セウォル号の球状船首底部に、接触痕があったにもかかわらず、韓国当局は言及していない
上記セウォル号は、事故発生から沈没するまで何時間か時間がかかり、
転覆開始時から沈没時まで、多くの画像が記録されています。
同船が完全沈没する前、転覆した状態で、球状船首が逆さまになって
海面に露出した部分の至近距離撮影画像を観ましたが、ここに接触痕が見られました。
そして、本事故の報道にて、生存者が事故時、ドーンという音を聞いたという証言がありました。
この二つの事実から、セウォル号は事故直前、
同船前方の水面下にあった何かと球状船首底部が接触し、それがドーンという音を発生し、
生存者がその音を聞いたと推測されます。
また、本事故報道にて、この付近には暗礁はなく、30数メートルの海底は砂地
ということもわかっています。そして、事故後も
同船が暗礁に乗り上げたという報道はまったくありませんので、
セウォル号は事故時、暗礁以外の何かに接触したのは明白です、
にもかかわらず、その後の報道は、未熟な航海士の操船ミスが事故原因
という方向に誘導されています。そして、事故前の海面下での球状船首底部が
何かと接触した可能性についての追跡報道はいっさいありません。
先日のマレーシア航空機事故同様、韓国当局は何か隠していると疑われます。
この韓国政府による事故原因の隠蔽疑惑は、
かつての天安沈没事故時と非常によく似ています
さらに、日米政府が、韓国政府に救助支援の用意があると表明しているにもかかわらず、
韓国政府は救助支援要請をしていません、
外部の救助隊が現場に入ると何かまずいことでもあるのでしょうか。
３．セウォル号沈没原因の推論
マスコミ報道によれば、事故前、同船は17~18ノットでノーマル航行していますが、
事故直前に、5~6ノットまで急減速しています。
その後、面舵いっぱいの操作が行われていますが、これは緊急時衝突回避行動とみなせます。
この動きと、球状船首底部の接触痕は、見事に符合しています、
すなわち、セウォル号は、ソナーにて前方、水面下に異物を発見して、まず、
フル・アスターン（全速後進・スクリュー逆転操作）を掛けたということです、だから、
上記のように、17^18ノットから5~6ノットに急減速したと思われます、
それでも、衝突回避ができなかったので、面舵いっぱいの操作が行われたのでしょう、
その航跡はすでに記録されています。
その後、同船は復原力の限度を超えるほど船体が傾斜、
徐々に浸水して転覆・沈没したとみなせます。
このとき操船していた航海士は、船が転覆し始めたので、とりあえず
エンジンを停止したはずです、ところが、事故現場の海域は潮の流れが速く、
進行方向とは逆の北の方向に流された後、
何物かとの接触地点とは離れた場所で沈没したということになります。
ちなみに、セウォル号が事故直前にフル・アスターンを掛けた後、
面舵いっぱいで船がいったん南西方向に船首を向けた後、
今度は真逆に近い北向きに船が移動したのは、このときすでに、エンジンは止まっていて、
事故現場の潮の流れ方向に漂流し始めたということではないでしょうか。
ここまで、推論すると、
韓国当局が、事故発生時の水面下の異物との接触に言及しないのは非常に不可解です。
４．セウォル号は潜水艦と接触したのではないか
上記の事故原因推論から容易に推定できることは、セウォル号の球状船首底部が接触したのは、
潜水艦だったのではないかということです。
なお、筆者の見方では、セウォル号の球状船首底部の接触痕の程度から、
衝突した潜水艦もおそらく同程度の接触痕にとどまっており、
沈没するほどの損傷は受けておらず、今はどこかに逃げ去っていると思われます。
しかしながら、韓国当局は、韓国民の関心が潜水艦に向かうのを必死で抑えている
という印象をもちます、その代り、事故当時、セウォル号を操船していたのは、
入社4ヶ月の新米の25歳の女性・三等航海士だったという情報を流し、
この女性の操船ミスを事故原因としようとしています。
この報道は明らかに、事故の真相の隠蔽工作としか思えません。
ネットでは、セウォル号が、潜水艦と衝突したのではないかという推測が飛び交っていますが、
セウォル号の事故時の動きと球状船首底部の接触痕から潜水艦との関連性を疑うのは当然です。
５．この時期、米韓合同軍事演習フォールイーグルにて、
韓国の西部沿岸には米韓潜水艦が蠢いていたはず
日韓を属国化し、北朝鮮を日米韓の敵役に位置付けている米国戦争屋は、
極東米軍の存在意義を米国民にアピールするため、韓国・北朝鮮周辺海域にて、
毎年3月から4月にかけて、米韓合同軍事演習フォールイーグルを行っています。
ちなみに、2011年の3.11事件時は、普通はフォールイーグルに参加しない
米空母・ロナルド・レーガンが来ていて、
背筋が寒くなる、あの不気味な“トモダチ作戦”を展開しました。
ところで、今年のフォールイーグル2014は、セウォル号が事故に遭遇した4月16日の
2日後の4月18日に終了しています。つまり、事故発生時に、
セウォル号事故遭遇地点を含む韓国近海に、
米国もしくは韓国の潜水艦が蠢いていていても何ら不思議はありません。
