ギャラリー酔いどれ

売れない絵描きの世迷い言&作品紹介

雨降り止まず

2008-08-03 10:36:20 | Weblog
 画はEugène Henri Paul Gauguin

 ポール・ゴーギャン(1848年 - 1903年) 作


 「Haere Pape」です。



☆よく降りますねぇ、雨降り止まず。

さて、ふっと思ったのですが、21世紀はやはり変化あり。

劈頭にアメリカ帝国主義(そのものですな)と、最後の?共産主義国、

支那が終焉を迎えるのが確実となったこと。

共に背後の支柱は「シオニズム」です。

キリスト教原理主義とマルクス・レーニン主義は一卵性双生児。

まさに自壊。 天の配剤というより、

生命体としての「地球の意思」を感じます。

人類の未来を担うのは「日本」ではないでしょうか?

自然と共存し、価値観の多様性を認める日本の精神。

いまのところ、足もとがおぼつかない困った状態ですけどw

◆http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2008/07/post_8967.html
植草一秀の『知られざる真実』

◎不況突入の日本経済に逆行する福田政権

<略>

大企業の企業収益が過去最高を更新し続け、
日本経済の回復期間が長期化するなかで、
国民生活が浮上してきたかのような錯覚が広がっているが、
小泉政権が登場して以来、日本経済の歪みは拡大の一途をたどってきた。
  
非正規労働者が激増し、一生懸命働いても年間所得が200万円に満たない
「ワーキングプア」と表現される若年労働者が激増した。
障害者、高齢者、母子世帯などに対する社会保障政策は無情に切り込まれてきた。
一般勤労者も、特別減税や配偶者特別控除制度廃止などに伴う個人所得税増税、
年金保険料増加、医療費本人負担増加などの負担増加政策にあえいできている。

<略>

小泉政権が敷いた
「弱者切り捨て=弱肉強食容認=拝金主義賞賛の市場原理至上主義」
は日本経済の根幹を崩壊させつつある。
汗水流して頑張った人が相応に報われることが尊重される土壌のなかで、
相互信頼と相互扶助の精神を支えてきた
広範な中間層が音を立てて崩壊しつつある。
  
さまざまな事情で生存権を脅かされている人々に、
政府が適正に手を差し伸べて、基本的人権を適正に尊重するのが
現代の福祉国家の当然の責務で、その方向に進むべき日本政府が、
小泉政権以降、正しい目標から完全に背を向けた。
  
金融市場の特性を悪用して不正に巨大な利得をあげる人物を
「頑張った人が報われる社会の成功者」として絶賛し、
命がけで制度変更を阻止しようとした障害者に見向きもせずに、
非情な障害者自立支援法を強行採決で成立させ、
「姥捨て山制度」と称せられる後期高齢者医療制度を
無理やり実施してきたのが小泉政権以降の自公政権である。

<略>

日本経済はすでに不況に突入している。
過去の事例を見ても、財務省が主導する政権は、

不況の初期に緊縮政策に執着して不況を深刻化させる性癖を保持している。

今般の不況に際して、最も有効な不況緩和政策は
「ガソリン暫定税率の廃止」だった。
ガソリン暫定税率の適用期間を再延長する法律案は
2008年3月末までに成立せず、
4月にはガソリン税率が本則基準に戻った
  
ところが、福田政権は衆議院の与党多数の数の力で、
参議院の決定を無視して、2.7兆円の増税を実施してしまった。
不況初期の2.7兆円増税が日本経済に及ぼす強い下方圧力は計り知れない。
  
格差拡大、弱者切り捨ての経済政策は、非常に優秀で柔軟な能力を持つ、
層の厚い中間層を破壊し、日本経済の基礎力を弱めているだけでなく、
深刻な社会情勢を生み出す原因にもなっている。

