ギャラリー酔いどれ

売れない絵描きの世迷い言&作品紹介

夏の霧Ⅲ

2016-07-13 10:53:15 | Weblog
 画は 川瀬 巴水(かわせ はすい)

 1883年(明治16年)~ 1957年(昭和32年)

 大正・昭和期の版画家、「昭和の広重」などと呼ばれる。      作


  「旅みやげ第二集 浜小屋(越中氷見)」です。


☆晴れたり曇ったり。

近づく軍靴の足音、

◆http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201607110000/
櫻井ジャーナル  2016.07.11
参院選の争点は改憲だと考えていたなら、
 マスコミは自民党の改憲草案を徹底議論する義務があった



7月10日が投票日だった参議院選挙で自民党を中心とする与党が多くの議席を獲得、
改憲派が全体の3分の2以上を占めたとマスコミは報道している。

今回の選挙で改憲が争点になっているという認識があったということだが、
それならば、選挙前、改憲の中身を徹底的に議論すべきだった。

2012年に自民党が公表した「日本国憲法改正草案」があり、
https://www.jimin.jp/activity/colum/116667.html

その批判も出ているるわけで、材料には事欠かない。

実際、マスコミも十分に検討してきたはずだ。

この問題を前面に出してこなかったのは、検討した結果、
中身が彼らにとって都合が悪く、
庶民に知られたくない
からだと思われても仕方がない。

現行憲法は民主主義と平和主義の衣をまとった天皇制だが、
自民党の試案を見ると、

安倍晋三政権は天皇制を強化する一方、
民主主義と平和主義をかなぐり捨てたいのだ


戦争を困難にしている条項、
例えば第9条第2項にある「国の交戦権は、これを認めない」、

そして第76条第2項の「特別裁判所は、これを設置することができない。」
のうち前者は削除され、後者は残されたものの、

第9条の2第5項に「国防軍に審判所を置く。」、つまり軍事法廷を置く
という第76条第2項と矛盾した規定が組み込まれている。

こうした変更以上に重大な規定が第98条で、
「内閣総理大臣は、我が国に対する外部からの武力攻撃、内乱等による社会秩序の混乱、
地震等による大規模な自然災害その他の法律で定める緊急事態において、

特に必要があると認めるときは、法律の定めるところにより、閣議にかけて、
緊急事態の宣言を発することができる。」

要するに戒厳令で憲法の機能を停止できるということなのだが、
これに続く条項を読むと戒厳令を半永久的に続けることも可能だ。

日本の支配層はアメリカ支配層の命令に従うか、その手口を真似してきた

恐らく、今回の場合はアメリカで1988年に出された大統領令12656だ。

「国家安全保障上の緊急事態」の際に憲法の機能を停止できるという規定で、
2001年9月11日にニューヨークの世界貿易センターとワシントンDCの国防総省本部庁舎
(ペンタゴン)が攻撃された際、愛国者法という形で発動された。

この大統領令は単発でされたわけでなく、背後にCOG(政府継続)プロジェクトが存在する。

このプロジェクトはロナルド・レーガン大統領が1982年に出したNSDD55で始まるのだが、
そのベースになった仕組みがある。

本ブログでは何度も指摘してきたが、ドワイト・アイゼンハワー時代に
アメリカの好戦派はソ連に対する先制核攻撃を計画、
☆http://prospect.org/article/did-us-military-plan-nuclear-first-strike-1963

その実行予定時期を1963年の後半に定めていた。

そうした計画を背景にして、核戦争で正規の政府が機能しなくなったときに
「秘密政府」を設置することが決められたのである。

その流れの中で1979年にはFEMAが作られ、それを発展させたものがCOGだ。

1980年代半ばまでは核戦争が前提になっていたのだが、
1988年に出された大統領令12656によって、

憲法の機能を停止させる条件は「国家安全保障上の緊急事態」に緩和された。

そして2001年9月11日にジョージ・W・ブッシュ政権は
「国家安全保障上の緊急事態」だと判断、憲法の機能は停止された。

1928年の張作霖爆殺、あるいは1931年の柳条湖事件のようなことが行われる可能性は
想定しておくべきだ。



巴水、二枚目、



「旅みやげ第三集 秋田空巣沼 試摺」です。



ユダ米と共産支那はグルですよ、嵌められてはなりません、

◆http://richardkoshimizu.at.webry.info/201607/article_114.html
richardkoshimizu's blog  2016/07/12
安倍晋三の背後の金融ユダヤ人集団は、
 一日も早く、日本と中国を戦わせたい