なお、上記、米国戦争屋（世界的寡頭勢力の主要構成メンバー）および
そのロボット・悪徳ペンタゴンを構成する日本人勢力の定義は
本ブログNo.816の注記をご覧ください。
６．北朝鮮の潜水艦がフォールイーグル演習時に韓国南岸にて蠢く可能性は少ない
ネットでは、案の定、北朝鮮の潜水艦がセウォル号に衝突したのではないか
という憶測が飛んでいますが、もし、北の潜水艦がそこにいたら、
フォールイーグル演習中の米韓の潜水艦にただちに発見されて攻撃されますから、
北の軍部はそんな愚かな行動はしないはずです。
また、日本の潜水艦も、フォールイーグルが行われているとき、わざわざ、
韓国沿岸に近寄る可能性はゼロです。
もし、仮にセウォル号が日本の潜水艦と衝突したのなら、
反日的な韓国当局はすでに大騒ぎしているはずです。
以上の推論より、セウォル号は、米国か韓国の潜水艦と衝突しそうになって、
緊急時衝突回避行動を取ったため、正面衝突は回避されたものの、
運悪く接触してしまったということです。
その衝撃に加えて面舵いっぱい操船で船体が大きく傾斜したのでしょう。
その結果、セウォル号の重心が高く、復原力が弱かったため、
不幸にも転覆に至ったとみなせます。
ちなみに、接触したと考えられる潜水艦も、故意に接触したのではなく、
これは、単に事故と思われます。
そして、セウォル号が接触したのが米国もしくは韓国の潜水艦であったとしても、
韓国政府は米韓関係を考慮して必死で真相隠蔽するでしょう。
國貞、三枚目、
「東海道 土山水口間 おほの 定九郎」 「三代目嵐吉三郎」です。
武田教授の見事な斬り口、当初より言及しており、鋭い！
小保方さんのすぐ身近に「敵」がおったねぇ、恐ろし々、
◆http://takedanet.com/2014/04/post_511f.html
武田邦彦 （平成26年4月19日）
◎ＳＴＡＰ事件簿後日譚 論文の不備を誰がわかったのか？
☆http://takedanet.com/files/2014042114191419.mp3
正確な日時は次第に明らかになっていくと思うけれど、
ＳＴＡＰ論文が掲載されたのが１月２９日。
ネットで最初の「欠点の指摘」があったのが、確か２月４日で６日しかたっていない。
これが２月１４日でも１６日だから、「出てすぐ」には変わりはない。
世界中で毎日、多くの論文がでるが、主要なものだけで１００ケ以上はある。
その中で、このネイチャーの論文に注目し、掲載された日に論文を読み、
８０ケもある画像をすべてチェックし、
ビデオを検査し、文章にコピペがないかを見て、
論文引用（４０ケほど）、図表の説明、その他の記述を全部読み、
理解するだけでも２，３日はかかる。
そのうえ、小保方さんの博士論文はＰＤＦで入手できると聞いたことがあるが、
そうなると博士論文にでている図とネイチャーの８０枚のうちの
２枚が類似しているということは「図のデジタル情報」からはわからず、
目で見ないと類似しているかどうか不明である。
さらにＰＤＦから電子化したファイルを作り、そこに書かれた文章が
世界のどこかにある文章と類似していることを知るためには、
電子化の作業がかなり大変である。
もともと、ＳＴＡＰ論文は、２０１２年に若山先生の指導の下で
小保方さんが書いてネイチャーに投稿し、拒絶（リジェクト）されている。
そこからのものだから、小保方さん、若山先生、笹井さんという
一流の当該研究の研究者が２年ほど見ていて、
さらにこれも世界一流の査読委員（複数）でやるネイチャーで
１０か月ほどの査読を経ている。
つまり世界でもっとも「間違いに気が付きそうな４，５人」が１０か月から２年、
綿密に見て、修正している時に気が付かなかった欠点を
わずか、６日から１６日程度の間にわかることは不可能である。
「査読」というのはその分野で最も学力、経験のある学者が複数で綿密に見て、
おかしいところを指摘して修正する。
私も経験があるが、私が見る分野は世界の学者の名前、その人の文章の特徴、
これまでのデータなど全部、頭に入っているから、
ちょっとでも類似のものがあったり、画像がおかしかったりしたらすぐわかる。
図表がどのような形で提供されたかは不明だが、私が論文を投稿するときには
手持ちの図表、画像のもっとも鮮明なものを提供する。
またもし不鮮明の場合、「鮮明なものを出すように」と求められる。
中心的な専門家４，５名が１年ほど綿密に見てわからないものを、
関係外の人が１，２週間でわかるはずもない。
つまり、１月２９日にＳＴＡＰ論文が掲載されることをあらかじめわかっていて、
またこの論文の不備や小保方さんの研究の欠点もわかっていて、
あらかじめ指摘する準備を整えていたとしか考えられない。
そうすると、指摘したほうが何らかの犯罪を犯している可能性が高く、
犯罪を犯して指摘したことを 無批判にマスコミが拡大した ということになると、
またまた取材の信頼性を調査せずに
国民をだますことになった佐村河内氏の事件と類似になる。
もし身内に
「論文を作成している時には間違いを指摘せず、博士論文までよく知っていて、
本人が不十分なところを突く」という人がいたら、
