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2017-05-19 09:10:51 | 日記
業績

著書

『地球環境問題の政治経済学』,東洋経済新報社,1992年3月
【書評】 評者:小林 光,『環境と公害』 22巻1号,1992年7月,pp. 70-71
【書評】 評者:水谷洋一,『人間と環境』(日本環境学会) 19巻1号,1993年6月
【書評】 評者:根本俊雄,日本地方自治学会編 『地域開発と地方自治』(地方自治叢書 第6号),敬文堂,1993年6月
共著書

『これからの日本を読む』(共著:加藤哲郎・伊藤正直・高橋祐吉・田端博邦),労働旬報社,1987年5月
『環境経済学』(共著:植田和弘・落合仁司・北畠佳房),1991年9月,有斐閣
【書評】 評者:室田 武,『環境と公害』 21巻3号,1992年1月,p. 70
【書評】 評者:鷲田豊明,『国際公共研究』(国際公共学会 年報) 3号,1992年11月
編著書

『グローバル・エコノミーと地域経済』(共編著:佐々木雅幸),自治体研究社,1988年12月
『公害環境法理論の新展開』(共編著:淡路剛久),日本評論社,1997年3月
【書評】 評者:潮海一雄,『環境と公害』 27巻2号,1997年10月,p. 71
【書評】 評者:北山雅昭,『日本の科学者』(日本科学者会議) 33巻6号,1998年6月
『環境大事典』(吉田邦夫監修),工業調査会,1998年12月
『地球環境時代の自治体環境政策』(共編著:寄本勝美・原科幸彦),ぎょうせい,2002年1月
『環境再生 —川崎から公害地域の再生を考える—』(共編著:永井 進・除本理史),有斐閣,2002年10月  
【書評】 評者:諸富 徹,『環境と公害』 32巻4号,2003年4月,p. 71
『環境保全と公共政策』(岩波講座 環境経済・政策学 第4巻)(共編著:石 弘光),岩波書店,2002年12月
『環境保全への政策統合』(岩波講座 環境経済・政策学 第5巻)(共編著:細田衛士),岩波書店,2003年2月
『新しい環境経済政策 —サスティナブル・エコノミーへの道—』,東洋経済新報社,2003年11月
【書評】 評者:美濃羽靖,『森林科学』 40巻,2004年2月リンク
【書評】 評者:吉田文和,『環境と公害』 33巻4号,2004年4月,p. 71
【書評】 評者:島本美保子『林業経済』(林業経済学会)第671号、2004年
『自動車リサイクル —静脈産業の現状と未来—』(監修:竹内啓介/共編著:外川健一),東洋経済新報社,2004年3月
【書評】 評者:細田衛士,『環境と公害』 34巻3号,2005年2月,p. 70
『地域再生の環境学』 (淡路剛久監修・寺西俊一・西村幸夫 編)東京大学出版会,2006年3月
【書評】 評者:鷲谷いづみ,『環境と公害』36巻2号,2006年
『地球環境保全への途 —アジアからのメッセージ—』(共編著者:大島堅一・井上真),有斐閣選書,2006年4月
【書評】 評者:杉本通百則,『人間と環境』(日本環境学会)32巻2号,2006年
【書評】 評者:岡本雅美,『環境と公害』36巻4号,2006年(※『環境共同体としての日中韓』と合同の書評)
監修・責任編集

『圏央道建設計画の総合アセスメント』(環境アセスメント研究会・多摩地域研究会編),武蔵野書房,1988年7月
『環境基本法を考える』(日本環境会議編),実教出版,1994年3月
『アジア環境白書 1997/98』(日本環境会議 「アジア環境白書」編集委員会編),東洋経済新報社,1997年12月
【書評】 評者:畑 明郎,『人間と環境』(日本環境学会) 24巻2号,1998年6月
The State of the Environment in Asia 1999-2000,Japan Environmental Council ed,Editor-in-Chief with AWAJI  TAKEHISA,Rick Davis (Translator),Springer-Verlag,Tokyo,2000
『アジア環境白書2000/01』(日本環境会議 「アジア環境白書」編集委員会編),東洋経済新報社,2000年11月
【書評】 評者:加藤久和,『環境と公害』 30巻4号,2001年4月,p. 71
The State of the Environment in Asia 2002-2003,Japan Environmental Council ed,Editor-in-Chief with AWAJI  Takehisa,Rick Davis (Translator),Springer-Verlag,Tokyo,2003 >> 紹介記事
『アジア環境白書 2003/04』(日本環境会議 「アジア環境白書」編集委員会編),東洋経済新報社,2003年10月
The State of the Environment in Asia 2005-2006, Japan Environmental Council ed., Editor-in-Chief with AWAJI  Takehisa, Rick Davis (Translator), Springer-Verlag, Tokyo, 2005
『亜洲環境状況報告』 第1巻,日本環境会議《亜洲環境状況報告》編集委員会編著,中国環境科学出版社,北京, 2005年5月
『環境共同体としての日中韓』(寺西俊一監修/東アジア環境情報発伝所編),集英社新書,2006年1月
【書評】 評者:石田信隆,農中総研『調査と情報』2006年3月号(PDF)
【書評】 評者:山川俊和,東京自治問題研究所編『東京研究』第6号,2006年,pp.203-211
【書評】 評者:岡本雅美,『環境と公害』36巻4号,2006年(※『地球環境保全への途 —アジアからのメッセージ—』と合同の書評)
『公害文献大事典』 (寺西俊一監修・文献情報研究会編著)日本図書センター,2006年6月
『アジア環境白書2006/07』(監修:淡路剛久・寺西俊一,日本環境会議「アジア環境白書」編集委員会編)東洋経済新報社,2006年10月
訳書