<略> 

◎「霞が関保身内閣」の「目くらまし」戦法に警戒 

「霞が関保身内閣」が福田改造内閣の実態だ。
福田政権は名実ともに財務省を政権の基軸に据えた。
政策の柱は「①官僚利権の温存、②国民福祉の切り捨て、③消費税増税の断行」
である。同時に新体制では「脱小泉」を鮮明にした。「郵政造反組」が復権し、
「小泉一派」は宙に浮き「小泉チルドレン」は窮地に追い込まれた。

「国民新党」、「平沼赳夫氏グループ」に対して秋波が送られるとともに、
「小泉一派」による「上げ潮新党」結成の契機を与えた側面もある。

<略>

財務省の歳出削減政策と「無駄ゼロ政策」は表裏一体の関係にある。
財務省の歳出削減対象の「御三家」は、①公共事業、②地方、③社会保障費、
である。国民生活に直結する費目が優先して切り込まれる。

他方、財務省の裁量支出は拡張される。
「裁量支出」こそ「財務省権力の源泉」なのだ。
道路特定財源の「一般財源化」、
概算要求基準における「重点枠」は「財務省の自由裁量枠」である。
財務省は「予算配分権」こそ「権力の源泉」と認識し、
「自由裁量枠」拡張を熱望している。

「社会保障支出」は「プログラム支出」とも呼ばれる。
制度を確定すると支出金額が自動的に決定される。最も透明性の高い支出だが、
財務省は「プログラム支出」を嫌う。「プログラム支出」には
「予算を配分する権力」をふりかざす余地がないからだ。

<略>

日本の国家財政は天下り機関に11兆円を超す資金を投入している。
「天下り」と「天下り機関」の根絶は想像を超す歳出削減効果を生む。

福田政権は「財源論を伴わない社会保障制度再構築論議」は
無責任だと民主党を批判するが、
「天下り根絶を伴わない消費税増税論議」の方が
はるかに国民に対して無責任である。

「天下り根絶」によって、大きな財源を生み出すことが可能だ。また、
対米隷属の外貨準備運用が8年間で100兆円の機会損失を生み出した。
「100兆円損失」の責任も追及しなければならない。

福田政権は衆議院選挙対策として745億円原油高対策を決定したが、
「裁量支出」=「利権支出」=「バラマキ支出」政策の典型だ。
最も優れた原油高対策は「ガソリン税暫定税率撤廃」である。

本年4月に暫定税率は期限切れを迎えていったん廃止されたのに、
福田政権は衆議院の3分の2以上多数の「数の力」を頼みに、
2.6兆円増税を決定してしまった。

原油高で生活苦に直面しているのは漁業関係者だけではない。
大多数の一般国民は、自民党の選挙にとって重要でないとみなされて
軽視されているのだ。
「ガソリン税暫定税率廃止」が最も適正な原油高対策である。

<略>

自公政権は、
①弱肉強食奨励、②官僚利権温存、③対米隷属外交、を基軸に据えている。

民主党を中心とする野党は、総選挙に向けて、
①セーフティーネット重視、②官僚利権根絶、③独立自尊外交、
の基本政策を明確に示す必要がある。



21世紀を迎えてCIA傀儡政権たる自民党も崩壊寸前。

これもまた「歴史の意思」、言葉を変えれば「佛天のおはからい」。

「洗脳から目を醒ますんだ」という神佛の声かと。


◆http://www.magazine9.jp/morinaga/dai028/dai028.php
08/07/30
どこまでも続くかのように思える原油や食料品の高騰。
しかし森永さんは「そこに変化の兆しが現れてきた」といいます。
その理由とは? そして、私たちの生活にもたらされる影響とは?