日中衝突で、日中を経済的に共倒れさせなければ、米ドルは防衛できない。

欧州では、英国のEU離脱で、ドイツ、イタリアなどで経済危機が表面化している。

米国と欧州の金融ユダヤ人はその直撃を受けている。

米本国では、メール問題で、金融ユダヤ人の傀儡のヒラリー・クリントンの

大統領当選が危うくなっている。

黒人射殺問題から、内戦ぼっ発の空気さえ生まれつつある。

国民は、1%への反発を鮮明に表し始めた。

日本ではあからさまな不正選挙を強行して、戦争推進派を不正当選させ、

戦争のできる国を作り出そうと卑しい姦計を巡らせている


そうはいかない。

むしろ、不正選挙で眠れる国民を叩き起こした。

それが、今回の第4回国政不正選挙の功罪である。

裏社会の巨大なオウンゴールに深く感謝する。

国民は、もう黙ってはいない。




冨永 俊史 2016/7/12

【不正選挙:有権者の50%以上が改憲に反対しても、改憲勢力が参院選勝利】

◆有権者5割、改憲に反対 出口調査(中日新聞)


http://www.chunichi.co.jp/article/front/list/CK2016071102000153.html

共同通信社は参院選で、投票した候補者名や政党名を有権者に質問する
「出口調査」を全国で実施した。

「安倍晋三首相の下での憲法改正」について賛否を聞いたところ、
反対が50・0%に達し、賛成は39・8%にとどまった。
女性は賛成34・6%に対し反対52・6%。
男性は賛成45・0%、反対47・3%だった。
男女を合わせた年代別で反対の最多は五十代の53・4%。
四十代と六十代も50%を超えた。
賛成は二十代の48・0%が最も多く、十代の46・8%、
三十代の45・3%と続いた。
支持政党ごとの比較では、自民党の賛成70・6%、反対20・8%に対し、
公明党は賛成が48・5%で、反対は39・6%に上った。
与党支持層の間で、改憲への温度差が浮かび上がった。
自民で賛成が最も多かったのは二十代の72・7%。


◆改憲勢力3分の2 到底「信任」と言えぬ 
平和国家の転換許すな(琉球新報「社説」)


http://ryukyushimpo.jp/editorial/entry-315093.html

安倍政権と与党による印象操作が奏功し、問われなければならない重大争点が
最後までかすんだまま、重い選挙結果が出た。

10日に投開票された参院選で、自民党、公明党の与党が勝利し、
おおさか維新などを含めた改憲勢力が
憲法を改める国会発議に必要な3分の2超の議席を獲得した。

1947年の施行から一度も変えられていない平和憲法が
改悪される恐れが現実味を帯びている。

重大な要素は、米国の軍事行動に付き従う恐れがある集団的自衛権の行使容認、
安保法制が施行された中で、衆参両院で改憲発議可能な議席数に達したことである。

被災4県で野党勝利

参院選の焦点は32の1人区だった。
野党4党は統一候補を立てたが、自民が21勝11敗と勝ち越した。

一方、東日本大震災の復興途上にある青森、岩手、宮城、福島の被災4県で
野党が接戦を制して全勝した。
3年前は野党側の2勝29敗だっただけに、今回の共闘は一定の成果も上げたと言える。

震災復興の遅れと、恩恵を感じないアベノミクスと地方創生の空回り
に対する有権者の怒りが込められたと見ていい。
現職閣僚が落選した沖縄選挙区とともに安倍首相は厳粛に受け止めるべきだ。

改憲が現実のものとなれば、日本社会に軍事色が漂い始め、
政権への過剰な権力集中を招きかねない。
戦後民主主義が支えた平和国家は危うい転換点に差し掛かっている。......
(2016年7月12日)



◆http://8729-13.cocolog-nifty.com/blog/2016/07/post-b77e.html
zeraniumの掲示板  2016年7月11日 (月)
安倍晋三はアメリカのために中国と戦争する