U・ペッチョウ他著 『統合ドイツとエコロジー』(共訳:白川欽也・吉田文和),古今書院,1994年4月
【書評】 評者:大島堅一,『環境と公害』 24巻1号,1994年7月,p. 71
D.オコンナー著 『東アジアの環境問題 —「奇跡」の裏側—』(共訳:吉田文和・大島堅一),東洋経済新報社,1996年12月
【書評】 評者:寺尾忠能,『環境と公害』 26巻4号,1997年4月,p. 70
論文

「カップの『社会的費用』論をめぐって」,『経済評論』(日本評論社) 27巻1号,1978年1月,pp. 134-40
「公共経済学と社会資本論」,関恒義編 『現代の経済学』(下巻),青木書店,1978年11月,pp. 132-150
「社会資本についての一考察 —基礎的諸範疇の再検討を中心に—」,『一橋研究』(一橋大学大学院) 4巻2号,1979年9月,pp. 66-83
「カップの社会的費用論に関する覚書」,『一橋論叢』(一橋学会) 86巻5号,1981年11月,pp. 139-146
「公害・環境問題研究への一視角 —いわゆる社会的費用論の批判的再構成をめぐって—」,『一橋論叢』(一橋学会) 90巻4号,1983年10月,pp. 76-97
「“社会的損失”問題と社会的費用論 —(続)公害・環境問題研究への一視角—」,『一橋論叢』(一橋学会) 91巻5号,1984年5月,pp. 22-41
「現代廃棄物問題の経済学序論 —基礎的検討を中心として—」,『一橋論叢』(一橋学会) 92巻2号,1984年8月,pp. 18-39
「環境経済論の諸系譜に関する覚え書き(一) —若干の学説史的回顧を中心に—」,『経済学研究(26)』(一橋大学研究年報〈1985〉),1985年1月,pp. 313-340
「大都市圏再編成と首都改造計画をめぐる動向」,『都市・21世紀・自治/四全総・首都改造・東京問題資料集』(東京自治問題研究所研究叢書1),1985年8月,pp. 74-99
「環境経済論の諸系譜に関する覚え書き(二) —若干の学説史的回顧と展望を中心に—」,『経済学研究(27)』(一橋大学研究年報〈1986〉),1986年2月,pp. 165-194
「現代資本主義と環境問題 —IC産業の発展と公害・環境問題—」,種瀬茂編 『現代資本主義論』,青木書店,1986年2月,pp. 200-223
「国際化・情報化と東京圏再編成 —四全総・首都改造計画の構想と現実—」,『経済科学通信』(基礎経済科学研究所) 48号,1986年3月,pp. 16-26
「「国際化」「情報化」時代と“中枢管理機能”論の課題 —とくに東京圏にみる新動向に焦点をあてて—」,比較大都市圏研究会『都市機能の転換過程における大都市行財の実証的研究(文部省科学研究費補助金による 研究第一年次報告書)』,1987年3月,pp. 37-47
「“首都圏改造”と都市・環境問題」,『公害研究』(岩波書店) 16巻4号,1987年4月,pp. 9-15
「「圏央道」建設計画への疑問」,『公害研究』(岩波書店) 17巻1号,1987年7月,pp. 10-17
「資源リサイクルをめぐる経済原理と政策原理」,『一橋論叢』(一橋学会) 98巻2号,1987年8月,pp. 26-39
「“環境危機”とエコロジー問題の経済理論」,基礎経済科学研究所編 『経済学の新展開』(講座「構造転換」第4巻),青木書店,1987年9月,pp. 157-180
「東京湾再開発ラッシュ —その背景と問題点—」,『公害研究』(岩波書店) 17巻2号,1987年10月,pp. 10-15
「首都・東京圏の再編構想をめぐる現実とその行方 —岐路に立つ“東京”と都市政策の今日的課題—」,『東京問題の構図』(東京経済研究会第一次調査報告書),東京自治問題研究所,1987年11月,pp. 150-194
「『圏央道』建設計画とその問題点」,『自動車交通が都市の環境と経済に及ぼす影響の研究』(日本生命財団昭和60年度助成研究報告書/代表研究者: 宇沢弘文),1987年11月,pp. 119-130
「「構造転換」と「東京一極集中」化が意味するもの —1987年版『経済白書』に寄せて—」,『賃金と社会保障』(労働旬報社) No.979,1988年2月,pp. 12-18
「地価問題と都市政策 —東京都心部の地価高騰対策の焦点—」,『経済科学通信』(基礎経済科学研究所) 55号,1988年3月,pp. 56-60
「「圏央道」建設計画への基本的疑問・再論 —とくに交通混雑解消論の問題点を中心に—」,『人間と環境』(日本環境学会) 14巻1号,1988年6月,pp. 46-52
「「民間活力」型開発と第三セクタ−」,『都市問題』(東京市政調査会) 79巻7号,1988年7月,pp. 17-29
「湾岸開発の動きはこれでよいか」,田尻宗昭編 『提言・東京湾の保全と再生』,日本評論社,1988年9月,pp. 17-62
「ウオーターフロント開発の再考 —東京湾ベイエリアにみる開発動向の問題点を中心に—」,『TOMORROW』(あまがさき未来協会) 4巻1号,1989年6月,pp. 41-51
「東京ベイエリアにみる大規模開発プロジェクトとその問題点 —「東京臨海部副都心開発」の批判的検討を中心に—」,『都市問題研究』(都市問題研究会) 41巻9号,1989年9月,pp. 41-58
「東京湾岸諸都市とウオーターフロント開発」,『水資源・環境研究』(水資源・環境学会) 3号,1989年12月,pp. 1-8
「東京の地価問題と土地政策」,宮本憲一・植田和弘編 『東アジアの土地問題と土地税制』,勁草書房,1990年7月,pp. 55-81
「地球環境問題と足元からの環境保全 —いま環境問題にどう取り組むか—」,『住民と自治』(自治体研究社) 327号,1990年7月,pp. 7-16
「アスベスト処理の実態」,『公害研究』(岩波書店) 20巻1号,1990年7月,pp. 65-67
「EC市場統合と環境政策」,『公害研究』(岩波書店) 20巻3号,1991年1月,pp. 43-49
「“世界都市”と“東京問題” —若干の覚え書き—」,『経済学研究(32)』(一橋大学研究年報〈1991〉),1991年7月,pp. 161-213