これはなかなか防ぐことはできないし、
データの入手などで不正が行われたことは十分に考えられる。
「不正を指摘する」というと、指摘する方は善人で、
指摘される方は悪人と言う先入観があるが、逆の場合も大いにありうる。
まして、理研の調査委員会が肝心な点２か所
（１か所は実験ノートがあるのに、２冊しかないと言ったこと。
もう一つは「差し替える写真が提出されている」のに、それを言わなかった）
の明らかなウソを言っている点が気になる。
つまり、もともと理研は小保方さんを守る立場にあるのに、逆にウソをついても
小保方さんの「不正」を指摘した。
指摘した２か所はどう考えても「意図的」ではないが、それを「悪意」と言った。
また、笹井さんは「ＳＴＡＰ現象は確かだが、仮説の段階」と言い、
京都大学の先生はそれを受けて「仮説は論文にならない」と言った。
普通の論文は仮説が書いてあるのだから、
このチームプレーと思われる非学問的な言動も実に不思議である。
疑念は小保方さんではなく、理研の委員会、ネットで指摘した人、
それに損害をうけていないのに
でたらめを言ってまで徹底的に批判している京都大学の先生などにある。
また早稲田大学の博士論文を審査し、
合格させた先生方がまったく登場しないのも理解できない。
せっかくの素晴らしい論文をここまで貶めるのは、単に「善意」とは思えない節が多すぎる。
この際、ＳＴＡＰ事件を報道し、小保方さんを非難したマスコミは
自らのプライドをかけて、
「ソース」と「組織」を徹底的に取材してもらいたいものである。
この内容はシアターテレビジョンのご厚意で、無料でユーチューブで見ることもできます。
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NHKが異様に粘着して「反小保方キャンペーン」を張っていますね。
笹井会見でも実にしつこかったし、反小保方の中山敬一九州大教授を連日ニュースでコメントに使う。
偏向がひどい、 裏がいろいろありそうですな。
天明6年（1786年)～元治元年(1865年）
号は、香蝶楼・一雄齋・五渡亭など 作
「東海道五十三次之内」 「石薬師庄野間御殿山」 「武智光秀」です。
☆曇の予報。
二ヶ月おきの通院日ですので、予約投稿です。
医事ネタだがいい記事だと思う、ちっと長いが、
◆http://news.nifty.com/cs/magazine/detail/sapio-20140317-01/1.htm
（SAPIO 2014年3月号掲載） 2014年3月17日(月)
◎効かない、高い、飲み過ぎ ── 日本の薬がおかしい！
OECD調査によると、日本人１人あたりの年間薬剤代は556ドル（加盟国中９位）。
１位アメリカの９４７ドルには及ばないものの、日本人の薬信仰は強い。
しかし今、その信頼は根幹から揺らいでいる。
☆高い！
平均でもイギリス、フランスの２倍
ジェネリックは10倍のバカ高「薬価」
政府は４月からの消費増税の根拠のひとつに増大する医療費を挙げた。
その大きな原因が高すぎる薬価だ。
公的医療保険が適用される処方薬の「薬価」は、２年に１度、
厚生労働大臣の諮問機関である中央社会保険医療協議会（中医協）によって決められる。
今年は改定の年で、薬価全体を１・３６％引き下げることが決定しており、
２月中に個別の薬価が確定する見込みだ。だがこれで「安くなった」と喜ぶのは間違いだ。
欧米ではジェネリック（すでに特許が切れた薬と同じ成分の後発医薬品）の値段は
「先発薬の７～９％」が相場だが、
日本では中医協が「先発薬の 70％」と不当なほど高く設定している。
昨年末、厚労省は先発薬の60％に引き下げる方針を決定したが、
それでも海外と比べればはるかに高い。
薬価を製薬会社が自由に決められるアメリカ、イギリス、ドイツなどでは
市場原理が働くため、ジェネリックが登場すると薬価は暴落する。
だが、日本ではジェネリックは「公定価格」で高止まりしている。
全国保険医団体連合会が２０１０年に行なった国際薬価比較によれば、
日本でよく売れている薬剤77品目の平均薬価は、
イギリス、フランスの約２倍、ドイツの約１・５倍だった。
東京大学医科学研究所の上昌広特任教授（医療ガバナンス）が日本の制度を批判する。
「厚労相の一諮問機関に過ぎない中医協が国会のチェックも受けずに
薬価を決めるシステムは世界的にも異常です。
本来、製薬会社のビジネスモデルは、長い期間をかけて新薬を開発して、
特許で保護されている間に独占的に販売して開発費を回収、高い収益を得るというもの。
特許が切れるとジェネリックが出回って価格が暴落するため、
製薬会社はさらなる新薬開発に励むのです。
ところが、日本では中医協が薬価を『一物一価』で独占的に決定し、
特許の切れた薬（長期収載品）でも高い価格が維持される。
そのため製薬会社が新薬を開発するインセンティブが低い」
現在、日本には約３４０社の医薬品関連企業があるが
（うち医療用、一般用医薬品を製造販売する企業は２２８社）、
国内で承認される新薬の約75％が外国で開発されたものだ。
新薬を開発しなくても生き残れる“ぬるま湯”に浸って久しい製薬会社の多くは、