テレビや新聞をいくら見ていても絶対にわからないことがある。

それが、安倍政権がなぜ集団的自衛権行使を強行しようとしているのか
ということだろう。

それを強要しているのは米国であり、目的は、機軸通貨の米ドルが危うくなっている
ことから、「ドル防衛」である。

つまり、集団的自衛権という日本の問題が、実は米ドル通貨という
米国の経済問題だったということだ。


安倍晋三はアメリカのために中国と戦争する

安倍政権の目的は米国1%のユダヤ人の命令に従い、日本が中国と戦争することだ。

つまり集団的自衛権行使で、
日本の自衛隊を戦争へ駆り出せるように準備することにある。

日本と中国が戦争すれば、日本円と人民元の信用は暴落し機軸通貨への道は遠のく。

そうなのだ。すでに世界では米ドルは機軸通貨ではなくなりつつあり、
石油取引にもドルを使わない動きがある。

(それをしようとしたのがフセイン政権であり、リビアのカダフィ政権だった。
新しいところではフランスのトタル石油のド・マリジェリ会長だ。
彼は「石油取引にドル決済は必要ない」と公言した)

今、アメリカという国は揺れに揺れている。

貿易赤字、財政赤字が積み上がり、とんでもない巨額の借金にあえいでいる。

本来ならとっくに倒産、つまり国家デフォルトしているはずだ。

だから借金返済のために毎日米ドルを刷りまくっている。

だがそれにもかかわらず、このところ石油取引に
ドル以外の代金支払い方法を採用する動きが活発化している。

ロシアは中国とのエネルギー取引に、人民元を使うと表明した。

ロシアは、天然ガスの輸出の決済にドル以外を使う方向に動き出しており、
反米色の強い南米の産油国も追従しそうだ。

そして今、エネルギー消費の主体が、石油から天然ガスに移行しつつある

天然ガスは公害が少ないエコ燃料だ。

で、世界最大の天然ガス産出国がロシアである。

それは世界のエネルギー産業を支配してきた、米国ユダヤ人のコントロールの
利かない分野であり、主導権はロシアに握られている。

さらに石油の決済手段がドル依存からすでに離脱し始めている。

石油を買うのにドルが必要なければ、ドルの需要は一気になくなり、
誰もドルを欲しがらない。

そういう流れはすでに随分前から始まっており、ユダヤ国家アメリカとしては
ドルの暴落を阻止するために、「米国は資源大国である」と主張してきた。

それがシェールガスであり、アメリカは天然ガスに代わり
これで一気に世界有数のエネルギー大国になると、一時随分騒がれた。

だが最初の2年間はガスが産出できたが、それ以降出なくなった。

米国ユダヤ金融資本1%の連中は、シェールガスが2年しか持たないことを
最初から知っていた。

つまり時間稼ぎをしたわけで、米国国家デフォルトを少しでも先延ばしするために
持ち出した話だった。

しかし、シェールガスを掘り出すためには地殻に大量の水を注入するが、
結局それが地震頻発の原因を作り出すことになった。

   米オクラホマで地震が多発、シェールガス採掘に関連か
   http://www.cnn.co.jp/usa/35050794.html

こうして「シェールガス・ドル体制」にも失敗した米国に残る手段は、戦争である。

戦争・ドル体制が彼らに残された最後の砦なのだ。

アメリカが未だに維持している「世界一」は軍事力だ。

そして人工地震もまた、軍事技術の一種だ。

日本と中国が戦ってくれれば、米国はもう少しの間だけだが、
まだ米ドルによる覇権を維持できる。


米ドルの地位を脅かす「人民元」と「日本円」

では、なぜ日中戦争でないと、米国の目的は達成できないのか?

それは今の時代、米ドルの基軸通貨を脅かすのは、中国の人民元と日本円なのだ。

だからこの2つの通貨が日中戦争勃発によって、不安要素を抱えることで信用を失い、
暴落する必要がある。

そうすれば人民元も日本円も機軸通貨とはなり得ず、米ドルがこれまでの従来通り、
機軸通貨の地位を守ることができる。

つまり、日本と中国が戦ってくれないとアメリカが潰れるわけで、
それで日本国内でも必死に反中的な挑発行動をやっているわけだ。

要するに彼らはアメリカの犬ということ。

そして今の日本の与党である自民・公明そのものがそうであり、
「安倍政権」とは日本初の本格的な不正選挙で誕生した、

非合法の偽物(にせもの)政権なのだ。

(しかも政教一致の法律違反政党・公明党との連立である)


    『世界の闇を語る父と子の会話集』 
     リチャード・コシミズ著      成甲書房

 


巴水、三枚目、



「旅みやげ第三集 別府の朝 試摺」です。



貧乏神、疫病神、死神、

◆http://my.shadowcity.jp/2016/07/40-7.html#more
ネットゲリラ  (2016年7月12日)
前年比マイナス40パーセント