「物質代謝論アプローチ」,植田和弘・落合仁司・北畠佳房・寺西俊一 『環境経済学』,第2章,有斐閣,1991年9月,pp. 31-50
「経済体制論アプローチ」,植田和弘・落合仁司・北畠佳房・寺西俊一 『環境経済学』,第6章,有斐閣,1991年9月,pp. 103-122
「社会経済構造と環境政策」,植田和弘・落合仁司・北畠佳房・寺西俊一 『環境経済学』,第10章,有斐閣,1991年9月,pp. 191-208
「「世界都市・TOKYO」の特質とその構造的矛盾 —現代都市自治の課題を考える—」,日本地方自治学会編 『世界都市と地方自治』,敬文堂,1991年11月,pp. 81-98
「環境経済学の課題と方法」,『一橋論叢』(一橋学会) 107巻4号,1992年4月,pp. 30-44
「アジアの環境破壊と日本の責任」,土生正穂・小島延夫編 『環境破壊とたたかう人々』,大月書店,1992年5月,pp. 246-260
“The Lessons of Japan’s Battle with Pollution,” JAPAN QUARTELY (Asahi Shinbun),July-September 1992,pp. 321-327
「道路建設と自動車公害 —時代遅れのモータリゼーション推進論を批判する—」,『都市問題』(東京市政調査会) 83巻11号,1992年11月,pp. 71-88
「環境保全と地方自治」,寄本勝美編 『地球時代の環境政策』,ぎょうせい,1992年12月,pp. 3-23
「「世界都市」研究への基本視点をめぐって」,『「世界都市の研究」に関する研究記録(その2)』,NIRA大都市研究グループ,1993年3月,pp. 4-55
「現代の環境問題とチャージ型課税システムの意義」,『環境と税制ワークショップ報告書』,(財)環境調査センター,1993年3月,pp. 5-8
「日本の公害問題・公害対策に関する若干の省察 —アジアNIESへの教訓として—」,小島麗逸・藤崎成昭編 『開発と環境/東アジアの経験』,アジア経済研究所,1993年3月,pp. 225-251
「世界都市論への新たな視点 —環境経済学の立場から—」,『NIRA政策研究』 Vol.6 No.5,1993年5月,pp. 46-51
「現代の環境政策と「環境税」の基本的意義」,石弘光編・環境税研究会 『環境税/仕組と実態』,東洋経済新報社,1993年12月,pp. 18-30
「環境保全型経済とその政策体系 —「環境基本法」の成立に寄せて—」,『環境と公害』(岩波書店) 23巻3号,1994年1月,pp. 2-6
「日本の環境政策に関する若干の省察 —アジアNIESへの教訓として—」,小島麗逸・藤崎成昭編『開発と環境/アジア「新成長圏」の課題』,アジア経済研究所,1994年3月,pp. 203-227
「環境保全と経済システム —いま何が基本的に問われているか—」,『環境調和型経済社会構築のための経済的手段に関する調査』,(社)日本経済調査協議会,1994年3月,pp. 174-179
「『環境基本法』と地方自治体の役割」,『自治体学研究』(神奈川県自治総合研究センター) 61号,1994年8月,pp.20-25
「環境保全型都市政策への視点」,『地域開発』(日本地域開発センター) 358号,1994年7月,pp. 6-10
「現代の環境問題と「経済体制」」,慶応大学経済学部環境プロジェクト編 『地球環境経済論[下]』,慶応通信,1995年2月,pp. 1-26
“A Critical Review of Pollution Issues and Environmental Policy in Japan,” in Reietsu Kojima/ Yoshihiro Nomura / Shigeaki Fujisaki/ Naoyuki Sakumoto ed.,Development and the Environment: The Experiences of Japan and Industrializing Asia,Institute of Developing Economies,Tokyo,Japan,March 1995,pp. 68-78
「「環境経済計算」に関する若干の試論」,日本総合研究所 『国民経済計算体系に環境・経済統合勘定を付加するための研究』,1995年3月,pp. 169-179
「地球環境問題の政治経済学を求めて」,三戸公・佐藤慶幸編著 『環境破壊 —社会諸科学の応答』,文真堂,1995年5月,pp. 30-62
「地球環境保全と「環境税」の意義」,『水環境学会誌』 18巻5号,1995年5月,pp. 19-22
「現代の環境問題と経済学の再構成」,『経済学教育』(経済学教育学会) 15号,1995年6月,pp. 10-15
「有償資金協力と“環境配慮”への対応」,国際金融情報センター 『有償資金協力のあり方』,1996年3月,pp. 129-140
「環境経済学と環境社会学の交流 —船橋氏からのコメントに寄せて—」,環境社会学会編 『環境社会学研究』 2号,新曜社,1996年9月,pp. 63-66
「環境保全のための新しい経済理論の体系を求めて」,環境経済・政策学会編『環境経済・政策研究のフロンティア』,東洋経済新報社,1996年10月,pp. 21-27
「〈環境コスト〉と費用負担問題」,『環境と公害』(岩波書店) 26巻4号,1997年4月,pp. 2-8
「環境税をどう考えるか —「税財政のグリーン化の視点から—」,『地域開発』(日本地域開発センター) Vol. 393,1997年6月,pp. 49-54
「環境と経済の統合を目指して」,環境教育フォーラム・安田火災 『市民のための環境講座(下)』,中央法規,1997年9月,pp. 217-238
「アジアの経済成長と地球温暖化問題 —日本の責務と課題をめぐって—」,『国際問題』(日本国際問題研究所) No. 453,1997年12月号,pp. 21-34
「〈環境被害〉論序説」,淡路剛久・寺西俊一編 『公害環境法理論の新展開』,日本評論社,1997年3月,pp. 92-104
「東京論の新展開に寄せて —環境経済学の立場から—」,『東京研究』(東京自治問題研究所) 創刊号,1998?