すでに新薬開発能力を失い、既存の薬を売ることしかできない。
そして価格競争がないため、歪んだ営業合戦にひた走る。
かつて製薬会社のＭＲ（医薬情報担当者）が医者を「飲む・食う・買う」の
接待漬けにしていたのは有名だ。
現在は規制が強化されたが、製薬会社の営業本部が莫大な経費を使い、
医師に営業攻勢を仕掛ける実態は変わっていない。
日本医科大学武蔵小杉病院腫瘍内科の勝俣範之医師が指摘する。
「今も医局ではＭＲが弁当付きの薬品説明会を連日、開催します。
学会では昼食付きのランチョンセミナーを開催し、自社の薬を宣伝しまくる。
海外と違い、日本ではアカデミックと商業企業が区別されていません」
昨年７月、業界団体の日本製薬工業協会（製薬協）のガイドラインに沿って
大手製薬会社ファイザーが明らかにした12年度の医師や研究室への支払額は、
研究開発費１１６億円、大学研究室や学会への寄付などが20億円、
原稿執筆料などが11億円、講演会費などが88億円、接待が３億円など、
総額約２４０億円というケタ外れの額だった。
「それらのコストを最終的に負担するのは患者です。
本来は営業合戦ではなく、価格競争を起こすべき。元凶は国の価格統制にあります。
製薬会社は大手メディアに広告を大量に出稿しているため批判にさらされにくい。
しかも製薬協には厚労省からの天下りがいて、国会議員の支援もしている。
その意味では原発事故を招いた東電と非常に似た構造です」（上特任教授）
ちなみに現在の製薬協理事長は、元厚生労働省局長の伍藤忠春氏だ。
☆飲みすぎ！
ネット解禁「阻止」で７兆円利権は継続
多剤大量処方で潤う調剤薬局の政治力
昨年12月、改正薬事法が成立し、一般用医薬品（大衆薬）のうち、
28品目をのぞく99・８％がネット販売できるようになった。
これを「全面解禁」と持ち上げるメディアがあるが、大嘘だ。
なぜなら、国はさりげなく「（処方薬については）薬剤師が対面により患者等に対して
必要な情報提供、薬学的知見に基づく指導等を行うことを義務付ける仕組みを今後とも堅持する」
との文言を附帯決議に盛り込んだからだ。
薬の市場規模は約10兆円だが、大衆薬はそのわずか６％、約６０００億円に過ぎない。
残りが処方薬で、うち約７兆円が調剤薬局など院外処方で賄われている。
処方薬を扱う調剤薬局はまさに“成長産業”だ。
全国保険医団体連合会によると、00年度に２・８兆円だった調剤薬局の医療費（主に薬剤費）は
12年度に６・６兆円まで増加。全国の調剤薬局は約５万３０００店舗に達し、
約５万店舗のコンビニを凌駕する。
しかし、処方薬のネット販売を許せば調剤薬局は莫大な利権を失う。
彼らは大衆薬というエサをネット業界に与えて、本丸である処方薬の販売権を死守したのだ。
「処方薬のネット販売に反対する中心勢力は日本薬剤師会です。
彼らは『副作用の危険をチェックできない』などと主張しますが、
ネット販売は履歴が残るので、むしろ患者にとって安全という意見もある。
実際、アメリカ、イギリス、ドイツなどではネット販売が認められています。
本当に危険かどうかの議論もされずに反対を唱えるのでは、
利権確保が目的と見られても仕方ありません」（前出の上特任教授）
そもそも、厚労省が医療行為と薬の提供を分ける「医薬分業」を進めた目的のひとつは、
医師の処方を薬剤師が適切にチェックすることだった。
院内処方が主流だった時代、病院側は薬を多く処方しがちだった。
薬価と実際の仕入れ値との差額である「薬価差益」で儲けるためだった。
それが社会問題化したため、厚労省は院内処方では薬価差益が生じにくいように
医療点数を改定。院外処方をメインにして、外部のチェックが入るよう目論んだ。
薬剤師法は処方箋に疑問があれば、処方医に問い合わせる「疑義照会」を義務づけている。
しかし、そんな建前はとうに崩壊している。
今も大量の薬が処方され、それに誰も口を挟めずにいる。
多剤処方が社会問題になっている精神科のケースを見てみよう。
「市民の人権擁護の会」の米田倫康氏はこんな相談をよく受けるという。
「調剤薬局に勤務する薬剤師から、向精神薬の種類や量が異常に多い処方箋について
医師に疑義照会したところ、一方的に激怒されたという話をいくつも聞いている。
最近は薬剤師も派遣が多く、立場が弱い。
調剤薬局の経営者や派遣元から『処方医に従え』『患者に副作用を説明するな』
と諭された例もあります。
精神科領域では、医薬品添付文書や薬理学を無視したデタラメ処方が珍しくない。
そのような医師の暴走を止めるのが薬剤師のはずです。
しかし、処方医の機嫌を損ねず薬を大量に出してもらった方が調剤薬局は儲かる。
正当な業務を否定され、患者の命よりも経営が優先される現場を
目の当たりにした薬剤師は『何のために勉強して資格を取ったのか』と嘆いています」
国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所の松本俊彦氏が２０１１年、
埼玉県にある調剤薬局に勤務する約１４００名の薬剤師に行なった調査では、
向精神薬依存が疑われる患者に対応した経験のある薬剤師のうち、