不景気、というんだが、前年比マイナス40パーセント減というから、
並大抵じゃないw 
さすがは貧乏神、疫病神、死神アベシンゾーに魅入られた日本、こ
のまま地獄の底までまっさかさまですw 

底的に破壊しなきゃ気が済まないらしいw 
各自、食料自給のルートだけは確保しておいた方が良い。
トンキンのタワーマンションなんて、とんでもないw


  ☆日本産業機械工業会(東京・港)が11日発表した
   5月の産業機械受注額は前年同月比39.7%減の2385億円だった。
   2500億円を切るのは2013年4月の2285億円以来で、
   過去3年間で最低だった。ボイラー・原動機やプラントなど
   1件あたりの金額の大きい受注が国内外ともに低水準で推移したことが響いた。
   内需は35.3%減の1734億円と、2カ月ぶりの前年同月割れ。
   自動車や情報通信用機器向けが不振だった運搬機械など
   全分野のうち過半を占める7つの分野が前年実績を割った。
   外需は49.8%減の651億円だった。


日本会議の知恵遅れウヨクに乗っ取られた自民党は、
アベシンゾーを終身総裁にして心中するつもりらしいw おいらはマッピラだ。
沖縄が独立する時は、伊豆半島も独立するかw


  -----------------------
  これがアベノミクスとやらだよ
  完全に詐欺
  -----------------------
  金持ちだけカネが儲かる世界では当然のことながら需要が減少する
  アベノミクスが失敗するのは最初からわかってたことなのに
  おまえらは本当にアホだから
  -----------------------
  需要側に金出さないで税金アップで搾り取り。
  通貨安は得だけど各国競争で持続性ないんだよ
  内需を政府の金で増やせ。それ以外景気回復は無理。
  -----------------------
  安倍破壊王さすがやな
  -----------------------


民進党はオカダを早く降ろさないと、復活の目はない。
蓮舫が後釜狙ってるらしいが、中国人が首相にはなれないだろw 
常識で考えろよw


  -----------------------
  そりゃ大企業の収益はみんなパナマで
  損失と偽装されてる
からな
  それでデフレになればデフレ対策の財政出動で
  また大企業のパナマ貯金だから
  -----------------------
  安倍は経済対策なんて微塵もしてないんだから、
  こうなるのは当たり前だろ
  金融と経済を同一視して報道してるマスゴミは完全に異常
  -----------------------
  完全にデフレスパイラルに入ってるからねこれ
  -----------------------


団塊退職にともなう人手不足も、そろそろ解消しはじめている。
不景気は今後、いっそう深まります。


コメント


*SJ | 2016年7月12日 | 返信

  日本経済を破滅させて、二束三文で買いあさる計画を
  命令のまま見事に実行しているだけのワンコ安倍。

  野党票捨てて低投票率でっち上げのムサシ集計マシーン偽政府
  官房機密費に負んぶに抱っこのマスゴミの罪は重い。



*tanuki | 2016年7月12日 | 返信

  産業機械受注額は 経済の先行指標で、
  バルチック海運指数が比較的短期的一時的な指標なのに対して、
  もっと長期的で継続的な景気の悪化を示しています。

  実需の世界では投資なんか内外とも誰もしていない
  ことが明らかなわけです。

  まあいずれ金融資本は解体されますね
  解体ヨーロッパに雪崩れ込むのがイスラムであろうが、
  ロシアであろうが、
  ロスチャイルド一族は全員強制労働です。
  めでたし、めでたし。


*弦巻町 | 2016年7月13日 | 返信

  中国のダンピング輸出のせいで輸出品の単価が
  10パー以上落ち込んでます。 
  単価を下げて輸出しないと売れないし、
  単価を下げれば中国へのダンピング課税の巻き添えで
  日本製までダンピング認定されてしまう。 
  日本の経営者の相当数の本音は、
  アメリカと中国が「適度の」戦争状態になって、
  中国の対外輸出がストップしてくれることですね。 
  そのうち、この経営者層の「願望」が、
  普通の国民の願望にならないとも限らない。 
  きな臭いほうに物事が動いています




昭和天皇が祟っておりますなぁ、いまだ。

軍国日本、そんな時代に戻そうというのが朝鮮カルト・自公政権です。

ま、大室天皇家は田布施がルーツ、朝鮮らしいね。




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