「環境保全型経済への転換に向けて」,『ECO-FOURM』(統計研究会) 17巻4号,1999年,pp. 1-14
「「環境再生」と川崎研究の課題 —若干の覚え書きとして—」,『環境破壊から環境再生の世紀へ —かわさき環境プロジェクト21(KEP21)研究経過報告書』,2000年3月,pp. 31-36
「東アジアの経済発展と環境問題 —日本の役割と課題—」,『21世紀の開発戦略研究委員会 —途上国における持続的発展に関する日本の貢献のありかた研究— 報告書』,(財)地球産業文化研究所,2000年6月,pp. 36-41
「アメニティ保全と経済思想 —若干の覚え書き—」,環境経済・政策学会編 『アメニティと歴史・自然遺産』,東洋経済新報社,2000年9月,pp. 60-75
「環境経済学と環境社会学」,飯島伸子・鳥越皓之・長谷川公一・舩橋晴俊編 『講座 環境社会学 第1巻: 環境社会学の視点』 第7章,有斐閣,2001年1月
「「環境再生」のための総合的な政策研究をめざして」,『環境と公害』(岩波書店) 31巻1号,2001年7月,pp .2-6
「廃棄物をめぐる責任と費用負担」,『環境と公害』(岩波書店) 31巻2号,2001年10月,pp. 16-22
「環境再生の理念と課題」,『環境と公害』(岩波書店) 32巻1号,2002年7月,pp. 30-35
「環境問題への社会的費用論アプローチ」,佐和隆光・植田和弘編 『環境の経済理論』(岩波講座 環境経済・政策学 第1巻),2002年9月,pp. 65-94
「環境再生の課題と展望 —これからの政策提言に向けて—」,永井進・寺西俊一・除本理史編著 『環境再生』,有斐閣,2002年9月,pp. 321-337
「環境から軍事を問う」,『環境と公害』(岩波書店) 32巻4号,2003年4月,pp. 2-3
「サスティナブル・エコノミーをどう実現するか —新しい環境経済政策を求めて—」,寺西俊一編 『新しい環境経済政策』,東洋経済新報社,2003年11月,pp. 1-15
「自然再生のための費用負担と資金・財政フレームのあり方に関する研究」 『平成17年度自然公園等施設整備委託:基本政策調査報告書』 (神奈川県・一橋大学),2006年3月,pp.6-14
「国際分業を通じた環境と資源の収奪」 (淡路剛久・植田和弘・川本隆史・長谷川公一編 『法・経済・政策』
(リーディング環境第5巻)有斐閣,2006年9月,pp.110-120
「環境経済・政策研究の課題と展望−学会の動向紹介を中心に−」 『環境と公害』 第36巻第2号(岩波書店),2006年10月,pp.39ー44
「環境共同体としての日中韓—地球環境保全とアジアの課題—」 『PRIM』(International Peace Research Institute Meiji Gakuin University) No.24 (明治学院大学国際平和研究所),2006年10月,pp.27-33
「環境被害論の新たな展開に向けて」『環境と公害』第36巻第3号(岩波書店),2007年1月,pp.16-21
共論文

「社会資本研究と現代資本主義分析」(加藤一郎と),自治体問題研究所編 『地域と自治体/第9集』,自治体研究社,1978年11月,pp. 143-162
「社会資本をめぐる内外の諸論争」(加藤一郎と),宮本憲一・山田明編 『公共事業と現代資本主義』,垣内出版,1982年6月,pp. 54-75
「地球温暖化問題の政治経済的構図」(水谷洋一と),『日本の科学者』(日本科学者会議) 25巻11号,1990年11月,pp. 24-29
「環境経済論の課題」(植田和弘と),植田和弘・落合仁司・北畠佳房・寺西俊一 『環境経済学』,第1章,有斐閣,1991年9月,pp. 3-30
「アジアNIESの環境問題・環境政策をめぐって —「圧縮型」工業化と都市化のツケ—」(秋山紀子・植田和弘と),藤崎成昭編 『発展途上国の環境問題』,アジア経済研究所,1992年4月,pp. 38-55
“Development and Environment: The Case of East Asian Countries” (with T.Akiyama,K.Ueta and S. Fujisaki),in T.Iwasaki,T.Mori and H.Yamaguchi ed.,Development Strategies for the 21st Century,Institute of Developing Economies,1992,pp. 536-545
「環境費用の負担問題と環境基金 —国際油濁補償基金の分析を中心に—」(大島堅一 ・除本理史と),Discussion Paper Series No.1998-06,Graduate School of Economics,Hitotsubashi University,1998年9月
「環境と雇用の政策統合 —韓国の経済危機に寄せて—」(鄭成春と),『環境と公害』(岩波書店) 28巻2号,1998年10月,pp. 64-70
「環境保全と土地税制に関する一考察 —固定資産税を中心に—」(片山博文と),Discussion Paper Series No.1999-1,Graduate School of Economics,Hitotsubashi University,1999年8月