処方医への疑義照会を積極的にできなかったケースは半数近くに上り、
その理由は「処方医は患者の状況を理解していると思うから」が約４割を占める。
つまり、処方医任せの調剤が常態化しているのだ。
さらに「処方医とのトラブルを避けたいから」「患者とのトラブルを避けたいから」
という理由が続き、薬剤師の役割が有名無実化していることを如実に示す。
医師には弱い薬剤師だが、政治家には強いようだ。
ネット解禁阻止に動いた「医薬品のネット販売に関する議員連盟」のメンバーが
12年に日本薬剤師連盟（日本薬剤師会の政治団体）から受け取った献金額を見てみよう。
松本純氏（４５００万円）を筆頭に、渡嘉敷奈緒美氏（２０００万円）、
藤井基之氏（１２００万円）、
田村憲久・厚労相（２５０万円）と多額の献金を受け取っている。
議連メンバー以外でも、安倍晋三首相（２５０万円）、麻生太郎財務相（２５０万円）、
石破茂幹事長（２００万円）など与党の大物政治家への献金が目立つ。
日本薬剤師会の資金力にものをいわせた影響力が窺える。
かくして日本の患者は、もしかすると不要な薬まで、
病を抱えながら不便な薬局まで買いに行かされることになる。
☆効かない！
データ改竄で「効果」をでっち上げ
製薬会社と医師の「不適切な関係」
根本的問題として、日本で使われている薬が本当に
「効能書き」通りに効くのかさえ疑いが生じている。
脳卒中や狭心症などのリスクが半減する吉報は全くのデタラメだった。
製薬会社ノバルティスファーマの降圧剤「ディオバン」（一般名＝バルサルタン）
の効果を謳った論文で、研究対象となった患者のデータに操作があったことが発覚し、
今年１月、厚生労働省はノ社と社員（個人を特定せず、「氏名不詳」とした）を
薬事法違反（誇大広告）で東京地検に刑事告発した。
この薬への信頼を失墜させた重大な事件について、
前出の上特任教授は「氷山の一角」と指摘する。
「今回は数値の操作が杜撰だったため発覚しました。
同様の臨床研究は至るところで行なわれていると考えていい。
今回の件を特殊事例として矮小化すべきではありません」
そもそも論文不正問題は、京都府立医大、東京慈恵会医大、滋賀医大など
５大学がディオバンの臨床研究を行ない、
血圧を下げる効果の他に脳卒中や狭心症を防ぐ効果もあるとの論文を
07年から相次いで発表したことに始まった。
その後、データに疑義が唱えられ、日本循環器学会誌などが論文を次々撤回。
それらを受けて京都府立医大、東京慈恵会医大が調査を開始、
昨年７月にデータが操作されていたと発表した。
いずれの研究にもノ社の元社員（当時は社員）が
「大阪市立大学非常勤講師」の肩書で臨床研究に参加していたことも発覚。
元社員はデータ操作を否定しており、ノ社も組織ぐるみの関与を否定、
元社員によるデータ操作を示す証拠も見つからなかったとしている。
データ改竄が日常化しているのではと疑う事件が今年１月にも起きた。
アルツハイマー病の早期発見をめざす国家プロジェクト「Ｊ－ＡＤＮＩ」で
検査データが改竄された可能性があると朝日新聞が報じた。
研究費33億円のうち、厚労省、文部科学省が計24億円、製薬会社11社が計９億円を拠出した。
報道を受けて厚労省は調査を開始。
巨費を投じた国家プロジェクトでもデータ改竄が行なわれていたとすれば、日
本の研究への信頼失墜は避けられない。
話をディオバンに戻そう。問題となった研究はいずれも医師主導の臨床研究だった。
製薬会社が新薬開発のため医療機関に依頼して行なう「治験」と違って、
医療機関・医師が自ら企画・立案して実施する臨床研究だ。
「製薬会社は営利目的で薬を開発するので、その後のチェックが必要です。
医師が主導して市販後の薬を試験することで、
患者にとって本当に必要で安全な薬かどうかを確認できるという期待がありました」
（横浜ソーワクリニック横浜総合健診センターの別府宏圀院長）
しかし現実には医師主導とは名ばかりで、製薬会社の資金力に頼るばかりだった。
前出の勝俣医師が内情を明かす。
「よくあるパターンは、資金不足に悩む医師に対して製薬会社が
『市販後薬の安全性や有用性を評価したい』と大規模な臨床研究を持ちかけます。
データセンターや事務局の立ち上げのお膳立てをし、
『１症例あたり３万円の資金を提供します』などと約束したり、
目的を指定しない奨学寄付金を提供したりする」
薬事法を根拠とする厳しいルールがある治験と違って
医師主導の臨床研究には法的な規制がなく、届け出や監査も必要ない。
「しかも多くの研究は他薬との比較ではなく、単薬で行なわれ、
他薬からの乗り換えもＯＫというおよそ科学的とは言えない代物です。
医師は資金提供を受けているため、製薬会社に有利な結果を出しやすいし、
患者にも“新しい良い薬がありますが試してみますか”と勧めがち。
多くの患者は拒みませんし、臨床研究が終わっても継続してその薬を使い続けます。
そのため臨床研究が販促に利用されている。
『seeding trial』（種蒔き試験）と批判されているのです」（勝俣医師）
高齢化が進む日本では、ディオバンのような降圧剤など循環器系の薬の需要が多く、
