大マスコミが決して記事にしないＪＡＬと創価学会の関係。創価枠が作られダメになって行く。

by CyberBuzz

大マスコミが決して記事にしないＪＡＬと創価学会の関係。創価枠が作られ
ＣＡなどに採用されている。ＪＡＬも大マスコミも創価枠でダメになって行く。

2009年9月13日 日曜日

フジテレビのテレビドラマ「アテンションプリーズ」より
ＪＡＬのＣＡに扮した上戸彩は創価学会員

◆組合と創価学会で「おかしくなる」企業経営！　２００７年２月２７日　博士の独り言

組合乱立と創価学会員の多さが特徴

　表題は、組合が監視用に作成した「個人情報リスト」の存在を、創価学会員が訴え出た結果と聞く。個人情報の詮索とストーカー行為は、もともとは創価学会の十八番であり、冬柴大臣が「とんでもない話」と発言する筋合いはない出来事である。

　かつては「ナショナルフラッグ」と呼ばれた日本航空の経営が危機状態にある。平成17年（2005年）9月、300人規模の「早期退職者」を募集。さらに、同年11月は、国際線減便などを柱とする緊急再建策を発表している。だが、その途上で新町敏行氏（前社長の）退陣を迫る内紛が勃発。

　その翌年（2006年）3月に西松遥氏が社長となった。安全対策を盛り込んだ中期経営計画をまとめ、昨年4月には労組の反発で棚上げしていた「賃金10％カット」を導入。しかし、同年3月期の連結決算では純損益で「472億円の大幅赤字」を計上。

　さらに、平成18年（2006年）4〜12月期の連結決算では、前年同期比で赤字幅が50億円拡大。現社長は、経営再建に向け、この2月6日に向こう4年間の「再生中期プラン」を発表。約4300人の人員削減と人件費500億円カット、社長の年収を960万円に抑える、などの方策を発表している。

　日本航空の特徴の1つは、組合が乱立する「組合企業」であることだ。以前は「日航5労組」 と呼ばれるほど、多くの組合を擁していた。その後の日本エアシステム（現・日本航空ジャパン）吸収合併により、その数は「8組合」に増え、一部が統合されて現在は「7労組」の企業となっている。もう1つの特徴は、創価学会員の数が異様に多く、実数で7000人以上いると伝えられている。

　一部には、1万人以上いるとの声もある。だが、脱会者も増え、証言によれば、7000人前後が現状の数値ではないか、とのことだ。組合と創価学会が両極を形成し、ともに反日言動で企業を腐らせる。社内でセクト間の権益が衝突し、それに明け暮れれば、企業が「おかしくなる」のは当然の結果といえよう。
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フライトの「無事」を祈る集い

　日本航空に勤務していた創価学会員（いずれも脱会・退職）から話を聞いた。フライトクルーが丸ごと創価学会員である場合も珍しくないそうだ。フライト前に、創価学会の本部に出向き、航行の無事を祈る集会を持つそうだ。あの昭和60年（1985年）8月12日に不幸にも起きた、羽田発123便の墜落事故（日航ジャンボ機墜落事故）の時は、池田大作が「祈らないからこういうことになった」との発言もあったそうだ。

　選挙活動も盛んと聞く。そのために休む社員も多いそうだ。日本航空は事故やミスが多い。ごく当たり前の常識で考えれば、人命を預かる航空会社の社員、管理職として、宗教活動や組合活動に没頭する前に、仕事に没頭するべきではないのか。

　こうした企業の実態に、1つの国家の縮図を観る思いがする。 つまり、国家にカルト信者や組合が繁茂するほど、その分、国家は「おかしくなる」。不測の事態や危険な出来事が多くなる。創価学会と組合の侵蝕の問題を解決しない限り、日本航空の根本的な経営改革はあり得ない。赤信号が灯った1つの企業モデルといえよう。
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朝鮮半島と同じ「日本社会に送り込む」方式！

　創価学会は、あらゆる分野に信者を送り込むことを目的としている。発端は、池田大作の「日本支配に向けた妄想」にある。だが、良識の反駁（はんばく）により衰亡への道をたどりつつある現在も、未だに諦めていないようだ。

　いわゆる、日本社会のさまざまな分野に人材（創価学会員）を送り込み、日本支配の欲望を達成しようとする「構想」である。経済面では、学会系企業（または潤沢〈じゅんたく〉な学会系資本）による財界の支配を目論む。行政、司法、マスコミ、教育、芸能の各界にも信者を送り込み潜伏させ、同胞や池田信奉者を増やす。池田大作の思いのままに動く体勢を作ろうとするものだ。