「米国酸性雨プログラムに関する一考察 —Allowanceの私的取引形態の構造分析を中心に—」(鄭成春と),Discussion Paper Series No.2001-08,Graduate School of Economics,Hitotsubashi University,2001年8月
「環境問題への権利論アプローチの意義と課題 —DalesとMishanの比較を中心に—」(鄭成春と),『一橋論叢』(一橋学会) 126巻6号,2001年12月,pp. 54-68
「環境保全のための公共政策」(石 弘光と),石 弘光・寺西俊一編 『環境保全と公共政策』(岩波講座 環境経済・政策学 第4巻),岩波書店,2002年12月,pp. 1-8
「これからの環境保全に求められるもの」(細田衛士と),寺西俊一・細田衛士編 『環境保全への政策統合』(岩波講座 環境経済・政策学 第5巻),岩波書店,2003年2月,pp. 1-8
「「ゆーず」にみる地域通貨とエコツーリズムの新たな展開 —徳島県那賀郡木頭村の事例から—」(瀬戸和佳子と),『人間と環境』(日本環境学会) 29巻1号,2003年2月,pp. 2-11
「<日本>」(淡路剛久・礒野弥生と),日本環境会議「アジア環境白書」編集委員会編 『アジア環境白書 2003/04』,第Ⅱ部第4章,東洋経済新報社,pp. 230-239
「自動車リサイクルの課題と展望」(関 耕平と),竹内啓介監修/寺西俊一・外川健一編 『自動車リサイクル』,終章,東洋経済新報社,2004年3月,pp. 251-264
「環境政策と権利構造 —米国オレゴン州流水権制度の意義と限界—」(野田浩二と),Discussion Paper Series No.2004-1,Graduate School of Economics,Hitotsubashi University,2004年7月
「環境再生を通じた地域再生−これからの課題と展望」 (除本理史と) 淡路剛久監修・寺西俊一・西村幸夫編 『地域再生の環境学』 東京大学出版会,2006年5月,pp.291-311
「アジアの経済成長と環境問題」(宮本憲一・淡路剛久・大島堅一と)(淡路剛久・植田和弘・川本隆史・長谷川公一編『法・経済・政策』(リーディング環境第4巻)有斐閣,2006年5月,pp.430-440
「環境から『消費社会』を問い直す」(根本志保子と)日本デザイン機構編『消費社会のリ・デザイン』鹿島出版、2008年3月,p.57-67
「都市再生の環境学をめざして—これからの環境政策,その理念・手段・主体—」(除本理史と)宮本憲一監修・遠藤宏一・岡田知弘・除本理史編『環境再生のまちづくり−四日市から考える政策提言−』ミネルヴァ書房,2008年3月
訳論文

R.レペト 「自然資源を経済評価する」,『日経サイエンス』(日経サイエンス社) 22巻8号,1992年8月,pp. 112-119
論説等

「「環境税」は汚染防止が主目的」,『エコノミスト』(毎日新聞社),1993年5月18日号,pp. 28-31
「「グリーンGNP」の意義と限界をめぐって」,『BY-LINE』((株)電通総研),1993年8月,pp. 37-40
「地球環境問題の経済的含意 —「環境コスト」論序説—」,『中小公庫月報』(中小企業金融公庫),1993年11月号,pp. 2-3
「〈論点〉 環境と貿易(1) —動向紹介を中心に—」,『環境と公害』(岩波書店) 24巻4号,1995年4月,pp. 59-60
「〈論点〉 環境と貿易(2) —動向紹介を中心に—」,『環境と公害』(岩波書店) 25巻2号,1995年10月,pp.67-68
「「税財政のグリーン化」にどう取り組むか」,『週間金曜日』,1996年8月2日,pp. 16-17
「CO2削減への道 —先進国の責任,途上国の課題—」,『エコノミスト』(毎日新聞社),1997年12月9日号,pp. 63-64
「この人と」(①「アジア環境白書、英語版なども」/②「『圧縮型工業化』にどう対応する」/③「アジア共通の環境政策必要」/④「環境外交試される日本」),『毎日新聞』,1998年2月16日〜19日
「環境版ニューディール政策で突破口を開け」,『日本経済新聞』,1998年3月12日
「アジアの経済危機と環境保全 —『アジア環境白書』創刊に寄せて—」,『環境と公害』(岩波書店) 27巻4号,1998年4月,pp. 28-30
「環境改革/“環境版ニューディール”へ発想転換を」,『新経済学がわかる』(朝日新聞社・アエラムック),1998年5月,pp. 100-103
「アジアの危機と日本の課題」,『学士会会報』 No. 820,1998年7月,pp. 17-21
「環境経済学の構築を目指して —「環境被害の政治経済学の立場から—」,『ECO-LAW JOURNAL』(環境新聞社) 11号,1998年7月,pp. 2-9
「なぜ『アジア環境白書』づくりか」,『東亜』 No. 373,1998年7月,pp. 4-5
「「環境営業」には戦略的ビジョンが必要だ」,『たいせい』(大成建設広報部編集室)Vol. 27 No. 5,1998年7月,pp. 7-8
「いわゆる「環境税」をどう考えるべきか」,『郵政』 50巻8号,1998年8月,pp. 14-17
「これからの自治体環境政策の課題はこれだ」,『住民と自治』(自治体研究社) 427号,1998年11月,pp. 12-17