患者は長期的に服用するため、各社が販売促進に鎬を削る。
「現在、国内の薬市場は約10兆円で、そのうち高血圧治療薬だけで１兆円を占めます。
ディオバンは日本で最も売れる降圧剤で、一昨年の売り上げは約１０００億円。
これまで約１兆２０００億円を売り上げました」（上特任教授）
各製薬会社は他社との差別化を図ろうと大学病院などに
医師主導臨床研究を積極的に働きかけ、効果的な結果が出ると
学会の重鎮医師などがＰＲ資料や業界紙の座談会で薬の効果をアナウンスする。
その典型例がディオバンだ。
ノ社は、臨床研究を実施した５大学の主任研究者の研究室に、
総額11億３２９０万円もの奨学寄付金を提供していた。
医師と製薬業界の癒着をどう防ぐかは重要なテーマだ。
米国では10ドル以上の食事、謝礼、助成金、物品などを製薬会社から提供された医師を
ウェブ上に公開する「サンシャイン法」が施行され、今年９月から情報公開が始まる。
日本でも製薬協が「企業活動と医療機関等の関係の透明性ガイドライン」を策定し、
製薬会社が医療機関や医師に提供した「研究開発費」「学術研究助成費」「原稿執筆料」
などを昨年から公開するよう求めた。
だが、日本医師会と日本医学会が「医師の個人情報に関わる」などと猛反発した。
結果、製薬会社が支払った総額は開示されるものの、
個別の医師に対して幾ら支払われたのかの開示は先送りになった。
前出の別府院長は臨床研究の資金集めを根本から変えるべきだと提案する。
「イタリアやスペインでは製薬会社の宣伝費の５％を強制的に国庫に上納させ、
その資金を国が管理して公募による臨床研究を行ないます。
資金が新たな利権を生まないよう、手続きをオープン化して議論を進めるべきです」
追：３：００PM
國貞、二枚目、
「大寺正兵衛」三代目関三十郎 「鬼あざみ清吉」四代目市川小團次
「十六夜おさよ」三代目岩井粂三郎 です。
通院も毎度半日仕事で疲れますｗ 混んでましたねぇ。
昼は街の古い百貨店の食堂で、また、あんかけ焼きそばを生ビールで食いました。
前回８８０円、今回は消費税増税で９１０円に値上げ、ま、うまかったｗ
さて、いい斬り口だ、そうかもしれん？
逃げ出した船員 皆、半年から一年期限の「派遣」らしいね、日本では考えられんな、
◆http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/33520439.html
新ベンチャー革命 2014年4月20日 No.884
◎韓国旅客船・セウォル号沈没事故 ：
潜水艦との緊急時衝突回避行動が原因の転覆・沈没事故の疑惑あり
１．韓国南岸にて旅客船沈没事故、300人近い死者・行方不明者発生
2014年4月16日、韓国南岸にて旅客船・セウォル号が沈没し、
300人近い死者・行方不明者が出ています。
筆者は東大工学部船舶工学科出身であり、若き頃、
IHIにて造船設計部に所属していましたので、この事故には強い関心を抱いています。
この事故を知って、咄嗟に思い出したのは2010年3月に発生した韓国哨戒艦・天安の海難事故です。
今回の事故も謎が多く、天安同様に、様々な推論が可能です。
２．セウォル号の球状船首底部に、接触痕があったにもかかわらず、韓国当局は言及していない
上記セウォル号は、事故発生から沈没するまで何時間か時間がかかり、
転覆開始時から沈没時まで、多くの画像が記録されています。
同船が完全沈没する前、転覆した状態で、球状船首が逆さまになって
海面に露出した部分の至近距離撮影画像を観ましたが、ここに接触痕が見られました。
そして、本事故の報道にて、生存者が事故時、ドーンという音を聞いたという証言がありました。
この二つの事実から、セウォル号は事故直前、
同船前方の水面下にあった何かと球状船首底部が接触し、それがドーンという音を発生し、
生存者がその音を聞いたと推測されます。
また、本事故報道にて、この付近には暗礁はなく、30数メートルの海底は砂地
ということもわかっています。そして、事故後も
同船が暗礁に乗り上げたという報道はまったくありませんので、
セウォル号は事故時、暗礁以外の何かに接触したのは明白です、
にもかかわらず、その後の報道は、未熟な航海士の操船ミスが事故原因
という方向に誘導されています。そして、事故前の海面下での球状船首底部が
何かと接触した可能性についての追跡報道はいっさいありません。
先日のマレーシア航空機事故同様、韓国当局は何か隠していると疑われます。
この韓国政府による事故原因の隠蔽疑惑は、
かつての天安沈没事故時と非常によく似ています
さらに、日米政府が、韓国政府に救助支援の用意があると表明しているにもかかわらず、
韓国政府は救助支援要請をしていません、
外部の救助隊が現場に入ると何かまずいことでもあるのでしょうか。
３．セウォル号沈没原因の推論
マスコミ報道によれば、事故前、同船は17~18ノットでノーマル航行していますが、
事故直前に、5~6ノットまで急減速しています。
その後、面舵いっぱいの操作が行われていますが、これは緊急時衝突回避行動とみなせます。
この動きと、球状船首底部の接触痕は、見事に符合しています、