◎パラダイム転換の兆しか

世界中を苦しめてきた原油高、穀物高に変化の兆しが現われてきた。
これまで一本調子で値上がりを続けてきた原油価格や穀物価格が、
大きく値下がりをしているのだ。
例えば、ニューヨーク市場の原油先物価格は、
7月11日に147ドルの最高値をつけたが、
7月25日は123ドルと16%値下がりしている。
シカゴのトウモロコシ先物価格は、
6月25日に765ドルの最高値をつけたが、
7月25日は577ドルと25%も値下がりしている。もちろん、
原油価格や穀物価格価格がこのまま一方的に下落していく可能性は、
大きいとは言えないが、
いまの高水準の資源価格は投機にもとづくバブルであり、
私は近いうちにバブルが崩壊して、資源価格が大きく下がると見込んでいる。
そのことだけで、世界中の資源高に苦しむ多くの
市民生活を救うことにつながるが、私はもう一つ、
より大きな効果をもたらすと考えている。それは、
金融資本主義が終焉を迎えるということだ。

イギリスでサッチャー政権が成立した1979年以降、
金融ビッグバンと呼ばれた金融自由化のなかで、
金融市場に新しい動きが生まれた。それは、
資金が余剰となっている経済主体から資金が不足している経済主体へと
資金を融通するという金融本来の仕事を忘れ、
カネにカネを稼がせ、自己増殖していく
収奪型の金融資本が広がっていく動きだった。

そうして生まれた投機マネーは、アジアの金融危機のころには、
強い悪意を持つようになった。彼らは、韓国のウォンやタイのバーツに
猛烈な売りを浴びせて暴落させようとした。
自国通貨の下落を避けたい韓国やタイの通貨当局は、
必死で手持ちのドルを売って、自国通貨を買い支えた。しかし、
それは無駄な抵抗だった。投機資金の大きさが、
すでに通貨当局の持つ外貨を大きく上回っていたからだ。
投機資金によって「資金繰り倒産」した韓国やタイに投機資金は乗り込み、
二束三文で株式や不動産を買い漁った。そして、
両国の経済が劇的な回復を遂げるなかで、高値で売り抜けたのだ。

その後、投機資金は日本へやってきて、不良債権処理で莫大な利益を手にした。
日本政府と彼らの間に共謀関係があったかどうかは、証明が困難だが、
政府の不良債権処理の促進策に乗じて、
彼らが再び膨大な利益を手にしたことは事実だ。そして、
その後投機資金は、欧米の不動産投機に向かい、
そしていま穀物や原油の投機に向かっているのだ。

その穀物や原油の価格が下がり始めた。もう投機資金には行き場がない。
かなりの投機資金が、資源価格の暴落のなかで、消失するだろう。
それは、金融資本主義の終焉をも意味する。

金融資本主義が生み出した投機資金は、大量破壊兵器だ。
一見、何も悪いことをしていないようにみえるが、
実は彼らの海賊行為に伴って勤め先企業をつぶされたり、
リストラを受けた労働者の多くが貧困に陥ったり、自殺をしたりしている。

その投機資金がいままさに行き場を失って、消滅しようとしているのだ。
世界の平和にとって、こんなに素晴らしいことはないだろう。

弱者を追いつめるだけの「金融」や「資本主義」はもういらない!
投機資金という「大量破壊兵器」の終焉は、
日本の、そして世界の多くの人の命と生活を救うはずです。

◆http://blog.livedoor.jp/nevada_report/
2008年08月02日
金融危機情報(崖っぷちに立たされるGMと金融危機)

GMの経営が崖っぷちに立たされており、
今日の日経でも報じていましたが
今や債務超過額が<6兆円>を超えてきており
このままいけば、破産法申請は避けられないと見られています。
ただ、破産(チャプター11)となりますと、
金融機関への影響もさることながら、社債がすべて価値をなくしますので、
年金資金・投信・個人の受けるダメージははかりしりません。

今、米国経済のみならず世界経済は大恐慌に向かって走り出しており、
いつどのような事態がきっかけになるか分かりません。

情報にはくれぐれもご留意ください。



「シオニスト」どもに天誅が下るわけです。

祝着かぎりなし。

いかに巻き添えを食わぬようにするか、これ肝要なり。 

 
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