「日・韓・中環境専門家交流ワークショップ」,『環境と公害』(岩波書店) 29巻3号,1999年1月,p. 70
「アジアの環境情報ネートワークをめざす」,『環境と公害』(岩波書店) 30巻1号,2000年7月,p. 59
「21世紀につなぐいのちの豊かさ」,『西日本新聞』・『熊本日日新新聞』・『南日本新聞』,2000年7月13日
「<インタビュー>土曜訪問」,『東京新聞』・『中日新聞』,2000年11月11日
「(三重県の産廃税条例)『自治体包囲網』を」,『中日新聞』,2001年6月30日
「環境紛争処理日中国際ワークショップ」(大塚健司と),『環境と公害』(岩波書店) 31巻3号,2002年1月,pp. 63-66
「「環境再生政策研究会」の中間報告」,『環境と公害』(岩波書店) 31巻3号,2002年1月,p. 23
「「環境再生」のための学際共同研究プロジェクト」,『学際』 No.4,2002年1月,pp. 52-55
「「廃棄のコスト」と「費用負担」のあり方を考える」,(財)地球環境戦略研究機関『21世紀の環境概論 環境革命の時代』,2002年2月,pp. 162-170
「21世紀 環境・公害問題への視点」(第9回全日本民医連環境公害問題学習・交流集会記念講演),『民医連医療』(全日本民医連)No. 356,2002年4月,pp. 8-19
「最終処理だけの対症療法」,『日刊 自動車新聞』,第8面,2002年6月28日
「歴史を踏まえた環境政策を」,『毎日新聞』,2002年9月2日
「APNEC6の報告」,『環境と公害』(岩波書店) 32巻3号,2003年1月,p. 20
「21世紀を『環境再生』の時代に」,『生活起点』(セゾン総合研究所) 56号,2003年1月,pp. 4-8
「第22回日本環境会議滋賀大会報告」,『環境と公害』(岩波書店) 33巻3号,2004年1月,p. 61
「「アジア環境協力」をどう発展させるか」,『農林金融』(農林中金総合研究所) 4月号,2004年4月,pp. 18-19
「本特集に寄せて」,『環境と公害』(岩波書店) 34巻3号,2005年1月,p. 2
「天神崎再訪 —日本におけるトラスト型自然保護運動の先駆地に学ぶ—」,『現代林業』(全国林業改良普及協会) 469号,2005年7月,pp. 14-15
「本特集に寄せて」,『環境と公害』(岩波書店) 35巻1号,2005年7月,pp. 2-3
「アジア環境協力をめざすネットワークづくり」,『シュプリンガーサイエンス』(シュプリンガー・フェアラーク東京) 20巻2号,2005年8月,pp. 2-6
「これからの環境経済・政策研究に期待したいこと —環境経済・政策学会発足10年を振り返って—」,『環境経済・政策学会年報』(環境経済・政策学会) 10号,2005年12月,pp. 155-172
「第44回全国消費者大会 環境分科会 寺西俊一教授基調講演《要旨》」,『日本消費経済新聞』2005年12月5日付
「地球温暖化防止『京都議定書』発効 —国内対策強化はまったなし—」,『病体生理』(病体生理研究所) 39巻3号,2005年12月
「アジア環境協力」の時代をどう切り拓くか」,寺西俊一・大島堅一・井上真編著 『地球環境保全への途 —アジアからのメッセージ—』終章,有斐閣選書,2006年4月
「改めて『アカウンタビリティ』を考える」『企業会計』Vol.58.No.7(中央経済社),2006年7月,pp.2-3
「アジアの経済発展と環境協力の課題−『2010年アジアの未来』刊行に寄せて−」 『日本貿易会月報』(社団法人日本貿易会) No.640,2006年9月号,pp.35-38
「地球環境保全とアジア・日本の課題」『月刊公明』(通巻16号)2007年4月号,pp.16-21
「急務となっている『アジア環境協力』の枠組みづくり」『日本貿易会月報』(社団法人日本貿易会)No.648,2007年5月号,pp.12-13
「脱温暖化社会へのチャレンジ:税財政のグリーン改革へ」『学術の動向』(日本学術会議),2007年7月号,pp.27-29
「アジア地域における環境協力の発展を求めて」『日本の科学者』(本の泉社)第43巻第3号,2008年3月
「国際環境協力の課題と展望」『都市問題』(財団法人東京市政調査会),2008年3月
座談会・シンポジウム等

「<座談会> 東京湾大開発計画をめぐって」(鷲見一夫・渡辺澄雄・秋山紀子・淡路剛久・木原啓吉・田尻宗昭・永井 進・柴田徳衛 と),『公害研究』(岩波書店) 17巻2号,1987年10月,pp. 44-53
「<座談会> 日本環境会議シンポジウムをふりかえって」(渡辺澄雄・礒野弥生・宇沢弘文・永井 進・田尻宗昭 と),『公害研究』(岩波書店) 17巻3号,1988年1月,pp. 27-31
「<座談会> 地球的規模の環境問題を考える」(石 弘之・中村剛治郎・木原啓吉と),『公害研究』(岩波書店) 18巻2号,1988年10月,pp. 36-46
「<座談会> 第9回日本環境会議を振り返って」(秋山紀子・淡路剛久・四手井綱英・柴田徳衛・田尻宗昭・中村剛治郎・堀江 薫・宮本憲一・清水 誠 と),『公害研究』(岩波書店) 19巻3号,1990年1月,pp. 48-58
