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インフルエンザワクチンが有害なのはわかった、なら、タミフルは?やっぱり有害!!

2016年10月15日 20時48分11秒 | 医学の常識・非常識

インフルエンザワクチンの有害性についての記事
↓クリック
インフルエンザワクチンに水銀!!/添付文書に書いてます!!そして、衝撃の動画!!

で、その恐ろしさを改めて知った方も多いだろう

ならば、タミフルにしておこうというアナタのために
二つの記事を紹介する

家庭の医学豆知識より


抗インフルエンザ薬として、タミフル、イナビル、リレンザなどがありますが、
タミフルの耐性ウィルスが90%を超えているため、投薬の意味は無くなっています。
世界最大のタミフル消費国でもある日本の薬品市場では、
全世界で製造された75%~80%を消費しながらストックを増やしてきたものの、
耐性ウィルス騒動で今年はストック減らしを行うものと予想できます。

◇見切りを付けられたタミフル

タミフル開発元のギリアド・サイエンシズ社では
米国ラムズフェルド国防長官が副会長を務めていたこともあり、
圧力をかけてタミフルの販促を行っていたと予想できます。

しかし、現在ではC型肝炎薬の1錠6万円のゾバルディーや1錠9万円のハーボニーの売り上げで、
1年間で世界20位の製薬会社が10位以上に上昇しています。
現在ではタミフルはギリアド社にとって何のメリットもない薬です。

耐性菌が90%を超えた時点で、何の効果も期待できず、残るのは副作用の嘔吐と精神障害
(予防的に服用した場合でも副作用は変わらず)となると、
タミフルは在庫減らしの対象になってきます。
欧州では売上が少ないのでそれほどの被害はなく、
米国ではCDC(米国疾病管理予防センター)により、
免疫力が低下している者と小児・高齢者に限定して処方を推奨されています。

◇未だにタミフルを購入する日本

何があっても欧米に追従する日本政府ですが、タミフルに限っては欧米の逆の立場を取り、
日本だけが延々と買い続けてくれるので、お得意様日本国のために作っているのか
ジェネリック製造国に任せているのか、その辺りははっきりしません。

厚生労働省のガイドラインでは未だにタミフルが第一選択薬になっています。
インフルエンザのワクチン製造過程に問題があったから、という理由で
インフルエンザの予防接種を減らして、タミフルを消費してほしいという意図なのでしょうか。

◇在庫処分・過剰投与を行う医師

厚生労働省によると、タミフルの備蓄量は5,000万人分以上です。
その他のインフルエンザ薬の備蓄は1,000万人分を切っています。
リレンザを処方してほしいと患者が言ったところで、
「まだタミフルに効果があるから飲んでください。ちょっと長めに出しておきます。」とか、
「予防手段として、ご家族の分も出しておきますよ」という説明になるのでしょう。

最後のダメ押しで「タミフルが効かなかったら次からリレンザを出します」
という事になりそうです。
しかし、処方された患者が、果たして効果があったのかどうかを評価する事は難しいものです。
次に病院に行くときは「効かなかった」と言いにくいかもしれません。
そして再び効果のないタミフルを処方されかねません。

副作用といわれていた異常行動の因果関係は高熱が原因なのか、薬の副作用なのか不明のままです。
曖昧にしたままで投薬を続けるのもどうかと思いますが、今後もタミフルが処方されるのであれば、
HIVやB型肝炎に続いて、タミフルが第三の薬害になる可能性もあります。

内海聡氏のフェイスブックより
2015年1月17日 

 

タミフルというバカなクスリ♪

 

抗ウイルス剤のタミフルはあまりにも有名だが、
タミフルとは何かを人々は考えたことがあるだろうか?