　その手法は、朝鮮半島による日本侵蝕の手法とよく似ている。たとえば、民潭のホームページなどに、これらと同じような「構想」が見受けられるのである。「創価学園卒業生の活躍」「創価大学の主な就職先企業」「創価大学入試情報：就職・留学・資格情報‐就職支援」。日本社会の随所に、エイリアンのように、自らの利権を守るための「巣作り」をするものである。「巣」が増えるようなことがあれば、やはり社会は「おかしくなる」。 良識により、日本社会から駆逐されるべき存在である。


◆160 ：闇の声：2009/09/12(土) 23:15:50 ID:UAidJN43　２ちゃんねる

ははぁ・・・と思った話があった
ＪＡＬの事だ
実は、ＪＡＬと言うのは物凄い信濃町の利権なんだ
同時に、組織の・・・自称国士系だが、組織の利権でもある
なぜ信濃町の利権なのかと言えば、名誉会長始め多くの上層部はＪＡＬを使う
そして、幹部の子弟の相当数がＣＡやグランドで働いている
冬柴や北側が国交相の時が最高潮であり、人事の枠で信濃町枠があった
それらＣＡは三年から五年働いて、高級官僚に貰われていく
そうする事で信濃町は官僚をどんどん信者にして、その勢力を拡げていった
今回の一件は国交省が信濃町の呪縛から逃れた象徴的な出来事であり
同時にＪＡＬはフラッグキャリアではない事を意味する
ただ、まだ組織はどす黒い利権を持っているし、今でも特別枠がＪＡＬにはあって
組織のトップになれば顔パス同様でファーストクラスに座る事が出来る
ラウンジの特別室に通して、搭乗は他の乗客と重ならない様な配慮をして
尚かつ丁寧な対応をする・・・それだけの利権を持っている事もある

デルタというのは、余り日本の事は知らないらしい
以遠権問題で日本に様々な要求を突きつけていたのは主にＮＷとＵＡだそうで
ＤＬはそれほどではなかったとか
だから、日本に来たは良いがいきなり紳士達のご歓迎を受けてびっくりして
逃げていくんじゃないかと笑い話になった

◆自分が国交相なら、今回のＪＡＬ提携は認めない
むしろ、潰してしまっても構わない
そうしなければ、ＪＡＬを巡る癒着の構造は明らかにならないし、それこそ
組織・信濃町・自民党のスクラムに怪しげな資本家連中が加わり、その上に
役人や海保、警察があぐらを？いている構造を国民の前に示せない
同じ事がＪＡＳＲＡＣにも言える
ＪＡＬが本当に経営革新をしたいなら、各地に持っている関係会社や社員の一等地にある
社宅や寮を売却して賃借すればよい
ＣＡは全て派遣社員に切り替え、それに文句を言うなら一旦全員解雇して再雇用の条件を
厳しくすればよい
管理職は管理職手当を返上し、グリーン車とタクシー利用を一切禁止するなど
世間一般並みにして、その上でどうでしょうかと政府にお伺いを立てるのが筋だ
事務は一切を外注化して、余剰人員は全員解雇すればよい
ある経営コンサルが言うには、ＪＡＬの本社要員は現状の１０％で充分であり
そうなるとあれだけのビルも要らなくなる
制服も高すぎるそうで、現行のデザイナーブランドではなく、エコ衣料に切り替えて
コストも１／３にする・・・
不採算路線を全て止めて、関連会社で採算の取れる会社は売却する
株主優待も控えるとか、とにかく良い顔を利用者に向けなければダメだ
今のＪＡＬは官僚や政治家や信濃町に組織大事なので、結果的に提携したって
どの道すぐに呆れられて破綻する
なら、今破綻させてしまって、その分の損失額をどうするか決めれば良い
思い切った経営改革とは、潰すべきは潰す事だ


（私のコメント）
最近のテレビ欄を見ると、やたらと韓国ドラマが多くなっています。特にＢＳ放送などは韓国ドラマで埋め尽くされています。なぜなのでしょうか？　番組制作費が無いので安い韓国ドラマで穴埋めしているというのなら分かりますが、フジテレビが「エデンの東」を５億円で買ったそうです。それだけのスポンサーが付けばいいのでしょうが、テレビ局はどこも大赤字だ。