「<座談会> 韓国と台湾の環境問題をめぐって —1990年春の現地調査から—」(植田和弘・川瀬光義・宮本憲一・秋山紀子と),『公害研究』(岩波書店) 20巻2号,1990年10月,pp.44-53
「<座談会> J.サックス論文『住みよい惑星の法 —環境権を求めて』をめぐって」(清水 誠・秋山紀子・淡路剛久・四手井綱英・永井 進・中村剛治郎・都留重人と),『公害研究』(岩波書店) 20巻3号,1991年1月,pp. 27-35
「<座談会> 1992国連環境開発会議と日本の課題」(加藤三郎・竹内 謙・淡路剛久・秋山紀子・木原啓吉と),『公害研究』(岩波書店) 20巻4号,1991年4月,pp. 30-40
「<座談会> `92国連ブラジル会議と日本のNGO」(岩崎駿介・小林 光・岡島成行・竹内 謙・原 剛・淡路剛久と),『公害研究』(岩波書店) 21巻2号,1991年10月,pp. 41-51
「<インタビュー> 地域の共同利益と地球の共同利益」,『住民と自治』(自治体研究社) 1991年12月号(344号),1991年12月,pp. 60-65
「<座談会> 第1回アジア・パシフィックNGO環境会議を終えて」(宮本憲一・原田正純・淡路剛久・秋山紀子と),『公害研究』(岩波書店) 21巻4号,1992年4月,pp. 35-40
「<パネルディスカッション> 改めて“環境と開発”の諸原則を問う」(宗田好史・岩崎駿介・中村剛治郎・柴田徳衛と),『公害研究』(岩波書店) 22巻2号,1992年10月,pp. 31-44
「<特別座談会> 環境保全と経済成長をめぐって」(竹内 啓・都留重人・宮本憲一・柴田徳衛・保母武彦・永井 進と),『公害研究』(岩波書店) 23巻3号,1994年1月,pp. 40-48
「<座談会> 地球環境問題はアジアから —第3回APNECの成功に向けて—」(浅岡美恵・植田和弘・嘉田良平・中村和雄・原強・宗田好史・秋山紀子・淡路剛久・宇井純・宮本憲一と),『公害研 究』(岩波書店) 24巻2号,1994年10月,pp. 22-30
「<座談会> 神戸震災の現地視察を終えて」(金 政・高田昇・水野武夫・淡路剛久・磯崎博司・礒野弥生・木原啓吉・柴田徳衛・永井進・中村剛治郎・原田正純・宮本憲一と),『公害研究』(岩波書店) 25巻1号,1995年4月,pp. 31-36
「対談 環境問題から経済を考える」(植田和弘と),『経済』,1998年3月,pp. 110-224
「今日の東京をどう見るか」(塚田博康・木谷正道・安達智則と),『東京研究』(東京自治問題研究所) 2号,1998?
「アジアの経済成長と環境問題」(第36回日本経済研究センター通常総会記念講演),『日本経済研究センター会報』 No.827,1999年7月,pp. 27-30
「環境再生のまちづくりを考える」,『環境再生とまちづくり —かわさき環境・まちづくり連続講座第一期報告書』,かわさき環境・まちづくり連続講座実行委員会,2001年4月
「環境問題からみた現代資本主義」(植田和弘・吉田文和と),『経済』(新日本出版社) No. 69,2001年6月,pp. 17-38
「シンポジウム 地方自治体と環境政策」(飯野靖四・中口毅博・岡田文淑・植田和弘と),『環境と開発の地方財政』,勁草書房,2001年6月,pp. 1-48
「<座談会> 廃棄物処分・リサイクルはどうあるべきか」(深見啓司・礒野弥生・柴田徳衛・永井進と),『環境と公害』(岩波書店) 31巻2号,2001年10月,pp. 44-50
『地球環境問題の政治経済学(再論)』,第47期一橋フォーラム21⑫,如水会発行,2001年11月
『地球環境問題と21世紀の課題 —アジア環境協力をどう発展させるか—』,第49期一橋フォーラム21⑩(2002年3月19日講演録),如水会発行,2002年7月
「地球規模で考える環境問題 —地域,自治体の課題」(花輪伸一・岩佐恵美と),『議会と自治体』 51号,2002年8月,pp. 12-29
「<座談会> 軍事と環境」(宇井純・大島堅一・原田正純・宮本憲一・除本理史と),『環境と公害』(岩波書店) 32巻4号,2003年4月,pp. 14-21
「環境政策から今後の課題を考える」,『財政と公共政策』(財政学研究会) 26巻1号,2004年2月,pp. 13-18
「環境保全の取り組みは経済の質をキープするための大前提」,『環境ビジネス』(宣伝会議) 2004年5月号,pp. 129-131
「すべての人々に「環境権」がある」,『Earth Guardian』 2004年7月号,pp. 7-8
「動き出す日本の自動車リサイクル法」(今城高之・酒井清行・竹内啓介・土井 鼎・細田衛士・宮本昭彦と),『環境と公害』(岩波書店) 34巻3号,2005年1月,pp. 20-28
「<インタビュー>環境市民自治の現代的課題 —自治体政策・社会的責任・アジア連帯—」,『東京』(東京自治問題研究所) 258号,2005年5月,pp. 13-21
「アスベスト対策にどう取組むか」(古谷杉郎・礒野弥生・西村幸夫・宮本憲一・村山武彦・寺西俊一(司会)),『環境と公害』(岩波書店)35巻3号,2006年1月,pp. 59-67
「<基調講演>自動車中心の交通システムの転換」「第2部:パネルデシカッション」第二東京弁護士会公害対策・環境保全委員会『都市交通シンポジウム・道 路は誰のためにあるのか』(2005年3月20日、於・弁護士会館2階クレオ),2006年3月発行,pp.5-53