この薬ほど日本が在庫処分場となり、子供にとって被害著しい薬はなかなかない。
まさに小児科業界と巨大製薬会社にとってカネのなる木だ。
海外では、タミフルにインフルエンザ対策として効果がないとして、
専門家が製造元に対する訴訟を要求するにまで至っている。
2012年11月13日【Daily Mail】の邦訳記事から一部抜粋する。

 

英国一流の医学雑誌が製薬企業ロシュ社 (Roche) に対し、
タミフルに関する全データを公開するよう求めている。
問題のタミフルがインフルエンザ・ウィルスに有効である証拠が実際のところはない、というのだ。
(中略)BMJ journalとつながりのある研究者がヨーロッパの各国政府に対し
ロシュ社を告訴するよう求めた。

「ロシュ社がタミフルに関する非公開のデータを公開するまでは、
我々はロシュ社の製品の不買運動を行うべきです」と、
コペンハーゲンにあるノルディック・コクラン・センターの指導者Peter Gotzsche氏は
記している。
タミフルの備蓄のために「不必要に」費やした金額を取り戻すために、各国政府は
ロシュ社に対し法的措置を取るべきである、と彼はいう。

 

2009年、BMJジャーナルおよびノルディック・コクラン・センターの研究員らはロシュ社に対し、
タミフルに関する全データを提示するよう求めた。
当時コクラン・センターは、
イギリス政府からインフルエンザ治療薬の審査を行うよう委託されていたが、
同センターは、タミフルが合併症を起こしたインフルエンザ患者の数を低減させた
という証拠を見つけることができなかった。

 

BMJ編集者Fiona Godlee氏は社説の中にこう書き留めている。
「 (タミフル関連の) 裁判が行われる度に、
(社内の報告書を) 公開すると公約しているにもかかわらず・・・ロシュ社は協力していません」
タミフルはアメリカ国内で約8万人に対し使用されていた。
そのタミフルを含む製薬19商品が、
死亡すら引き起こしかねない副作用を有していることを適切に報告していなかったとし、
ロシュ社はまた、欧州医薬品庁からも取り調べを受けている。

 

海外では、子どものインフルエンザに対して重篤な場合を除き、投薬しない親も多い。
タミフルの全世界の処方件数のうち、日本が75%を占めるというデータもある。
連日のように「インフルエンザで死亡」とニュースで流されているが、
こんなに報道が必要なほど重大なのか?

インフルエンザが所詮は風邪と同じであることは、
私に否定的な西洋医学者であっても多くの人が認めることだろう。
しかし人々は考えない。
本当にインフルエンザで死亡したのか?
タミフルや解熱剤は関係ないのか? 

 

2007年6月16日、厚生労働省はタミフルについて次のような発表を行っている。
「日本でタミフル販売が行われて以来、1377人の害反応の報告を受けたという。
そのうち567人は重篤な精神神経症候、211人は異常行動を伴っていた。
更にタミフル服用後の副作用死亡数は71人であった。」
もちろんこれらの数字を判断したうえで、厚生労働省はタミフルとの因果関係を否定している。

 

さて、この数字は正しいであろうか?
おそらくそれは間違いである。
もちろんそれは小児科界や厚生労働省が正しいという意味ではない。

例えばアメリカを例に出すと、
あるアンケート調査ではアメリカの小児科は50人に1人程度しか副作用報告をしない、
というものがある。

もちろんアメリカ全土にこれが適応されるわけではなく、また日本も数字は違うだろうが、
私は間違いなくこの数字より日本の小児科医は報告していないと思われる。

そもそも今の医師なぞに薬の副作用を見抜いたり、
薬の害を直視できるような人間がいるわけもない。

とすればこの数字の何倍もの子供が被害にあっている可能性さえあるのだ。

これもまたアメリカの医原病死の数字と一致点が見いだせてくるではないか。
タミフルなど使わなくてもウイルス性疾患は滋養、休息、発熱、排毒で大半は良くなっていく。
古典的人々であっても亡くなってしまっていたほんの一部の人たちだけを、
現代西洋医学の粋を結集して改善させればいいことである。


インフルエンザにかかったら、
あたたくして布団でおとなしくしてましょう

熱が出るのはウイルスをやっつけるからで、
解熱剤など飲んではいけません
 

 



 

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