すなわち、セウォル号は、ソナーにて前方、水面下に異物を発見して、まず、
フル・アスターン（全速後進・スクリュー逆転操作）を掛けたということです、だから、
上記のように、17^18ノットから5~6ノットに急減速したと思われます、
それでも、衝突回避ができなかったので、面舵いっぱいの操作が行われたのでしょう、
その航跡はすでに記録されています。
その後、同船は復原力の限度を超えるほど船体が傾斜、
徐々に浸水して転覆・沈没したとみなせます。
このとき操船していた航海士は、船が転覆し始めたので、とりあえず
エンジンを停止したはずです、ところが、事故現場の海域は潮の流れが速く、
進行方向とは逆の北の方向に流された後、
何物かとの接触地点とは離れた場所で沈没したということになります。
ちなみに、セウォル号が事故直前にフル・アスターンを掛けた後、
面舵いっぱいで船がいったん南西方向に船首を向けた後、
今度は真逆に近い北向きに船が移動したのは、このときすでに、エンジンは止まっていて、
事故現場の潮の流れ方向に漂流し始めたということではないでしょうか。
ここまで、推論すると、
韓国当局が、事故発生時の水面下の異物との接触に言及しないのは非常に不可解です。
４．セウォル号は潜水艦と接触したのではないか
上記の事故原因推論から容易に推定できることは、セウォル号の球状船首底部が接触したのは、
潜水艦だったのではないかということです。
なお、筆者の見方では、セウォル号の球状船首底部の接触痕の程度から、
衝突した潜水艦もおそらく同程度の接触痕にとどまっており、
沈没するほどの損傷は受けておらず、今はどこかに逃げ去っていると思われます。
しかしながら、韓国当局は、韓国民の関心が潜水艦に向かうのを必死で抑えている
という印象をもちます、その代り、事故当時、セウォル号を操船していたのは、
入社4ヶ月の新米の25歳の女性・三等航海士だったという情報を流し、
この女性の操船ミスを事故原因としようとしています。
この報道は明らかに、事故の真相の隠蔽工作としか思えません。
ネットでは、セウォル号が、潜水艦と衝突したのではないかという推測が飛び交っていますが、
セウォル号の事故時の動きと球状船首底部の接触痕から潜水艦との関連性を疑うのは当然です。
５．この時期、米韓合同軍事演習フォールイーグルにて、
韓国の西部沿岸には米韓潜水艦が蠢いていたはず
日韓を属国化し、北朝鮮を日米韓の敵役に位置付けている米国戦争屋は、
極東米軍の存在意義を米国民にアピールするため、韓国・北朝鮮周辺海域にて、
毎年3月から4月にかけて、米韓合同軍事演習フォールイーグルを行っています。
ちなみに、2011年の3.11事件時は、普通はフォールイーグルに参加しない
米空母・ロナルド・レーガンが来ていて、
背筋が寒くなる、あの不気味な“トモダチ作戦”を展開しました。
ところで、今年のフォールイーグル2014は、セウォル号が事故に遭遇した4月16日の
2日後の4月18日に終了しています。つまり、事故発生時に、
セウォル号事故遭遇地点を含む韓国近海に、
米国もしくは韓国の潜水艦が蠢いていていても何ら不思議はありません。
なお、上記、米国戦争屋（世界的寡頭勢力の主要構成メンバー）および
そのロボット・悪徳ペンタゴンを構成する日本人勢力の定義は
本ブログNo.816の注記をご覧ください。
６．北朝鮮の潜水艦がフォールイーグル演習時に韓国南岸にて蠢く可能性は少ない
ネットでは、案の定、北朝鮮の潜水艦がセウォル号に衝突したのではないか
という憶測が飛んでいますが、もし、北の潜水艦がそこにいたら、
フォールイーグル演習中の米韓の潜水艦にただちに発見されて攻撃されますから、
北の軍部はそんな愚かな行動はしないはずです。
また、日本の潜水艦も、フォールイーグルが行われているとき、わざわざ、
韓国沿岸に近寄る可能性はゼロです。
もし、仮にセウォル号が日本の潜水艦と衝突したのなら、
反日的な韓国当局はすでに大騒ぎしているはずです。
以上の推論より、セウォル号は、米国か韓国の潜水艦と衝突しそうになって、
緊急時衝突回避行動を取ったため、正面衝突は回避されたものの、
運悪く接触してしまったということです。
その衝撃に加えて面舵いっぱい操船で船体が大きく傾斜したのでしょう。
その結果、セウォル号の重心が高く、復原力が弱かったため、
不幸にも転覆に至ったとみなせます。
ちなみに、接触したと考えられる潜水艦も、故意に接触したのではなく、
これは、単に事故と思われます。
そして、セウォル号が接触したのが米国もしくは韓国の潜水艦であったとしても、
韓国政府は米韓関係を考慮して必死で真相隠蔽するでしょう。
國貞、三枚目、
「東海道 土山水口間 おほの 定九郎」 「三代目嵐吉三郎」です。
武田教授の見事な斬り口、当初より言及しており、鋭い！
小保方さんのすぐ身近に「敵」がおったねぇ、恐ろし々、
◆http://takedanet.com/2014/04/post_511f.html
武田邦彦 （平成26年4月19日）
◎ＳＴＡＰ事件簿後日譚 論文の不備を誰がわかったのか？
☆http://takedanet.com/files/2014042114191419.mp3