「<座談会>責任と費用負担をめぐる今日的課題—水俣病事件やアスベスト問題の現実をふまえて—」(大久保規子・大島堅一・宮本憲一・除本理史・寺西俊一(司会))『環境と公害』第36巻第3号(岩波書店),2007年1月,pp.37-44
「<座談会>国際リサイクルの実情と今後の課題」(竹内啓介・外川健一・中石斉孝・細田衛士・山下英俊・浅妻裕・阿部新・平岩幸弘・貫真英・寺西俊一(司会))『環境と公害』第36巻第4号(岩波書店),2007年4月,pp.56-p.64
「『環境再生まちづくり』に繋ぐべき市民運動の貴重な記録」『「四日市公害」市民運動資料集(復刻資料)』(民衆史資料2)日本図書センター,2007年6月
「アジアの環境問題の現状と課題」『EC0レポート』No.55(財団法人統計研究会・内外経済情勢懇談会編),2007年7月,pp.1-30
「(座談会)生協のこれからの運動の方向のまとめ」(淡路剛久・礒野弥生・田中充・高田洋・根本志保子・山下英俊と),財団法人消費生活研究所『「環境事業支援政策研究会」報告』,2007年10月,pp.68-87
「(編集長インタビュー)環境にかかわる『社会的費用』をどう考えるか」『季刊経営・政策研究』三菱UFJリサーチ&コンサルティング,2007年10月,pp.159-174
「<座談会>物流における今後のCO2削減の展望」(寺西俊一(司会)・杉山雅弘・村山洋一・恒吉正浩)『運輸と経済』(財団法人運輸調査局),2008年1月
書評

「宮本憲一著 『現代資本主義と国家』」,『経済研究』(岩波書店) 33巻3号,1982年,pp. 285-286
「石弘之著 『地球生態系の危機』」,『公害研究』(岩波書店) 17巻4号,1988年4月,p. 72
「吉田文和著 『ハイテク汚染』」,『公害研究』(岩波書店) 19巻1号,1989年7月,p. 70
「福士正博著 『環境保護とイギリス農業』」(安東誠と),『環境と公害』(岩波書店) 26巻1号,1996年7月,p. 71
「水俣病被害者・弁護団全国連絡会議編 『水俣病裁判: 人間の尊厳をかけて』& 熊本県民医連の水俣病闘争の歴史編集委員会編『水俣病/ともに生きた人びと』」,『環境と公害』(岩波書店) 27巻3号,1998年1月,p. 70
「呉錫華著 『環境政策の経済分析』」,日本経済政策学会編 『21世紀日本の再生と制度転換』,勁草書房,2001年4月,pp. 211-212
「諸富徹著 『環境』」,『思想』(岩波書店) 2004年5月号,pp. 120-123
「淡路剛久・植田和弘・川本隆史・長谷川公一編『リーディングス環境 全5巻』」『計画行政』(日本計画行政学会)第30巻第1号(通巻90号),2007年3月,p.137
「原科幸彦編『環境計画・政策研究の展開−持続可能な社会づくりへの合意形成−』岩波書店」,『地域学研究』(日本地域学会)第37巻第1号,2007年10月,pp.277-278
事典項目

『地球環境キーワード』(植田和弘監修),有斐閣,1994年9月
「公害」,『百科年鑑98』,平凡社,1998年4月,pp. 102-104
「環境経済」,『イミダスimidas98』,集英社,1998年1月,pp. 168-169
『経済辞典/第3版』(金森久雄・荒憲治郎・森口親司編),有斐閣,1998年1月
「環境経済」,『イミダスimidas99』,集英社,1999年1月,pp. 103-107
「環境経済」,『イミダスimidas2000』,集英社,2000年1月,pp. 160-165
「環境経済」,『イミダスimidas2001』,集英社,2001年1月,pp. 152-157
「環境経済」(大島堅一・除本理史と),『イミダスimidas2002』,集英社,2002年1月,pp. 155-161
「環境経済」(大島堅一・除本理史と),『イミダスimidas2003』,集英社,2003年1月,pp. 540-547
「環境経済」(大島堅一・除本理史と),『イミダスimidas2004』,集英社,2004年1月,pp. 834-839
研究プロジェクト

「環境関連費用の負担ルールと制度に関する経済学的研究」,文部省科学研究費補助金基盤研究(C),1996-1998年度,研究代表者
「『アジア環境白書』の継続作成に向けての国際共同研究」,トヨタ財団1998年度研究助成,1998年度,研究分担者
「産業公害と社会運動に関する日本・台湾・中国の国際比較研究」,日本学術振興会科学研究補助金(特別研究員奨励費),2001年度,研究代表者
「京都議定書の批准に向けた国内地球温暖化対策の制度設計に関する研究」,日本学術振興会科学研究費補助金基盤研究(B),2001年度,研究分担者
「アジアにおける環境保全型経済への転換可能性に関する政策研究」,日本学術振興会科学研究費補助金基盤研究(B),2002年度,研究代表者
「環境再生を通じた「持続可能な社会」実現に向けた総合政策に関する学際的共同研究」,日本生命財団特別研究助成,2002年10月-2004年9月,研究分担者
「アジアにおける自動車リサイクルの実態調査および国際的制度設計に関する政策研究」,財団法人トヨタ財団 2006年度研究助成,研究代表者
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