下請けプロダクションに番組を作らせれば数千万円で済むのに、数億円も出して韓国ドラマを買っている。最近のテレビ番組を見るにつけ創価臭さや在日臭さを感じるのですが、在日枠などは株式日記でも書いてきました。ＪＡＬの経営がおかしくなったのも創価学会がＪＡＬを乗っ取ってしまったからという説もあります。

ＪＡＬの社員数４８８００人のうち１００００人が創価学会だという説もありますが、フライトクルー全員が創価学会員という飛行機もあるようです。数年前のフジテレビのドラマで「アテンションプリーズ」というシリーズドラマがありましたが、ＪＡＬが舞台で主演の上戸彩は創価学会のシンボル的存在だ。それだけテレビ局は創価枠と在日枠でおかしくなっている。

これはテレビ局ばかりでなく大マスコミも同じようなものでしょう。テレビ局も航空会社も社員の高給ぶりで有名でしたが、だから最近ではテレビ局も航空会社も経営がおかしくなってきている。おかしくなったといえば野党に転落した自民党も公明党と連立を組むようになっておかしくなりましたが、公明党は国土交通大臣のポストを占めてＪＡＬも利権の一つにしてきた。

冬柴大臣や北側大臣の時はＪＡＬも安泰でありリストラも真剣なものにはなり得ない。ＣＡには創価学会の幹部の子女が多く採用されて、闇の声氏によれば高級官僚と結婚して、それがかなりの数になるらしい。もちろんこれらの情報はネット上のデマなのかもしれませんが、調べれば分かる事なのに大マスコミが記事しないのはなぜなのだろう。

今回のＪＡＬ関連のニュースでも、なぜＪＡＬの経営がおかしくなったかで燃料の高騰やテロの影響などと報道していましたが、それだけなら他の航空会社も同じだ。ＪＡＬは組合が別々でどこかがストライキをやれば飛行機は飛ばない。創価枠で採用されれば技量の低下で事故が多発する原因の一つになるだろう。

闇の声氏によればヤクザのトップは顔パスでＪＡＬ機の特等席に座れるそうで、冬柴大臣が乗れば特別扱いで一番先に降りたりできる。客をそれだけ差別扱いするほどＪＡＬは腐りきっているのですが、いったん倒産させないとダメだろう。大テレビ局も同じように腐りきっているのであり韓国ドラマばかりを放送する大赤字のテレビ局は倒産させるべきだ。

ＪＡＬにしてもテレビ局にしても政治家にしても高級官僚にしても高給取りである事で共通しており、能力が伴っていればそれでいいのですが、不正な手段で利権とされてしまうと問題が起きる。民主党政権が出来たことで公明党と創価学会の問題にメスが入れられるのだろうか？　公明党とＪＡＬの関係も政権が交代したことで明るみに出てくる事になるだろう。


◆印刷や出版、テレビ局も注入の可能性？　３月６日　旅人の記録

公的資金による「融資」を求める企業には、半導体のエルピーダメモリや、JALやANAの名前があがっている。改正産業再生法によるスキームは現在、今国会での法案通過をにらみながら詳細を検討しているところだが、個人投資家などのあいだでは「どの企業が手を挙げるのか」というクイズのような予想がはじまった。公的資金が注入されれば、少なくとも「経営破たん」の心配がなくなるので、株価も上がるとみられるからだ。

みずほ証券やメリルリンチ日本証券、日興シティグループ証券などは、一般企業への公的資金の注入と株式市場への影響や、対象となる業種・企業などについてリポートをまとめている。それらによると、公的資金による「融資」を求める企業は経済産業省による「産業再生法」の認定が必要になるといわれ、各証券は過去の同法の適用状況を検証し、そこから適用の多かった業界に注目している。

適用の具体的条件は決まっていないが、経営破綻が心配される企業が対象になる。過去に「産業再生法」の適用事例があるホテル・旅館や百貨店・小売り、繊維、運輸、家電製品関連、鉄鋼や石油製品、不動産といった業界だけでなく、東芝やソニー、パナソニック、日産自動車といった「世界企業」も名前が取沙汰され、印刷や出版、テレビ局も浮上するという見方もある。

米国では自動車大手のゼネラル・モーターズ（GM）やクライスラーが公的資金で救済されるような状況で、日本でも世界にその名を轟かせる大手企業が公的資金を求める可能性は少なくないようだ。


（私のコメント）
創価学会員の採用枠を決めて創価学会員の社員を増やして会社経営を傾かせながら、公的資金で救済されようとするのはむしが良すぎる。自公政権が続けばＪＡＬも救済されたようですが民主党政権でその救済の道はなくなった。だからＪＡＬはデルタ航空との提携を選んだのだろう。