正確な日時は次第に明らかになっていくと思うけれど、
ＳＴＡＰ論文が掲載されたのが１月２９日。
ネットで最初の「欠点の指摘」があったのが、確か２月４日で６日しかたっていない。
これが２月１４日でも１６日だから、「出てすぐ」には変わりはない。
世界中で毎日、多くの論文がでるが、主要なものだけで１００ケ以上はある。
その中で、このネイチャーの論文に注目し、掲載された日に論文を読み、
８０ケもある画像をすべてチェックし、
ビデオを検査し、文章にコピペがないかを見て、
論文引用（４０ケほど）、図表の説明、その他の記述を全部読み、
理解するだけでも２，３日はかかる。
そのうえ、小保方さんの博士論文はＰＤＦで入手できると聞いたことがあるが、
そうなると博士論文にでている図とネイチャーの８０枚のうちの
２枚が類似しているということは「図のデジタル情報」からはわからず、
目で見ないと類似しているかどうか不明である。
さらにＰＤＦから電子化したファイルを作り、そこに書かれた文章が
世界のどこかにある文章と類似していることを知るためには、
電子化の作業がかなり大変である。
もともと、ＳＴＡＰ論文は、２０１２年に若山先生の指導の下で
小保方さんが書いてネイチャーに投稿し、拒絶（リジェクト）されている。
そこからのものだから、小保方さん、若山先生、笹井さんという
一流の当該研究の研究者が２年ほど見ていて、
さらにこれも世界一流の査読委員（複数）でやるネイチャーで
１０か月ほどの査読を経ている。
つまり世界でもっとも「間違いに気が付きそうな４，５人」が１０か月から２年、
綿密に見て、修正している時に気が付かなかった欠点を
わずか、６日から１６日程度の間にわかることは不可能である。
「査読」というのはその分野で最も学力、経験のある学者が複数で綿密に見て、
おかしいところを指摘して修正する。
私も経験があるが、私が見る分野は世界の学者の名前、その人の文章の特徴、
これまでのデータなど全部、頭に入っているから、
ちょっとでも類似のものがあったり、画像がおかしかったりしたらすぐわかる。
図表がどのような形で提供されたかは不明だが、私が論文を投稿するときには
手持ちの図表、画像のもっとも鮮明なものを提供する。
またもし不鮮明の場合、「鮮明なものを出すように」と求められる。
中心的な専門家４，５名が１年ほど綿密に見てわからないものを、
関係外の人が１，２週間でわかるはずもない。
つまり、１月２９日にＳＴＡＰ論文が掲載されることをあらかじめわかっていて、
またこの論文の不備や小保方さんの研究の欠点もわかっていて、
あらかじめ指摘する準備を整えていたとしか考えられない。
そうすると、指摘したほうが何らかの犯罪を犯している可能性が高く、
犯罪を犯して指摘したことを 無批判にマスコミが拡大した ということになると、
またまた取材の信頼性を調査せずに
国民をだますことになった佐村河内氏の事件と類似になる。
もし身内に
「論文を作成している時には間違いを指摘せず、博士論文までよく知っていて、
本人が不十分なところを突く」という人がいたら、
これはなかなか防ぐことはできないし、
データの入手などで不正が行われたことは十分に考えられる。
「不正を指摘する」というと、指摘する方は善人で、
指摘される方は悪人と言う先入観があるが、逆の場合も大いにありうる。
まして、理研の調査委員会が肝心な点２か所
（１か所は実験ノートがあるのに、２冊しかないと言ったこと。
もう一つは「差し替える写真が提出されている」のに、それを言わなかった）
の明らかなウソを言っている点が気になる。
つまり、もともと理研は小保方さんを守る立場にあるのに、逆にウソをついても
小保方さんの「不正」を指摘した。
指摘した２か所はどう考えても「意図的」ではないが、それを「悪意」と言った。
また、笹井さんは「ＳＴＡＰ現象は確かだが、仮説の段階」と言い、
京都大学の先生はそれを受けて「仮説は論文にならない」と言った。
普通の論文は仮説が書いてあるのだから、
このチームプレーと思われる非学問的な言動も実に不思議である。
疑念は小保方さんではなく、理研の委員会、ネットで指摘した人、
それに損害をうけていないのに
でたらめを言ってまで徹底的に批判している京都大学の先生などにある。
また早稲田大学の博士論文を審査し、
合格させた先生方がまったく登場しないのも理解できない。
せっかくの素晴らしい論文をここまで貶めるのは、単に「善意」とは思えない節が多すぎる。
この際、ＳＴＡＰ事件を報道し、小保方さんを非難したマスコミは
自らのプライドをかけて、
「ソース」と「組織」を徹底的に取材してもらいたいものである。
この内容はシアターテレビジョンのご厚意で、無料でユーチューブで見ることもできます。
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NHKが異様に粘着して「反小保方キャンペーン」を張っていますね。
笹井会見でも実にしつこかったし、反小保方の中山敬一九州大教授を連日ニュースでコメントに使う。
偏向がひどい、 裏がいろいろありそうですな。
